【楽天市場】Shopping is Entertainment! : インターネット最大級の通信販売、通販オンラインショッピングコミュニティ 店長の部屋Plus

日別記事一覧

2020/11/08 21:52

「死者の不在者投票」も… トランプ“戒厳令”発動で米内戦可能性!!

連載:某国諜報機関関係者で一切の情報が国家機密扱いのジェームズ斉藤
2020.11.06

──アメリカ大統領選挙はジェームズさんが予告したとおりになりました! 11月4日はトランプが勝って、その後、郵便投票でバイデンがひっくり返すと。

ジェームズ斉藤(以下、斉藤) あの巻き返しは明らかに不正です。例えば、ミシガン州では5日の朝7時にいきなり12万票もバイデン票が伸びていますし、ウィスコンシン州でも5日の朝4時に一瞬で11万票のバイデン票が加増です。グラフの動きを見ればわかりますが、垂直に伸びているので、普通に開票してないのは一目瞭然です。実は、この工作にはNSA左派が動いたようです。彼らはCIAがロシアやウクライナの選挙介入用に作った大量にフェイク票を生み出す特殊なソフトウェアを使って、フェイクのバイデン票を作っています。

──そんなソフトウェアがあるんですか!? いや、でもウクライナの選挙とか凄い胡散臭かったですね、思い出してみると。

ジェームズ ウクライナだけじゃないと思いますよ。これは日本でも間違いなく使われています。民主党が異様に強かった時もその可能性はありますし、自民党の連勝も可能性大ですね。

──確かに民意に反する選挙っていまたくさんありますね。しかも、メディアもそれに加担してますよね。今回の大統領選でもアメリカだけでなく、ヨーロッパ、イギリスの主要メディアも「不正なんかあるわけがない。まとめて集計したからああなったんだ」と一切、不正を取り合いません。

ジェームズ 欧米の主要メディアはグローバリストですから、ほぼバイデン派です。それは最初からわかっていました。ですから、集計がすべて終わっていない、あのタイミングでトランプは勝利宣言を出したんです。

──でも、「一方的な勝利宣言はしない」とトランプは言っていたはずなのに、途中で完全勝利宣言したのはなぜですか? 揉めさせるのが好きなのかと思いましたけど。

ジェームズ いえ、完璧なタイミングです。投票所における本人確認付きの投票のカウントが大部分終わった段階でやっています。そのあとは郵便投票がほとんどです。つまり、フェイク票が集まる前に勝利宣言をすることにより、あとからきた郵便投票に注目が集まるようにしています。これでフェイク票の実態が暴露され、最高裁に持っていく理由づけになります。また、これまでの大統領選では主要メディアが当選候補の勝利を宣言してきましたが、トランプ自らが勝利宣言をすることにより、極左の言論統制を受けずに国民に直接訴えかけることができたのです。

──僕はBBCを見てたんですが、「本人が勝手に勝利宣言するなど前代未聞だ」とキャスターたちが憤慨してました。

ジェームズ ですから、トランプは確信犯でやっています。すでに、ニューヨークタイムスは、このトランプの戦略に簡単に乗ってしまって「大統領選において勝利宣言の役割は我々メディアが担うものである!」といったツイートをして、アメリカ国民から「思い上がるな!」といった感じの反論をされて大炎上したようです。ニューヨークタイムスは速攻で削除したようですが(笑)。

──マスメディアは選挙をコントロールするのは自分たちなんだと本気で思っているんですね。だから、「不正なんかないと言ったらない」という態度なんでしょうね。だけど、さっきも言ったように本当に変な票の動きとかありました。ウィスコンシン州では水増しし過ぎて投票率が200%になってしまったという話もあります。

ジェームズ ミシガン州では、1984年に死亡したWilliam Bradleyという人物が今年の9月に郵便投票していますよ。この世に不在していない人の不在者投票って、どんなジョークなんでしょうか(笑)。ミシガン州では郵便投票のカウント作業を完全に非公開にするため、窓に目隠しをして監視者から見えなくしています。そのあとにさきほど言った12万票が入っているんです。こういう状況を見ても「気にする必要がない」と判断する報道機関はもはや報道機関として機能していません。仮に不正かどうか断言できなくても不正を疑うに十分な証拠が揃っています。

──そもそも選挙運動のラリーで10人ぐらいしか観客を集められないバイデンがどうやって票を集めるんだって感じですね。

ジェームズ ここで重要なのは、「民主党がトランプの勝利を盗もうとしている」というトランプ側のストーリーです。つまり、トランプの勝利宣言直後に不正が暴露すると、バイデンは「選挙泥棒」になり、完全にトランプ側の戦略に乗せられることになります。

──確かに、言われてみるとトランプのストーリーでここまで進んでいますね。しかし、問題は結果じゃないですか。ジェームズさんの予測だと、どんなことがあっても、お互いに負けは認めないと。ということは、今後どうなるんですか?

ジェームズ アメリカの大統領選挙の場合、相手方の敗北宣言が必要になります。あとは選挙人の投票もあります。しかし、選挙人の投票があってもどちらも勝ちは譲らないので最高裁の判決がないと敗北宣言はないと思います。ですから、勝敗は判決待ちです。しかし、極左は判決なんか待ちませんから、ANTIFAなどのCIA左派配下の暴力装置が起動します。5日の時点ですでにポートランドでは州兵が派兵されました。

──ANTIFA、BLMがもう暴動を起こしているんですね。

ジェームズ 以前の記事でも書いていますが、ワシントンD.C.にも極左のリサ・フィティアンなんかが入り込んでいます。彼らがホワイトハウスを囲んで、「トランプ出ていけ!」と言って暴れるでしょう。リサは「銃で囲め」と言っていますからかなり危険です。

 ただし、これはトランプ派のシナリオ通りで、いま彼らの間で議論されているのがInsurrection Actという、軍と州兵による暴動鎮圧を合法化する法律の発動です。これによって軍を投入し、極左たちを鎮圧できるようになります。軍が暴徒を制圧すると、必ず極左メディアつまり主要メディアが騒ぎだし、ディープステートの軍人やスパイが鎮圧を阻止しようとしてANTIFAやBLMを援護射撃し、暴動はより激化します。これによって戒厳令を敷かざるを得ない状況になるのを狙っている可能性があります。

──でも、戒厳令といえば軍人が街を制圧し、国民の権利が一時凍結されて行政権と司法権のすべてが軍に移行することじゃないですか。かなりヤバい状況になりませんか?

ジェームズ なりますね。アメリカの4軍の長は大統領ですからトランプ大統領が超法規的な権限のほぼすべてを握ることになります。これは事実上の独裁者になることを意味します。

 ただし、米国史では前例はあります。1860年大統領選でリンカーンが当選した後、南北戦争時に実際に憲法上の重要な権利であるヘイビアス・コーパス(人身保護令状)を停止しました。そして南軍のスパイの疑いをかけられた米国市民を裁判もかけずに次々と投獄していきました。

 もし今回戒厳令が発動されれば、トランプはリンカーン以上の独裁をするでしょう。しかも戒厳令の厄介なところは、憲法や法律の明確な規定がなく、大統領の独断で発動できます。実際、トランプの最側近の一人でCIA右派のドンであるロジャー・ストーンが11月3日ジョージア州で開票を見届けたあと、「今回の選挙は不正だらけで必ず極左暴動が激化するから、トランプ大統領が戒厳令を発動する時が来た」と言っています。ストーンが言うように、ディープステートからアメリカを守るには独裁しかないと思います。

 ですから、トランプの相手はもうバイデンとか民主党じゃないんです、彼らの後ろにいるディープステート、ネオコン、共産ユダヤたちです。トランプはずっとこれらと戦ってきたので、ついに2016年大統領選時以来の最重要公約の一つが実行され、いよいよ本当の戦争が始まります。

──でも、それってどうなんですか? 戒厳令下でリベラル派や極左メディアたちを粛清し始めたら、トランプだけでなく、アメリカのイメージがガタガタですよ。

ジェームズ その通りです。でも、それが内戦です。私は最初から内戦の可能性がありますと言ってたはずです。それに、そもそもトランプたちは2014年のクリミア危機をモデルに今回の選挙戦を戦っているんです。

──クリミア危機? ロシアがウクライナの暴動に軍事介入して国際的に非難を浴びた事件ですか?

ジェームズ そうです。あれが今回の大統領選挙のモデルです。それはトランプ側だけじゃなく、バイデン側もそうです。

 もともと、あのクリミア危機はネオコンがウクライナの親欧米派の暴力革命を支援し、カラー革命を画策したことがきっかけです。当時、私はクリミア危機を画策したマケインら米ディープステートのネオコン勢力に対して防諜任務をしていたので、事情はよく知っています。あれは完全に米ディープステートが仕掛けたもので、彼らの正当性はゼロです。この暴力革命でぼろ儲けしたのがバイデン家です。バイデン家の私腹を肥やすためにウクライナのカラー革命が画策されたようなものです。一方、トランプ側はプーチンが行なったウクライナのデモ隊への軍事介入がモデルです。

──まさに今と同じような状況ですね。

ジェームズ ですから、いまのアメリカは「アメリカ紛争」であり、クリミア危機ならぬ「ワシントン危機」の状態なんです。これからはトランプ派対ディープステートの戦いに移行します。その手始めがCIA長官のジーナ・ハスペルとFBI長官クリストファー・レイのダブル逮捕の計画です。

2006JSus2-4.jpg
ジーナ・ハスペル。画像は「Wikipedia」より引用

──えっ、レイが仕事をしなかったというのは以前の記事でも書きましたが、ハスペルもですか? 

ジェームズ ハスペルはトランプ派としてデビューしたはずですが、2016年のロシアゲートを画策した一人であることが最近発覚しました。2015-16年当時、彼女はCIAのロンドン支局長で、Mi6と共謀し、トランプファイルを暴露したそうです。極め付けは、ゴールデンシャワーなどの描写があるトランプファイルのネタそのものがロシアの仕込んだものであることが最近の調査でわかりました。ネタ元はワシントンD.C.のシンクタンクに働いていたロシアのスパイでした。

 つまり、英米が世界に誇る二大諜報機関が30過ぎのロシアスパイの青年に翻弄されたわけです。ハスペルが逮捕されると官僚組織としてのCIAの失墜が激しくなり、完全にトランプの裏ネットワークであるCIA右派が本部を乗っ取ることになると思います。

──すいません。CIA右派とハスペルはイコールじゃなかったんですか?

ジェームズ ハスペルの場合は両方に属していたはずですが、実はディープステートのスパイであることが発覚したということです。ここまでくると、アメリカの諜報機関には公平性や客観性といったことへの信頼がなくなります。ですから、後任にはトランプに忠誠を誓うワシントン以外の出身の元州知事や元下院議員を選ぶようになるでしょう。

──しかし、元議員とかだと現場のエージェントが反発してくるんじゃないですか?

ジェームズ してくるでしょうね。しかし、DC ecosphereで育った人間はもう使えないということになりそうです。DC ecosphereとは、ワシントンD.C.のディープステートが支配する特殊な環境のことで、具体的にはディープステートの支配下にある人事のことを指します。

 ここで重要なのはディープステートには国防組織の後方支援勢力としての実体と、コンセンサスの両方があります。ワシントンD.C.でのコンセンサスは「アメリカの世界軍事覇権が世界にとっても良い」といったデタラメな言説を「真実」として信仰することです。こういったコンセンサスはワシントンD.C.特有なので、それを持っていない者やほかの地域の人間、バックグラウンドから任命していくことになります。実際、いまの米国諜報機関の頂点に立つODNI長官のラドクリフはスパイ出身ではありません。なので、当然現場の反感を買います。一方、現場も現場でスパイ教育を鵜呑みにして今まで上がってきた人間ばかりで、ディープステートのコンセンサスに完全に洗脳されています。

 しかし、いま必要な感覚は1776年の独立戦争前夜にトマス・ペインが書いたCommon Senseに訴えたごとく、「常識」です。ディープステートは常識を持ち合わせていません。

──ちなみに、ジェームズさんの中のディープステートの定義ってなんですか? 

ジェームズ ディープステートとは民主主義の手続きを踏まず、国防組織などのバックにいる勢力です。ネオコンも入りますし、軍産複合体、主要メディアもGAFAも入ります。一方で、国防総省やCIAなどは「影の政府」と呼ばれる勢力で、正式な政府組織ですが、これも民主的な権力を抑制しています。ですから、FacebookやTwitterも必死になってトランプ再選の邪魔をしているんです。

 今こういったBig Tech企業は、影の政府と結託して儲けるビジネスモデルを2010年代前半には確立しています。ですから、今回トランプが再選されればTwitter、Facebook、Googleは確実に解体でしょう。

 また、もうひとつ注目してほしいのはトランプ再選後、おそらくクリミアをロシアの一部として正式に認めるということです。実際にこのシナリオは、トランプ大統領最側近内で真剣に議論されています。

──クリミアってそんなに重要なんですか?

ジェームズ 重要です。トランプ側が目論む、米露和解の布石になりうるからです。もし承認されれば、アメリカ国内のディープステート解体だけでなく、NATO解体にも繋がると思います。そうすれば極左EUは完全に沈没します。

──NATOも解体ですか!?

ジェームズ NATOつまりEUはいま極左ですから解体の対象です。ですから、トランプはブレグジッドを画策したんです。イギリスのブレグジッドはトランプがスティーブ・バノンなどのCIA右派を使って世論操作及び現地でナイジェル・ファラージらの離脱派に対する工作活動をした結果です。これについては別の機会に詳しくお話しますが、ともかく欧州はクロムウェルの英国内戦とロベスピエールのフランス革命からずっと狂い始めています。その最もたるものが極左によるEUというプロジェクトです。

 また、日本にとって重要なのは、在日米軍撤退の手続きが加速する可能性です。これが実現すれば外務省北米局等の日本のディープステートが骨抜きになると思います。また、朝鮮系や●●系の政治家や活動家たちが力を失います。彼らはGHQの極左勢力のお陰でのし上がることができましたが、その親元を失うことになります。

──日本やヨーロッパにも飛び火しそうなんですね。一回まとめますが、バイデンが郵便投票で勝ったあとはBLMら極左が暴動を起こす、と。トランプは暴動鎮圧のために法律を作って軍隊を動かす。その一方で法廷闘争が始まり、ヘタすれば内戦状態になるという感じですか。

ジェームズ そうですね。お互いに敗北宣言はしないですから1月20日までもつれ込む可能性は十分にあります。その場合は下院議長のナンシー・ペロシが臨時大統領になります。

2011JS-NancyPelosi.jpg
ナンシー・ペロシ。画像は「Wikipedia」より引用

──やっぱりペロシなんですね。臨時大統領ってどのくらいの権限があるんですか?

ジェームズ 通常の大統領と変わらないと思います。ですから、ペロシはここぞとばかりに民主党に有利な大統領令をたくさん出すでしょう。特にバックにいるペド人士を死守するため、LGBTQ関連の政策を一気に進め、「Pedo Lives Matter」のごときペドの権利を政府が守るように働きかけるでしょう。今はトランプと司法長官バーが血眼になってペド撲滅政策をやっていますが、それをすべて逆戻しにするでしょうね。

 ただし、臨時ですから最高裁の判決が出るまでです。判事はトランプ派なのでトランプの可能性は高いと思いますが、万が一トランプが負けた場合を私は一番危惧しています。戒厳令を発動し、CIA右派配下のミリシャ(民兵)が一斉に動員され、取り返しのつかないレベルになります。なにしろ彼らは特殊部隊OBばかりですから、銃を持って市街戦になると極左など相手になりません。

──いずれにせよ、当分揉めるということがよくわかりました。

最終更新:2020/11/08 21:52

このお店で1週間以内に売れた人気アイテム

2020/11/08 21:34

集計は不正だらけ、証拠も…暴動で今年中に大統領決まらない

連載:某国諜報機関関係者で一切の情報が国家機密扱いのジェームズ斉藤

2020.11.04
──どういうことですか? 選挙結果を認めないってことですか?

ジェームズ斉藤(以下、ジェームズ) そうです。今年はコロナもあって郵便投票が増えると予想されています。郵便投票の集計には時間がかかりますから、選挙の結果が果たしていつになるのかわからない状態なんです。ですから、FacebookもTwitterも選挙前後は選挙に関するツイートを制限すると言っていた。特にどちらか一方が勝ったといった勝利宣言の流布は徹底的に排除すると。

──それはバイデンが勝ってもですか?

ジェームズ そこはわかりません。わかっているのはトランプの勝利宣言は絶対に潰すということです。この背景には、すでに民主党側が、11月3日はトランプが勝つと分析しているためのようです。もしくは郵便投票に持ち込めば民主党が勝つと踏んでいます。

──直接投票だと負けると。逆に郵便投票だと勝てると。なぜ、郵便投票だとバイデンは勝てるんですか? トランプが言うように不正があるからだとしか思えないんですけど。

ジェームズ 実際に不正の可能性はかなり高いんです。すでに証拠も上がっています。Project VeritasというCIA右派の代表的組織が、少し前の下院選挙で不在者投票用紙を大量に買っていた民主党議員がいたことを突き止めています。イルハン・オマルというソマリア出身の極左議員で、彼女の運動員たちが、一票2万円ほどで不在者投票が入った封書を買っていたのです。運動員が買う様子を撮影した動画がありますし、運動員自身が車の中には山のように投票用紙があると自慢している動画も出回っています。

 オマルはアルカイダ系のテロリスト集団アルシャバブとの噂が消えない危険な人物で、スタッフもソマリア系ばかりで、普通の米国人とは最も乖離している議員の一人です。そういう者が民主党の極左のスター扱いを受けていますからアメリカ人とすれば世も末でしょう。

20201108-212305.jpg

──郵便投票に不正が混在しているのは間違いないところなんですね。

ジェームズ まず間違いありません。そういった証拠はいくらでも上がっています。2016年のときは、共和党支持者が多い場所にある郵便局の反トランプ局員が郵便投票を投げ捨てていたという話もあります。共和党支持者が出す不在者投票ですからトランプ票に決まっています。そのトランプ票を民主党の息のかかった郵便局員が大量に捨てていたわけです。郵便投票は不正の温床であることに疑いはありません。ですから、トランプ側は郵便投票に反対しているわけです。

──聞いていると民主党も相当デタラメですね。例えば、バイデンが11月3日に勝った場合はどうなるんですか? トランプは黙って大統領の座を明け渡すんですか?

ジェームズ それは絶対にありえません。投票に不正があったと言って裁判に持っていくでしょう。そこで重要になってくるのが最高裁判事の存在です。これまでは極左のユダヤ人ルース・ベイダー・ギンズバーグが判事だったので訴えても絶対に勝てなかったのですが、先日ギンズバーグががんで亡くなったので、トランプは即座にカトリック保守のエイミー・コニー・バレットを判事に指名しました。バレットはトランプ側ですから、バイデンが勝った場合、選挙は無効とされると思います。やり直しになるのか、その時点でトランプが勝利宣言するのか、わかりませんが、もしもやり直しになった場合は、不正を排除するという名目で投票所に軍隊を派遣して選挙をコントロールしようとするでしょうね。すでにその動きは出ています。ですから、トランプ側はトランプ側で、法の精神を乗っ取っているんです。

──結局、両派ともなにがなんでも相手の勝ちは認めないってことですか!? それってもう選挙じゃなくなっています。

ジェームズ その通りです。もはや選挙の体をなしていません。ですから、選挙結果はどちらでもないのです。はっきり言っておきますが、年内に大統領が決まる可能性はかなり低いです。もしも、年内に決まるのであればトランプ以外にはありえないでしょうね。いずれにせよ、選挙でトランプが勝とうが、バイデンが勝とうが関係ありません。互いの勝ちを絶対に認めない両陣営が全米各地で暴動を起こし合うだけです。

──でも、それって最悪の泥仕合を世界中に晒すことになりますよ。

ジェームズ なりますね。しかし、民主党がカマラ・ハリスを副大統領に指名した時点である程度予想はしていました。彼女は選挙後の混乱を煽るにはおあつらえ向きの破綻した人格の持ち主だからです。しかも、彼女は副大統領候補に指名された当初から、選挙後もデモを続けると言っていたぐらいですから、今よりも激しい暴動が各地で起きるでしょう。その暴動を指揮するための副大統領候補ですから。
──いま以上のカオスになるんですね。それで肝心の大統領は誰になるんですか?

ジェームズ 民主党のナンシー・ペロシの可能性があります。

──えっ、誰ですか、その人!?

GettyImages-599862034-680.jpg
ナンシー・ペロシ 画像は「Getty Images」より引用

ジェームズ 多分、これは今年の最初から計画されていたことだと思います。実際のシナリオが下のURLです。

ht●●tps://assets.documentcloud.org/documents/7013152/Preventing-a-Disrupted-Presidential-Election-and.pdf

この中には「選挙が11月3日に決まることは過去の思考である。1月20日までの持久戦にして勝利を掴む」といったことがはっきり書かれています。この謀略文書を作ったのが「Transition Integrity Project(TIP)」という組織で、去年末には結成されていました。

──TIP!? もしかして、この組織が民主党の後ろにいるんですか?

ジェームズ ディープステートのフロント組織で、トランプの再選を“盗む”ための民主党戦略を作っています。この謀略文書を読むとわかるのですが、11月3日の結果を受けて4つのシナリオが用意されています。バイデンが勝った場合、トランプが勝った場合、決まらなかった場合、ギリギリでバイデンが勝った場合です。

 興味深いのはやはり「トランプが勝った場合」で、共和党は勝利宣言を出す一方で、民主党は郵便投票が残っているので勝利宣言は無効だと主張します。ソーシャルメディアがトランプ派を締め出したのは、この11月3日の勝利宣言を既成事実にさせないための布石です。その後、トランプ派は、郵便投票は不正だといって郵便投票のカウントの中止を求めてきます。民主党は、それは違法だと言って各地で暴動を起こさせます。そうやって時間稼ぎをするシナリオです。

──当然、それはトランプ側も知っているんですよね?

ジェームズ もちろんです。ですから、司法と最高裁を押さえたのです。司法長官にCIA右派の親玉のバーを据えて、最高裁判事はバレットですから、裁判になれば勝てます。彼らを使って、トランプとしては年内に勝利宣言したいのでしょうが、年明けになってしまうんじゃないでしょうか?

──というか、選挙なんかやらなくてもいいんじゃないですか? ここまで国民不在だと。

ジェームズ その通りです。米国民主主義はすでに崩壊しています。なにしろ、TIPの謀略文書には「determined campaign 」という文字がありますから。これは「揺るぎない決意に基づいたキャンペーン」という意味で、戦争のときのような、「死ぬか、生きるか、絶対に後退は許されない」といった行動のときに使われる意味合いの言葉です。米国建国の父たちが危惧していた、民主主義の壊死が実際に起きようとしています。事実、いまの状況は南北戦争が始まったときとそっくりです。あのときは、南部州が「共和党のリンカーンを大統領として認めない。奴を大統領にするくらいなら出ていく」といって連邦から抜けていったんです。まさに、南北戦争前夜と言っていいでしょう。

──不思議なのが、なぜ、いまそんなことになっているんですか? アメリカ人たちは普通にやっていれば、何不自由のない生活ができるじゃないですか?

ジェームズ 裏で画策している人間がいるからです。それがさきほど言ったTIPです。メンバーはほとんどがネオコンユダヤ人で、彼らは911の前は「Project for the New American Century (PNAC)」と名乗っていました。アラブの春、シリア内戦、ウクライナ危機の前には「Foreign Policy Initiative (FPI)」という組織になっていましたが、メンバーはいまとほとんど同じです。

──ちょっと待って下さい。その言い方ですと、911やアラブの春、シリア内戦、ウクライナ危機にTIPは関係しているということですか?

ジェームズ はい、彼らが画策し、実行したといわれています。彼らは911の前にも報告書を出していて「真珠湾攻撃レベルの危機が冷戦後の堕落したアメリカにショック治療を与えるだろう」と書いています。

──それってまんま犯行予告じゃないですか!?

ジェームズ そうです。彼らのグループが長年、アメリカを分断に導いているのです。

──悪の親玉的な感じですか?

ジェームズ 普通のアメリカ人にすれば、そういえると思います。なにしろ、ネオコンユダヤ人には国という概念がありません。国よりも思想や理念のほうが大切なのです。なぜ、そうなったのかというと、共産ユダヤ人のレフ・トロツキーの亡霊に動かされているからです。

LevTrotsky.jpg
レフ・トロツキー。画像は「Wikipedia」より引用

──トロツキーの亡霊!?

ジェームズ そうです。トロツキーは1929年にソ連から追放されたのち、30年代後半はアメリカで活動していました。ニューヨークで、同じくソ連から亡命してきたユダヤ系移民を集めて勉強会を開いていたのですが、そこでトロツキスト(=ユダヤ)共産主義の種が蒔かれたのです。

 トロツキスト共産主義は、あのコチコチの共産主義者のスターリンに「極左主義」と糾弾され、大粛清の対象にまでなった最凶の思想で、その目的は革命の永続による「世界のユダヤ化」です。ここでいう「ユダヤ化」とは世界の人民の家畜化で、トロツキスト共産主義は永続革命と全体主義思想によって米国を暴力で「ユダヤ化」し、米国民を家畜化するものです。

 そんなトロツキスト共産主義をトロツキー本人から叩き込まれたユダヤ系アメリカ人がアーヴィング・クリストルです。彼は「第四インターナショナル」の立ち上げにも参加しているゴリゴリのトロツキストで、アメリカのネオコンユダヤのドンの一人です。そして、このアーヴィングにはウィリアムという息子がいて、のちにパパ・ブッシュ政権時代のダン・クエール副大統領の主席補佐官を務めます。このウィリアム・クリストルが、ネオコン系シンクタンク「PANC」を作り、のちにTIPを作ったのです。だから、TIPはトロツキーの亡霊なのです。

──ということは、トロツキスト共産主義によってアメリカは混乱に導かれているってことですか?

ジェームズ ネオコンとはトロツキスト共産主義のことですからね。ですから、ネオコンにはユダヤ人が多いんです。彼らは “民主化”の名の下に世界に戦争を輸出します。それが軍産複合体支持であり、シオニズム死守であり、世界民主化支持なのです。“民主化”の中身が「ユダヤ・ファースト」のグローバリズムなのはそういうことです。

──いまの話で「ネオコン」というものがやっと見えてきました。

ジェームズ ここを理解しないと本当の世界は見えてきません。そして、本当の世界を理解するためにはネオコンユダヤの論理がわからないと見えないんです。かつて私はネオコンユダヤを直接理解する機会に恵まれたので、こうやって皆さんにお話しすることができるのです。ともかく、アーヴィング・クリストルの息子ウィリアム・クリストルが作ったPNAC、TIPはイラク戦争とカラー革命を画策し、親クリントン・反トランプ派としてロシアゲートをでっち上げている相当ヤバい集団です。ちなみに、2004年、ゴイ(非ユダヤ人や異教徒の意味)で両班朝鮮系の安倍さんが訪米したときには、呑気にアーヴィング・クリストルに敬意を評すパフォーマンスをしています。彼は価値観外交などキレイ事を言っていましたが、実際にはネオコンユダヤにかぶれ、日本外交を「ユダヤ化」したことはA級戦犯レベルだと思います。

──クリストルのほかに注目しておくべき人はいますか?

ジェームズ 作家のジョン・ポデスタとドナ・ブラジルですかね。ポデスタはクリントン陣営の選挙対策長をやっていた人物で、クリントン人脈ですから当然ペド好きの悪魔崇拝者です。米民主党元全国委員長のドナ・ブラジルも相当偏っています。なにしろ、9歳のときに公民権運動に目覚め、その年で有権者の家を回って投票を呼びかけている根っからの極左です。ほかのネオコンユダヤ人はウィリアム・クリストルの信者レベルです。こういった連中が大統領選挙を盗もうとしているのがいまのアメリカの状況なのです。ですから、今回の選挙はトランプ対ネオコンの戦いで、バイデンはすでに蚊帳の外と言ってもいいぐらいです。実際には来年、トランプになるか、ペロシになるかを見るべきものではないかと思います。

最終更新:2020/11/08 21:58

2020/11/08 19:49

バイデンが米大統領選に勝利したら起こる25の悪夢の可能性

2020.10.14
オルタナ右翼でトランプ支持派と思われる人物がオルタナティブサイトに、「バイデンが選挙に勝ったら起こる25の悪夢的出来事」と題する投稿をしているのだ。独断と偏見に満ちていることは承知で、トランプ支持者がバイデン氏をどう見ているかを知るための資料としてご紹介したい。

1、医療の専制政治

バイデンと彼の仲間たちは、全国的なフェイスマスクの義務化とワクチンの摂取規則を制定する。これを拒否した者は職務停止、公共交通機関の利用禁止、公共の場への立ち入りを禁止される。

2、コートパッキング計画

民主党はリベラル派で多数を占めるために最高裁判事の数を必要なだけ増やすだろう。民主党はいつもズルをする。ルールを守っても勝てない場合は、ルールを変えてしまう。

3、気候変動否定論の犯罪化

“気候変動の否定”は犯罪化され、気候変動論者は逮捕され、起訴され、カマラ・ハリス副大統領の下で投獄されるだろう。

4、医療独裁

 左翼メディアが新型コロナウイルスの「新たな感染者」が発見されたと報じ続け、無限のロックダウンがもたらされる。これは、中産階級を完全に崩壊させ、憲法上の自由を終わらせるために行われる。

5、警察への資金提供の停止

 全米の警察署への資金提供が中止され、あらゆる主要都市で法の支配が崩壊するだろう。左寄りの地方検事と左寄りの政治家に支えられて、犯罪者が野放しになり、混乱と暴力につながるだろう。左翼は警察官を犯罪者にしたがっている。なぜなら、民主党は犯罪者に犯罪行為(子供の人身売買、麻薬売買、銃の売買、誘拐、政治家の暗殺など)によって金を稼いでもらいたいからだ。

6、トランプ時代の最高裁判事指名を覆す

 すでにバイデンは、トランプ大統領によるエイミー・バレットの最高裁判事への任命を「違憲」であると主張している。バイデンが大統領に当選した暁には、民主党はトランプ氏が「違法」な大統領だったので、これらの任命はすべて違法だと主張するだろう。

7、 すべてのAR-15と半自動式小火器の全国的禁止

 カマラ・ハリスは、大統領就任後「最初の100日間」で、全てのAR-15を全米で禁止する執行命令を出すことをすでに約束している。これに同意しなければ、何千万人ものアメリカ人が即座に犯罪者にされてしまうだろう。これに従えば米国民は武装解除され、民主党はキリスト教徒と保守派の大量虐殺を始めるだろう。

8、グリーン・ニューディール危機

 バイデンの治世下で、気候変動と経済的不平等の両方に対処することを目的として提唱された経済刺激策である「グリーン・ニューディール」が実行され、すべての燃焼エンジンが禁止、旅行や輸送のインフラストラクチャを完全に崩壊させるだろう。

9、送電網の故障と計画停電

 グリーン・ニューディールにより、石炭火力発電所と天然ガス発電所が閉鎖され、カリフォルニア州が現在独自の「グリーン・エネルギー」イニシアチブの下で経験しているのと全く同じ計画停電と送電網の故障が全国的に見られるようになるだろう。停電により企業の操業停止と失業と破産が大規模に起こり、アメリカの中流階級をさらに崩壊させるだろう。

10、農業の崩壊による大飢饉の発生

 グリーン・ニューディールは、パンデミックに伴うロックダウンと合わさって、アメリカ全土の食品生産ラインを壊滅的なまでに崩壊するだろう。内燃機関が禁止されるため、農場は動物の力に頼らざるを得なくなり、19世紀レベルの生産力に落ち込み、食糧生産システムを崩壊させるだろう。食糧生産量が90%以上急落し、全国的に大規模な飢饉を引き起こすだろう。アメリカは飢饉と暴虐の点で北朝鮮と等しくなるだろう。

11、上院フィリバスター(議事妨害)の廃止

 もし民主党が上院を獲得したら、彼らは上院フィリバスター(長時間演説による審議の意図的遅延)を廃止し、あらゆる急進的な法律を通し、裁判官を任命するだろう。これはまた、米国の裁判所を民主党員で埋め尽くすためにも使われるだろう。民主党が自分たちに有利なようにすべてのルールを変えることができれば、共和党に政治的権力を奪還するチャンスはなくなる。

12、ディープ・ステートの調査が中止になる

 バイデンが大統領になることで、オバマ、ブレナン、コミー、クリントンのようなディープ・ステートの国家的裏切り者らが、司法省の調査を逃れるだろう。またバイデン自身が、ウクライナと中国を巻き込んだ違法な贈収賄と家族ぐるみのマネーロンダリング疑惑で捜査されていることも忘れ去られるだろう。

13、言論の自由の終焉

 現在、トランプ大統領と共和党はビッグテックによる言論の検閲に反発し始めているが、バイデン大統領の下では、彼らはビッグテックとつるんで、ファシスト的な言論統制を行うだろう。たとえば、カマラ・ハリスの批判を口にした人はすぐにアカウントを停止され、人種差別主義者と呼ばれるだろう。すべての黒人政治家は批判される心配がゼロになり、すべての白人は即座に悪魔化され、批判されることになる。

14、労働者階級への大増税

 トランプ大統領が寛大な減税を可決した一方で、バイデンとハリスは労働者階級への増税を約束している。バイデンの下では、急速に拡大する政府が国民の富を没収し、”賠償金”として有色人種にその金を手渡すだろう。

15、中国共産党の軍門に下る

 オバマ政権の下、中国がアメリカを侵略し征服するよう、我が国は意図的に弱体化させられていた。バイデンの家族は中国から金をもらい、軍事機密を中国共産党に渡していた。

16、ゴーストガンの全国的禁止

 米国市民が個人的な使用のために自分でライフルやピストルを製造することは現在合法である。これらの自作銃は、シリアルナンバーがないため「ゴーストガン」と呼ばれている。ゴーストガンは政府の書類上にも存在せず、追跡できないため、権威主義政府による銃規制の暴政に対する最後の防御手段の一つとなっている。

17、黒人への賠償金

 バイデン大統領の下では、過去に奴隷を所有していたかどうかは関係なく、白人の資産を没収し、その金を黒人と有色人種に再分配されるだろう。

18、すべての民間医療保険の違法化

 バイデン大統領の下では、民間医療保険が全て違法化され、本質的に第三世界のものである“すべてのための医療ケア”計画を強制されるだろう。

19、民主党優勢の都市と州の連邦的救済

 左翼の都市と州が現在破産状況にあるが、トランプ大統領は救済措置の負担を納税者に負わせることを拒否している。しかし、バイデンが大統領になれば、民主党の管轄区域に何兆ドルもの資金が送られることだろう。

20、思想警察の台頭

 バイデン大統領の下で、司法省とホワイトハウスは、全国の大学や地方自治体に(ヘイトスピーチの規制促進を主張する)「批判的人種理論」を教えるよう公然と奨励し、白人であることを理由に人々を処罰するようになるだろう。憲法、トランプ大統領、自由な考えへの支持を表明する者は誰でも、即座に仕事を解雇され、社会から排除されるだろう。左翼はナチスのような権威主義的服従国家へと変容し、「思想犯罪」を当局に報告する思想警察を完備することになるだろう。これを支援するのはビッグ・テックだ。

21、郊外の低所得者向け住宅の強制

 このプログラムは、もともとオバマ元大統領の下で開始されたもので、郊外住民の保守的な票を無効にするために、低所得者向け住宅で郊外地域を侵略しようとするものだ。これはバイデンの下でアップデートされ、郊外に低所得で犯罪だらけの集合住宅を無理やり建設することになるだろう。その結果、白人の中流階級は、低所得で犯罪の多い住宅に強制的に住まわされることになる。

22、キリスト教徒と保守派の戸別訪問“粛清”

 左翼の過激派(アンチファ、BLM、政府の思想警察)が全国に展開されると、彼らは戸別訪問による「粛清」キャンペーンを開始し、トランプ支持者、キリスト教徒、保守派、改憲派の人々を追い詰め、処刑するだろう。こうした人々は、LGBTアジェンダへの絶対的服従が求められる「左翼カルト」の社会では許されず、人々はカマラ・ハリスを神として崇拝しなければならなくなるだろう。

23、子供たちへのLGBT洗脳と幼児性愛の全国的合法化

 バイデン大統領の下で、すべての子供へのLGBT洗脳が義務化され、全国的にペドフィリアが合法化される。学校の教師は、子供たちに性的な「実験」をすることを公然と奨励されることになるだろう。ペドフィリアに反対する者は誰でも「不寛容」と呼ばれ、左翼は「愛は年齢を知らない」と主張するだろう。こうしたことはすでに始まっており、Netflixはすでに教化プログラムの一環としてペドフィリア作品(「キューティーズ」)を放送している。

24、投票年齢が14歳に引き下げられる

 これまでに民主党が学んだことは、若者は簡単に洗脳され、不条理な左翼の要求に従ってしまうということだ。気候変動の操り人形であるグレタ・トゥーンベリをマスコミが祭り上げているのは、十代の若者や子供たちを「世界の指導者」として位置づけるための努力の一環であり、グローバリストの嘘を押し付ける十代の少女の気まぐれな思想に服従することを人々に要求しているのである。バイデン大統領の下では、単に若者を思想的指導者として位置づけることから、若者に投票させることへと拡大するだろう。投票年齢が14歳もしくは12歳まで引き下げられ、将来のすべての選挙がソーシャルメディアの洗脳だけで決定されるようになるだろう。

25、キリスト教の非合法化と政府による教会の焼き討ち

 神なき民主党の台頭は、遅かれ早かれキリスト教を非合法化し、聖書を「ヘイトスピーチ」として非難することになるだろう。バイデンの全体主義的な支配の下では、政府は教会を全国的に焼き払い始めるだろう。公共の場でキリスト教を実践する勇気のある者はすべて逮捕され、中国式の拷問を受けることになるだろう。こうした悪夢のような世界に住みたいのであれば、ジョー・バイデンとカマラ・ハリスに投票しましょう!

 さて、バイデン氏が当選した場合に起こるとオルタナ右翼のトランプ支持者が考える25個の悪夢を一気にご紹介した。根拠薄弱かつ過度に誇張された物言いに面食らった読者もいるかもしれない。しかし、トランプ支持者が何を恐れているのかは、これでよく分かったのではないだろうか? 11月の大統領選挙では、このままバイデン氏が勝利し、彼らの考える悪夢が現実化するのか、それとも……今後ますます目が離せなくなりそうだ。


トランプの大統領選勝利した場合は?

残念ながら、米国は、書いたとおりに社会主義から共産主義の国に生まれ変わるようだ。

もっとも、これは米国が建国されたときに、すでに確定されていたこの国の運命だ。

「信じるか信じないかは、あなた次第」ではなく、「見えるか見えないかは、あなたの潜在的な透視能力次第」と言い換えよう。

以下、ごくごく手身近に要点のみ記す。

1)米国は、法律で「国語」が定められていないのだから、建国時から国家ではない。
この事実を、当の米国人も知らない。

2)民主党と共和党という二大政党制・・・「正」「反」による螺旋的弁証法による支配の段階が終わって、アウフヘーベン=「合」=つまり、人工知能(AI)政府による支配の時代に入る。

3)トランプの言うディープステートとは、「民主党」系列の共産主義勢力のことを指している。
いよいよ、民主党は、そのベールを剥がされる。

4)民主党は、誰が支配しているのかという問題だが、もちろんロックフェラーであり、その背後にはロスチャイルドが控えている。

5)では、共和党は、どこに立脚しているのかというと、トロツキストの残党が米国に流れ込んで、新ナチ=ネオコンによる軍産複合体の広大な裾野を形成することによって確立した戦争経済だ。

といっても、民主党、共和党ともに根っこは同じ勢力で、元米陸軍情報将校が解き明かしたように、ワシントンにタコの足のように根を張っている「反キリスト主義の秘密結社〈死の血盟団〉」である。

したがって、ペンタゴンは、バチカン(=反キリストの総本山)と密接につながっており、歴代の共和党大統領は、キリスト教福音派(終末論を信じている原理主義者)の支援を受けてホワイトハウスに入った。

敬虔なクリスチャンほど、この事実を知らないため、米国が世界中に戦争を仕掛けても、捏造された聖書によって「ラプチャーまでの道程である」と信じている。

カルヴァン派のトランプも、その一人であるが、実は、彼はロシアのプーチンと同様、ユダヤ教徒である。

6)期日前投票、当日投票以外の約5000万人の有権者に送られた不在者投票用紙を数えるのに何日かかるかが重要で、この間、シオニスト勢力(ここでは、共産主義者と言い換えても良い)が起こす暴動が米国全土に広がることになっている。

7)つい2、3日前まで、米国の主流メディアも、その完全なるコピーである日本の大メディアも「バイデン優勢」を伝えていたが、突然「トランプが盛り返し、優勢に転じるかも」と報道しだした。

8)前述したように、メディアがどのように報じていようが、さして問題ではない。
なぜなら、トランプが勝利しても、バイデンが勝利しても、米国のゴールは同じだからだ。
それは、共産主義国・新生アメリカ!


9)オーロラ銃乱射事件、サンディフック小学校銃乱射事件、ボストンマラソン爆弾テロと、多くのクライシスアクター、アクトレスを動員してのグラディオ作戦の数々は、この日の大暴動を見据えての銃規制につなげることが目的だった。

オツムの弱いハリウッドセレブやMTVミュージシャンが、これらの銃規制運動に駆り出されたが、彼らをコントロールしているのは、民主党のサタニズム洗脳である。

10)大統領選後の全米規模の大暴動の主役は、共産主義者のブラック・ライブズ・マターだといわれており、これに資金提供しているのがシオニストのジョージ・ソロスで間違いないが、彼は表向きの広報マン、つまり「反キリスト主義の秘密結社〈死の血盟団〉」のフロントに過ぎず、ご本尊は、カーテンの向こう側に隠れているロスチャイルドら国際銀行家であり、バチカンであり、欧州貴族である。

11)大量の薬物を服用して、なんとかアルツハイマーの症状を抑えているバイデンが大統領職を務めることができるはずもなく、さすがにバイデン勝利では背後の陰謀が明らかになってしまうので、「トランプの圧倒的勝利」に路線変更された。

12)トランプの勝利によって、俄然勢いづくのが隠れ共産主義者たちであり、これが暴動を引き起こす。
目的は、「トランプ圧勝」の結果をひっくり返すことではなく、暴動を惹起させることによって、警察を無力化させることにある。

13)ソロスは、警察予算の削減を訴え続けてきたが、すでに警察官によるジョージ・フロイド氏の殺害や、フィラデルフィアで起こった黒人の銃殺事件によって、市民の警察に対する信頼は失われてしまったので、とうとう州軍を動員しなければならなくなっている。

14)その州軍でも暴動を鎮圧できないとなると、いよいよトランプは戒厳令を発動せざるを得なくなって米軍が出てくる?
いやいや、米軍は国防を受け持っているので、「第三の軍隊」が出てくる。
それが「FEMA」である。

15)FEMAは、多国籍武装警察とも言うべき存在で、中には中国軍の兵士やロシア兵が含まれている。
信じられないだろうから、信じなくてよい。

16)戒厳令が発動され、FEMAが出てくると、米国政府のすべての権能がワシントンからFEMAに移譲されることが法律で定められている。

17)つまり、米国政府が乗っ取られるのである。
共産主義を分かりやすく言うなら、「政府の民営化」のことである。
民間資本によって政府が運営されることを共産主義体制と言う。

要するに「公的な政府が消滅する」のである。

最終更新:2020/11/08 21:05

ページ上部へ

カレンダー

2020年11月
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30

今月

過去の日記

2021年
  • 01月
  • 02月
  • 03月
  • 04月
  • 05月
  • 06月
  • 07月
  • 08月
  • 09月
  • 10月
  • 11月
  • 12月
2020年
2019年

このお店で1週間以内に売れた
人気アイテム