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日別記事一覧

2020/10/02 21:47

ヨーロッパ各地であまりにも早い冬。イタリアでは時期として過去50年で最も低い気温が記録され、スイスとフランスでは降雪の観測史上の記録を更新し、まるで氷河期のような状態に

2020年9月27日 スイス・ヴァレー。観測史上最も早い降雪。しかも大雪
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ヨーロッパの気温と気象がムチャクチャなことになっていまして、ヨーロッパ中部から南部にかけては、「異例の寒波と大雪」となっています。

9月の気象としては、観測史上の記録を塗り替える「氷河期のような光景」があちこちに出現していまして、イタリア、ドイツ、スイス、オーストリア、フランスなどから 9月とは思えない光景が続々投稿されています。

以下は、投稿者が「まるでクリスマスのよう」と記していた 9月26日のイタリアのリヴィーニョという町の光景です。

9月26日 イタリア北部のリヴィーニョ
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フランス南東部のサヴォワという山間地では、9月25日に降雪が「 2メートル」に達し、約 6000頭の羊が雪の中に閉じ込められる事態も発生しました。

9月25日 フランス・サヴォワ。山に閉じ込められた6000頭の羊たち。
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また、イギリスなどでも、9月とは思えない気温となっているようで、9月27日に、北アイルランドで「 -3.7℃」が記録されていたことが英気象庁が報告していました。

2020年9月27日 北アイルランドのケイツブリッジという町で -3.7℃を記録
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以下は、9月26日のヨーロッパ各地の「平年との気温の差異」です。

2020年9月26日のヨーロッパ全域の気温の平年との差異
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これを見ますと、ロシアなどでは、平年より 10℃近く気温が高くなっている場所が多く、ヨーロッパ方面だけに強力な寒気が流れ込んでいるようです。

このような天候がこの時期にヨーロッパでこれだけ広範囲に広がることは珍しく、多くの地点で、低温と降雪に関しての観測記録を更新しているようです。

現在、オーストラリアやニュージーランドも記録的な寒波に見舞われていますが、地域によって、非常にアンバランスな気温と気象の状況が続いています。

最終更新:2020/10/02 21:47

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2020/10/02 21:36

世界的な飢餓はいつ始まるのか。それは歴史上で最悪のものとなる可能性がある

2020年9月29日
飢餓を進行させる引き金となったのは

聖書では、今の私たちが生きている世界は「飢餓と噴火と大地震と火によって終わる」とされていたことを、ゼパニヤ書とマルコとヨハネの黙示録など深刻な食糧危機については、10年以上前から「近いのだろうな」とは思っていました。

マルコによる福音書 第13章
13:7また、戦争と戦争のうわさとを聞くときにも、あわてるな。それは起らねばならないが、まだ終りではない。
13:8民は民に、国は国に敵対して立ち上がるであろう。またあちこちに地震があり、また飢饉が起るであろう。これらは産みの苦しみの初めである。


しかし、これまで、どんな激烈な異常気象や病害虫に苛まれても、少なくとも主要国の食糧システムが完全に崩壊することはありませんでした。

もちろん、一部の国や地域ではそうではなく、部分的な「完全に近い飢餓」は昨年までの時点で明らかなことでもありました。たとえば、2019年7月の

「飢餓の時代の到来」を調べているうちに突き当たった「農業の未来像と共に浮かび上がる食糧アルマゲドン」という概念

2019年7月15日の英国ガーディアンの報道より
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飢餓の時代が近い

関東の日照不足は「記録的」となっているようで、20日間連続で日照時間が 3時間未満となっていて、これは観測が始まった 1961年以降で最も長い記録となるそうです。

農作物への影響も大なり小なり出ているようで、山梨県では、上野原市のトマト畑で、「日照不足によりトマトが全滅」という報道がなされていました。

・山梨県東部はより深刻 日照不足 加工用トマト8トン全滅も
 UTY 2019/07/16

今年 5月の以下の記事以来、世界各国で、気温や気象の異常により作物が荒らされ続けていることを、たびたび記させていただいています。

オーストラリアが十数年ぶりに海外から穀物を輸入する事態に
ABC News 2019/05/15

オーストラリアの農業省は、カナダからの小麦の輸入許可を承認した。これによって、2007年以来の外国産の穀物の輸入に踏み切ることになる。

オーストラリアの卸売り業者マニドラ・グループは、加工品にカナダの小麦粉を使用すると発表した。同社によると、オーストラリアでの 116年ぶりの最悪の干ばつにより、オーストラリア産の高タンパクの小麦が不足しており、小麦製品の加工を続けるには、カナダ産の小麦を使用するしかないという。

オーストラリアの農業大臣は、「小麦の輸入はこれが初めてではなく、以前にも干ばつで穀物を輸入したことがある」と説明するが、小麦輸入に反対の立場を取る人たちからは以下のような発言がある。

「オーストラリアのような巨大な農業国が穀物を輸入するという事実をすべてのオーストラリア人は懸念すべきだ」

極端な干ばつがオーストラリアの東海岸の収穫を荒廃させ、穀物の国内価格を押し上げたために、輸入についての憶測は、この数カ月間繰り返されていた。当局のスポークスマンによれば、オーストラリアでは、1994 - 95年、2002 - 03年、および2006 - 07年にも、数カ国からの穀物の輸入を承認したことがあるのだという。

今回の輸入の許可は、キャノーラ、小麦、トウモロコシに適用される。



イタリア:洪水、雹、そして悪天候が果樹園や農作物に影響を与えている
freshplaza.com 2019/05/14

5月12日にイタリアのバジリカータ州とプーリア州で激しい雹嵐が記録され、その後、雹と雨とが混ざった「水爆弾」が、同じ地域に影響を与えた。この悪天候による果樹園の果物や、スイカ、ブドウなどの被害の拡大が懸念されている。

翌日には、エミリア・ロマーニャ州のいくつかの地域が、非常に激しい雨に見舞われ、河川の氾濫により洪水が発生し、桃、アプリコット、ネクタリンを含む果物が浸水により腐敗し、出荷できる状態ではなくなった。

これらの雹や洪水などにより地域の果物の 70%以上が失われたと考えられる。この地域の経済の礎石が農業であることを考えると、驚くべき被害といえる。

さらには、イタリアのプーリア州も大雨により、サクランボなどで最大で 50%の収穫が失われ、チェゼーナ州でも洪水で農作物の多くが失われた。

ラヴェンナ県も大雨により河川の氾濫が発生し、農作地が被害を受け、また、桃の木が長く水没してしていて、桃の木が枯死する地域が出る可能性があるという。



メキシコのユカタン州における壊滅的な干ばつ。雨不足のために収穫の大部分が失われた
freshplaza.com 2019/05/17

ユカタン州での干ばつが厳しさを増している。同州には灌漑インフラがないために、3,000人以上の農業生産者たちが作物の収穫をすることができなくなった。

この干ばつに対して、メキシコ農地開発省から公的な支援がなかったために、状況はさらに悪化している。

これまでのところ、当局は、農業生産者たちに経済的補助や肥料、種子、電気資源などの重要な手段を提供していない。

生産者の代表は、当局による公的支援の欠如がユカタン州での生産者たちの破滅を引き起こしていると述べ、この壊滅的な干ばつに対して、農地開発省に対して、作物と果物の被害に対しての公的な支援を要求すると述べた。

ユカタン州農業連盟の代表は、現在の干ばつが長引いた場合、ユカタン州の収穫のほとんどが失われてしまい、農業州であるユカタン州が、他の地域から食糧を輸入しなければならないことになるだろうと述べている。



北朝鮮 「過去37年間で最悪の干ばつ」 食糧不足が深刻化
BBC 2019/05/16

北朝鮮が干ばつに見舞われ、食糧不足が深刻化している。国営メディアは 1982年以降最悪の干ばつだとし、国民に農作物の不作と闘うよう呼びかけている。

北朝鮮の食糧事情については、最大 1000万人が「緊急の食糧支援を必要としている」と国連が指摘している。今年に入ってからは、同国民は1日300グラムの食べ物で暮らしていると報告している。

国営朝鮮中央通信によると、北朝鮮の今年 1~ 5月の降水量は計 54.4ミリメートルで、過去 37年間で最も少ない。

国連の世界食糧計画(WFP)と食糧農業機関(FAO)が先月公表した共同報告書では、北朝鮮の昨年の農作物の生産量は 2008年以降で最低レベルだったとされる。
また、全人口の 40%に当たる 1000万人が食糧不足に直面していると記した上で、「 5~ 9月の収穫が少ない時期に状況は悪化する恐れがある」と警告している。



アメリカの食糧危機 : アメリカの一部地域で春の記録的な遅れの到来が食品業界に壊滅的な影響を与えている
strangesounds.org 2019/05/17

アメリカの気象当局のデータによると、カンザス州とオクラホマ州の一部では、春の到来が 38年ぶりに遅い中での記録的な寒さが続いている。

また、サウスダコタ州、ネブラスカ州、さらにはオクラホマ州でも春の到来が遅れており、それらの州で、今年のように春が訪れないのは 10年に 1度もない。そのために、多くの農業分野が停滞しており、種まき等も壊滅的に遅れている。

1981年までさかのぼることのできるデータを使用すると、カンザス州とオクラホマ州の一部、そしてワシントン州とオレゴン州の一部、さらには、サウスダコタ州、ネブラスカ州、さらにはオクラホマ州などで記録的に春の到来が遅くなっている。

これは、3月と 4月の大半にわたって、アメリカ北西部、平野部、中西部の一部でジェット気流が南向きに落ち込んだためで、そのため、これらの地域に異常ともいえる寒波が停滞し続けた。

平野部と中西部の気温の低い地域では、同時に非常に降水量が多かった。この寒さと大雨の組合せが、農業に深刻な影響を与えている。

また、融雪と豪雨は 3月にアメリカ平野部と中西部の一部に重大な洪水をもたらし、これにより、同地域で多くの農業分野が壊滅的な被害を受け、今年は種まきや植樹ができなくなっている。

特に同地域のトウモロコシ被害は甚大で、5月12日までに、アメリカでのトウモロコシ栽培は、作付面積の 30%しか植えられておらず、5年平均より 36ポイント遅れている。イリノイ州でのトウモロコシの植栽は、記録が残る中で、最も遅いものとなっている。

大豆の作付けも予定より遅れており、5月12日の時点で、アメリカ農務省(USDA)は、アメリカの大豆作付面積はわずか 9%しか進んでいなと発表した。これは 5年平均と比較すると、20ポイント遅れている。



アルゼンチンで洪水の影響で60万ヘクタールの農場が被害を受けている
Telam 2019/05/13

サンティアゴの南東地域が洪水に見舞われ、農作地が大きな被害を受けた。

この洪水で、現地の農業従事者 700人が避難し、農地は洪水で水に覆われた。アルゼンチンの農業技術研究所は、推定として 600,000ヘクタールの土地のトウモロコシやアルファルファの栽培が不可能になったと報告した。

洪水は、いくつかの地域で、水深 40cm に達しているが、農作の被害の他、畜産関係の牛や家禽類が、いまだに洪水の地域に閉じ込められたままとなっている。



世界の豚肉価格が跳ね上がる? 中国、アフリカ豚コレラの影響で約2億頭を処分へ
businessinsider.jp 2019/05/17

中国は2019年、アフリカ豚コレラの大流行により、国内で飼育されている豚の 3分の 1を殺処分すると見られていて、世界の豚肉価格を跳ね上がらせそうだ。

中国農業農村部が 2018年 8月に遼寧省北部での最初の流行を確認して以来、アフリカ豚コレラは中国本土のほぼ全ての地域に拡大している。

豚にとっては致命的だが、人に感染することはないこの家畜伝染病は、国連食糧農業機関(FAO)によると、モンゴルやベトナム、カンボジアでも確認されている。

感染拡大を防ぐため、中国ではこれまでに約 102万頭の豚が処分されたと、農業農村部は4月に報告している。

オランダのラボバンクは 4月、2019年の中国の豚肉の生産量は、アフリカ豚コレラの影響により、25~35%減になるだろうとの見方を示した。これは頭数にして、1億5000万~ 2億頭だ。

国内の生産量の減少は、世界の豚肉の需要を押し上げ、供給不足と国際価格の上昇につながるだろう。

中国政府はすでに、生産量の減少に備えて冷凍の豚肉を備蓄していると、ニューヨーク・タイムズは報じている。


最近では、巨大な人口を持つ中国やインドでも、洪水と干ばつの両方により、食糧生産に問題が起き続けていることを取り上げました。

中国の洪水被害を伝える2019年7月13日の報道より
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2019年7月5日の報道より
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先ほどの雨量の分布予測を見ますと、この干ばつ被害を受けている中国北部に十分な雨が降るかどうかは微妙な感じでして、どうも現在の中国は、

「干ばつで農業被害を受けている地域」

「豪雨による洪水で農業被害を受けている土地」

がどちらも同時に存在している状態なのかもしれません。

日本の今年の農作の状況は今のところ、全体象はわからないですが、ただ、いわゆる台風シーズンなどを含めて本当に気候が荒れるのは、これからではあります。

そして何より、これらの問題は「今年はどうだ」というような短い期間の話ではない部分にあると思われます。

つまり、仮に今年荒れたままの天候で過ぎていったとして、「では、来年は穏やかで順当な気候になる」のか「その次の年はどうなのか」と考えていくと、最も可能性が高い予測は、

「今年のような気象や気温が、今後も長く続くか、あるいは激しくなっていく」

というものだと思われるのです。

ですので、仮にですが、今年、世界各地が異常な気温や気象で、作物に被害などが出て、食糧流通に多少ではあっても支障などが発生したとして、

「では、来年はそういうリスクはないのか」

とか、あるいは、「その次の年はどうなのか」というと、何となく、ずっと、この問題が継続していくのではないかという感じさえするのです。

来年は、太陽が今よりさらに弱い活動となっていき、それにより宇宙線量が増大することが予測されていますので、国や地域によっては、晴天の日がさらに減っていくかもしれません。そして、今よりさらに雨が多くなる場所もあるかもしれません。

仮に世界の食糧の循環に影響が出てきたとき、実は、真っ先に影響を受けるのは、主要国の人たちではなく、流通システムなどが脆弱な国や地域、そして、「もともと飢えている人たち」になっていくことは歴史が明らかにしています。

そして、現在のような「食糧の流通に問題が起き始めても不思議ではない状況」の中で、

「世界の飢餓人口が増え続けている」

ことが、国連から発表されていました。

国連の統計によれば、現在飢餓に陥っている人たち、あるいは、そのリスクに直面している人たちが、地球に 8億2000万人いるのだそうです。

まずは、そのことを報じていた英ガーディアンの記事をご紹介します。

World hunger on the rise as 820m at risk, UN report finds
Guardian 2019/07/15

世界の飢餓人口が上昇し続けており、8億2000万人が飢餓に直面していることが国連の報告で判明


国連の発表によれば、現在、全世界で 8億2000万人が飢えている。

国連は、 2030年までに飢餓を解消することを目標としているが、「それは非常に難しい挑戦となっています」と国連事務総長は述べる。

地球の人口の増加につれて、この 3年間、世界中での飢餓人口は、緩やかながらも上昇し続けている。国連はこの時期、世界の飢餓人口が下降することを期待していたが、現状では、飢餓は減っていない。

何百万人もの子どもたちが必要な栄養を摂取することができていない。

国連は、子どもの成長を妨げるような栄養欠乏状態と、低体重での出生の数が一向に減少していないと言う。国連は、子どもたちの栄養欠如を減らすと共に、低体重出生を減らしていくことを目標としているが、その実現の可能性は容易いものではない。

発表された報告は、国連食糧農業機関、国際農業開発基金、国連児童基金(ユニセフ)、世界食糧計画、および世界保健機関(WHO)によるものだ。

報告によれば、飢餓は依然として世界で広まっているが、それと共に、「肥満」も、すべての地域で増えている。そして、この肥満も栄養失調と関連している。

世界で、肥満の子ども、および肥満の青少年の肥満人口は 3億3800万人で、成人の肥満人数は、6億7200万人だった。

アジアとアフリカは、世界中の太り過ぎの子どもたちの約 4分の 3が住む地域で、不健康な食事に悩まされている。この地域では、10人に 1人の子どもの成長が阻害されており、10人に 1人の子どもが肥満だ。

2015年には、全世界で 7人に 1人の赤ちゃんが低体重で生まれた。それらの多くは栄養不足の思春期の若い母親たちから生まれている。

世界の人口は着実に増え続けており、その多くが都市部に住んでいる。国連の報告書の序文で、国連事務総長は「技術は目覚しいペースで進化し、一方で経済は、ますます相互接続されグローバル化されてきています」と述べている。

そして、このように続けた。

「しかし、多くの国では、この新しい経済の一部としての持続的な成長を果たしていません。世界経済は全体としては予想以上に成長してはいないのです」

さらに、気候の崩壊が世界各地で農業に影響を及ぼしており、世界の農業従事者の数は減少している。

「これら農業の変化は、世界中で、食糧生産、流通、消費のあり方に大きな変化をもたらし、そして新たな食糧安全保障、栄養の問題、健康の問題の是正へのハードルを高くし続けています」

経済成長が遅れている国や、所得格差が強い国では、特に飢餓が増加している。

事務総長は述べる。

「これらの厄介な傾向に取り組むための私たちの行動はもっと大胆でなければならないでしょう。経済的脆弱性を減らし、飢餓と食糧不安を終わらせ、あらゆる形態の栄養失調を終息させるために、人々を中心としたコミュニティに基づく貧困層の包括的な構造転換を促進しなければならないのです」

ここまでです。

この状態は、「まだ世界的な食糧危機が起きていない状態」でのものであるわけですから、それが起きるかとうかはわからないにしても、もし、世界的な食糧危機のようなものが発生し始めた場合、飢餓人口が増加するのはもちろんでしょうが、現時点で飢餓となっている人たちはどうなってしまうのかなとも思います。

基本的に、大国は、自国の食糧システムに問題が起きそうなときには、たとえば「輸出停止」という手段に出たりしますが、この問題があからさまになったのが、2010年に起きた「ロシアの小麦輸出停止」でした。

この何が問題だったのかといいますと、当時、

「国連が食糧援助に使っていた小麦の 95パーセントはロシアから輸入していた」

ものだったのです。

以下は、2010年8月のダウ・ジョーンズ・ニュースを翻訳したものの一部です。

ロシアの小麦輸出禁止は食糧援助にむち打つものだ - 国連世界食糧計画
Dow Jones Newswires 2010/08/10

ロシアの小麦輸出禁止措置により、発展途上国に届けられる食糧援助の量が削減されることになり、世界のもっとも貧しい何百万人が飢えていくことになるかもしれないと世界食糧計画(WFP)は警告した。

ロシアの小麦輸出禁止によって、小麦の入手が滞る恐れがあり、現在、ロシア側に人道支援用に関しての小麦輸出禁止の免除の方策を探しているという。世界食糧計画は、人道的な食糧援助機関としては世界でもっとも大きい。

世界食糧計画は 2009年、人道危機や紛争地帯を含む 73の国に食糧を供給した。 購入した食糧 260万トンのうちの3分の1以上は小麦で、小麦の不足は、非常に多くの人道援助に影響する。

世界食糧計画の小麦の約 95パーセントは、ロシアの黒海周辺で生産されたもので、この地域は、世界の小麦の約4分の1を生産している。しかし、この地域一帯は今年、猛烈な干ばつによって、多くの収穫を失った。そして、ロシア政府は、8月15日からロシアからのすべての穀物の輸出を禁止すると発表した。

2010年の最初の7ヶ月間に世界食糧計画が購入した 55万トンの小麦のうちの 68パーセントがロシア産で、残りはウクライナとカザフスタンからのものだ。


ここまでです。

食糧の流通に問題が起きたときには、「人道」という響きは基本的に無視される傾向にあります。

まして今年は、アメリカやオーストラリア、中国などの農業大国が、軒並み、豪雨や干ばつで生産が落ち込んでいるはずで、各国は備蓄等を持っていますので、今年はまだ耐えられるとしても、こんな気温や気象が毎年繰り返されるようになれば、どこかの時点で、人道援助をするための限界点を超えてしまう可能性はあるように思います。

そして、今回の国連の報告では、

「そのような影響を受ける可能性のある人たちの数が 8億人以上いる」

ということになります。

自然災害が頻発している現状では、こういう人たちの数はさらに増え続ける可能性があるはずです。

最近、農業の統計などを見ていますと、日本も含めて、

「気温も気象もずっと正常だったとしても、この地球で、農業は維持できるのだろうか」

というように感じざるを得ない面もあるのです。

下のグラフは、日本の農業就業者数などの推移をあらわすグラフです。

緑色のラインが農業就業者の人の数の推移ですけれど、1960年の 1200万人くらいから、現在はその 6分の 1くらいになっています。

farmer-japan-stats.jpg

農家の人たちが減少してきたのは、主要国ではどこでも同じですが、上のグラフが載せられていた独立行政法人経済産業研究所のページにあった次の記載に、やや驚きました。

農業就業者数1400万人、農家戸数550万戸、農地面積600万ヘクタール。明治初期の1875年から1960年までじつに85年間、この3つの数値に大きな変化はなかった。

ここに、

> 明治初期の1875年から1960年までじつに85年間、この3つの数値に大きな変化はなかった。

というように、この日本という国は、1960年代頃までは、100年近く、「農家の人の数が 1400万人ほどを維持していた」国だったのでした。それが、1960年代から、急速に、「日本は農業の国ではなくなった」のですね。

まあ、先ほども書きましたけれど、これは主要国ではどの国でも同じで、たとえばアメリカなどはもっと激しいです。

以下は、西暦 1840年から 2000年までのアメリカの「全労働者に対しての農業従事者の割合」です。

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かつてのアメリカは、全労働者のうちの 70%が農業従事者だった国家であり、アメリカ経済は農業で動いていたようなのですが、今は、農業従事者は 2%以下です(最新のデータでは 1.6%)。

これは主要国はどこでもそうだと思います。

それでも、大量生産などに関する農業技術が進み、少数でも大量の生産が可能となって現在に至っています。遺伝子組み換えなんてのも、そういう効率化の過程の中で生み出されたものだと思われます。

しかし、日本にしても、他の国にしても、農家の数の減少そのものよりも「農家の高齢化」の重い現実があります。

以下は、農林水産省のページにある、日本の現在の農業従事者の年齢分布です。

2012年の日本の農業従事者の年齢階層
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大部分が 50歳以上で、しかも「 70歳以上が最も多い」ことがわかります。

なお、これもまたアメリカも同じでして、先ほどグラフを載せましたアメリカの 報道によりますと、以下のようなことになっているようです。

高齢化が進むアメリカの農家

今日のアメリカでは、農場経営者の平均年齢は 58歳だ。これは、一般の定年の年齢と近い。そして、アメリカの農家の平均年齢は、毎年高くなり続けている。アメリカ農務省によると、2012年にはアメリカの農業従事者の約 3分の 1が 65歳以上だった。


どこの国でも、若い人たちは農家という道を選ぶことがとても少ないようです。

これは、主要国や近隣アジアでも同じ傾向だとは思います。

ちなみに、すべての労働者に対しての農業従事者の率である「農業従事者率ランキング」を見ますと、近隣アジアでは、中国が 36%以上の高い農業従事者比率を持ちますが、他は低いです。日本と馴染みの深い国のものをいくつか並べておきます。

農業従事者率ランキング
・インド 51.1%

・タイ  38.2%

・中国  36.7%

・韓国   6.6%

・日本   3.7%

・アメリカ 1.6%

・イギリス 1.2%

(世界・農業従事者率ランキング)


食糧危機という事態も、それほど遠い未来の話とも言えない面もあるのかもしれません。


という記事では、国連の発表で、2019年の時点で、すでに「世界で 8億 2000万人が飢餓の渦中にある」ことが発表されたことについて、英ガーディアンの記事をご紹介したことがあります。

このような一部の国々や地域単位での飢餓は、この世界では一貫して続いているものですが、世界的な食糧システムの崩壊というのは、基本的にはこの何十年も、あるいはもっと以前から起きていなかったようにも思います。

そのために、昨年くらいには、

「この世界の食糧システムを根本的に崩壊させるような概念ってあるのだろうか」

と世界的な食糧危機という概念に疑問を感じ始めていたのですけれど、私は、「はじめてその可能性をうかがう事象を見た」のでした。

「新型コロナウイルス出現後の食糧サプライチェーンの崩壊」ということによって、それに近い状態を目撃することになるのです。

先ほど、「今の世の中では、すでに飢餓に陥っている人が 8億人以上いる」ということにふれましたけれど、これまで主要国や国際機関からの食糧援助により、その人たちの食糧はギリギリ保たれていたと思うのですが、では、世界的な流通が軒並止まった今年 3月以降、その人たちはどうなっているのか。

実はそれはよくわかりません。

しかし、大きな影響を受けているであろうことは疑いの余地がありません。

先日、ドイツ政府の連邦経済協力開発大臣であるゲルド・ミュラー氏が、ドイツの新聞のインタビューに対して、

「ロックダウンの影響で死亡する人は、今年だけで何百万人となる」

と述べたことが報じられていました。

もちろん、これは、コロナウイルスによる死者ではなく、「それとは関係のない死」であり、そして、「主要国以外での死」をミュラー氏は述べていました。

こういうことを政治家が述べるのは珍しいせいか、英語圏のメディアでも、このドイツの連邦開発大臣の記事をさまざまに報じていました。

そのうちのひとつの概要は以下のようなものです。

ドイツの開発大臣 : 「ロックダウンはCovid-19そのものより多くの人たちを死に至らしめる」
German Minister: Lockdown Will Kill More Than Covid-19 Does
summit.news 2020/09/25


ドイツ政府の連邦経済協力開発大臣であるゲルド・ミュラー氏は、世界中のロックダウン措置により、コロナウイルス自体よりも多くの人々に死をもたらしていると警告した。

新聞ハンデルスブラットとのインタビューでミュラー氏は、パンデミックへの対応が「歴史上で、最大の飢餓と貧困の危機」をもたらしたと述べた。

ミュラー氏は、政府によって厳格な措置が引き続き実施された場合、さらなる被害が発生すると以下のように警告した。

「アフリカ大陸だけでも、今年はマラリアと HIVに よる死者がさらに 40万人増えると予想しています。結核でも、さらに 50万人が死亡するでしょう」と述べる。

「食糧と医薬品の供給がもはや保証されていないからです」

ミュラー氏はさらに、「この人道的大惨事」は「私たちのすぐそばにある問題だ」とし、ヨーロッパ各国政府が、ロックダウンと人々の移動の制限に政策を集中していることを警告した。

「ヨーロッパは、約 2兆ユーロ (約 234兆円)相当のプログラムで自国の経済を支援する復興計画を決定しましたが、アフリカに対する追加の支援は計画されていません」

今年 8月に医学誌ランセットに発表された論文「子供の栄養失調とCOVID-19:私たちは今、行動しなければならない」では、 「社会的距離、学校の閉鎖、貿易制限、および国家的ロックダウン」に言及しており、これらの措置が、世界的な子供の栄養失調を悪化させているとした。

専門家たちはまた、ロックダウンにより未治療の結核感染により世界で数百万人が結核を発症し、140万人が死亡すると警告している。

さらに、南アフリカのデータ分析は、国家的ロックダウンの経済的影響により、コロナウイルスで死亡する 29倍の人たちが死亡することを発見した。

世界中で「命を救う」ためにロックダウンが市民に命じられたが、ロックダウンは、より多くの命を犠牲にする可能性があると警告している専門家たちの意見はメディアによって無視され続けている。

ここまでです。

そもそも、春頃には、日本を含む主要国でも「いろいろなものが手に入らない」状況が見られていたほどで、日本にしても、パスタなどがごく普通に店頭に並び、購買数制限がなくなったのは、夏前くらいではなかったでしょうか。どこのスーパーでも、長い期間、「お一人様2点まで」などの掲示が続いていました。

小麦もパスタも生産地にはいくらでもあるのに店頭にやって来ない。

サプライチェーンの崩壊というものを、あの時期に見たのですけれど、「さて、あれは一過性のものだったのか」という話でもあります。

たとえば、自然災害などの時にもこういうことはあるのですけれど、それらの場合は、「少しずつ元に戻っていく」ものです。

しかし、今のパンデミックとその政策に関しては、

「先がよくわからない」

のです。

以下の記事でふれましたけれど、2%くらいから最大で 8%程度の「偽陽性」が出てしまうとも言われる PCR 検査や LAMP 検査を続ける限り、感染確認者もそれに応じて発生し続けます。

延々と終わらない。

実際にいくつかの国や地域では、部分的ロックダウンが再開されています。

そのたびに、部分的ではあっても、何らかのサプライチェーンの問題が発生する。

ロックダウン後の 4月のアメリカで、さまざまな農作物や加工食品が出荷されずに廃棄されていることは、こちらの記事などで取りあげたことがあります。

これはヨーロッパでも同じでした。以下は、5月の英国 BBC のニュースの概要です。

コロナウイルスはヨーロッパの食品産業の危機につながる

オランダの漁師の半数は海に出かけるのをやめた。これは、需要不足により鮮魚の価格が急落したためだ。フランスでは、農家がチーズを販売できないため、1,500トンの高品質チーズが、そのまま腐敗した。

そして、ヨーロッパ中の生鮮食品を保管する倉庫の多くは、現在、容量の限界に達している。 (BBC 2020/05/18)


食べ物はいくらでもあるのに、それが手に入らないという構造の「新しい食糧危機の構図」が、この春から夏には世界各地で起きていました。

先ほど書きましたように、今のような「検査」が続いている限り、大量の偽陽性の発生のために、「表面上の流行」が終わらない。あるいは増えていく。

そうなる中で、いつまた大規模なロックダウンが起こらないとも限らない。

ドイツ政府の閣僚が、あのようなことを言ったのも、「もういい加減にしろ」ということだったのかもしれないですし、別の意図もあるのかもしれないですし、そのあたりはわからないですが、今少しずつ「食糧の枯渇への道」が各国で、着実に拡大しているように思います。

今回は、ふたつの国の「特定の食糧の枯渇が近い」ことを示す報道をふたつご紹介して締めさせていただこうと思います。

中国で「年内で豚肉が枯渇する可能性」を報じた米ゼロヘッジの記事と、オーストラリアの「自国産コメの枯渇」について報じた英デイリーメールの記事です。

連続して概要をご紹介します。

中国とオーストラリアでの食糧の枯渇の予測

価格が高騰する中で、中国の豚肉の備蓄が「数ヶ月で不足する」リスクがある

中国は、アフリカ豚熱(豚コレラ)によって多くの豚が一掃されたため、保管している大量の冷凍豚肉の備蓄を使い果たす寸前にある可能性がある。

豚肉備蓄量の減少は、中国共産党にとって特に悪いニュースであり、中国政府は、豚肉価格の不安定な高騰を防ぐことができないのではないかと懸念している。

フィナンシャルタイムズが引用したロンドンを拠点とするコンサルタント会社のエノド社は、中国の戦略的な豚肉備蓄量の状態を詳しく査定したところ、2019年9月から 2020年8月にかけて 45万2000トン減少したことがわかったと述べた。

これは、中国の豚肉埋蔵量が危険なほど少ないことを意味するレベルだ。

中国の最新の豚肉輸入のどれだけが国家の備蓄に転用されたかは不明だが、エノド社のチーフエコノミストは、中国には約 10万トンの冷凍豚肉が残っている可能性を述べた。

「この備蓄量だと、2〜 3か月以内に枯渇する可能性がある」と言う。

フィナンシャルタイムズは、エノド社が提供した埋蔵量の数値は、北京にある米国農業報告(US agricultural attache)による最近の報告と一致しており、「豚肉の備蓄量は 2020年の第3四半期までにほとんど枯渇したようだ」と述べている。

中国の豚肉不足は経済で世界第二位の国が直面している最も差し迫った国内問題の1つになる可能性がある。 (zerohedge.com 2020/09/23)


次は、オーストラリアに関してです。

オーストラリアで深刻なコメ不足。クリスマスまでに自国産のコメがすべて消える可能性がある

オーストラリアが深刻なコメ不足に直面しており、クリスマスまでには国産品のコメがなくなると予測されている。

コメの供給企業サンライス社の最高経営責任者は、地元のコメ物資が減少し続けているため、オーストラリアではベトナムから輸入したコメを食べるしかなくなるだろうと述べている。

「クリスマスまでにオーストラリア産のコメは消えるでしょう」と述べた。

「ベトナムを含む私たちの食糧サプライチェーンはオーストラリアのコメ不足に対しての防波堤となっているため、オーストラリアでは、まだスーパーの棚にコメの製品は並んでいますが、すでにそれらはオーストラリア産のコメではありません」

雨不足、乾燥した天候、COVID-19によるパニック買いなどがすべて、コメの在庫の減少に関連している。

もともとオーストラリアは、コメの輸出国だが、国内最大のコメ供給業者であるサンライス社は、4億ドル以上の輸出を失った。同社はまた、ニューサウスウェールズ州で、コメ栽培の労働力の 3分の1を削減することを余儀なくされている。

ニューサウスウェールズ州では、降雨量が少なく乾燥状態にあるため、2017年以降、収穫量は 90%以上減少したという。

サンライス社のコメの取り扱い量は、平年は 80万トンほどだが、昨年収穫されたコメは、わずか 5万4000トンだった。(dailymail.co.uk 2020/09/14)


ここまでです。

オーストラリアは、かつて、小麦も大きな輸出国のひとつでしたが、2019年からは、小麦に関しても「輸入国」となっています。これに関しては、2020年8月31日記事などでふれています。

英国の小麦の極端な不作を伝える報道より

英国農業界は、40年ぶりの英国で最悪の小麦収穫が、今後、小麦粉やパンの価格高騰を引き起こすと予測している。

昨年の秋の大雨のため、小麦は通常量の 40%しか植えられなかったが、今年の干ばつは収穫される作物の品質にも影響を与えている。

全英農業組合は、昨年秋に続いた大雨のために、小麦は通常の量の 40パーセントしか植え付けできなかったと述べる。

その上、今年の初めからは干ばつが続き、現在収穫されている小麦の品質に影響を与えており、生産者たちは厳しい局面にある。

農業関係者は、食糧のサプライチェーンについて、国産の高品質の小麦が不足しているため、イギリスは世界の他の地域から小麦を輸入しなければならない可能性があると述べている。 (watchers.news)


イギリスは今後、「小麦を輸入する」ということになる可能性が出てきているのですが、同じような状況に昨年からなっているのがオーストラリアで、もともと小麦の大生産国であったオーストラリアは、2019年から、干ばつにより「小麦の輸入国」となっています。

これについては、先ほどもリンクさせていただいた記事で取りあげていますが、オーストラリアの気象の問題は継続しているようで、今年2月のオーストラリアについての報道には以下のようにありました。今後も、オーストラリアが小麦の輸入国であり続ける可能性は高いようです。

オーストラリアの農地は 3年以上の干ばつに見舞われているが、2月18日に発表されたオーストラリア当局の予測によると、記録上で最も暑く乾燥した夏だった本年は、作物生産量が大幅に減少し、夏の生産量としては記録上で「最低レベル」に落ち込むことになると見込まれる。

農業当局は、ソルガム、綿花、米などの作物の生産は 66%減少すると予想しており、これは、統計が開始された 1980 - 81年以来最の低レベルだ。 (AFP 2020/02/18)


これまで、他の国に多くの小麦や農業生産物を輸出していたこれらのような国が、このように「輸入国」になり続けていると、

「次は一体、どの国が生産して他に輸出するんだ?」

というような話にも次第になってきます。

そして、現在、コメに関しても、輸入国となりました。さまざまな穀物を世界中に輸出していたオーストラリアが、「自国産の穀物が消滅しつつある」という現状であり、今後気象が改善するという具体的な見込みもありません。

このように、異常気象などでの農業のダメージも各国で進行していて、これまでなら、輸入すればいいというだけだったのですが、今は、サプライチェーンを含めてさまざまな問題があり、食糧流通は世界を巻き込んでいく可能性が強いです。

そして、この問題が拡大していった場合、食糧自給率が低い国や地域が最も大きな影響を受けることは避けられないかもしれません。

最終更新:2020/10/04 21:18

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