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2020/04/03 22:23

突然変異と分岐 : 現在判明しているだけで「8種類の異なる新型コロナウイルス」株が世界に広がっている。さらに100以上の遺伝子の変異も

2020年4月1日
coronavirus-eight-strains2020.jpg

絶え間ない変異

新型コロナウイルスに「複数の株」が存在していることは知られていましたが、公式な報道では「 2種類の株」というようなことが報じられることが多かったのですけれど、数日前のアメリカの USA トゥディで、新型コロナウイルスの比較的正確な遺伝子解析を参照した記事があり、そこには、

「新型コロナウイルスは 8種の異なる株の系統に分岐している」

ことが示されていました。

これは、病原体の進化をリアルタイムで追跡している「ネクストストレイン(Nextstrain)」というプロジェクトによるもので、2019年12月から現在までの新型コロナウイルスの変異と分岐の状況は以下のようになっています。

全部で、2499の新型コロナウイルスのゲノム・サンプルが示されています。

2019年12月から2020年3月までの新型コロナウイルスの遺伝子の変異と分岐
coronavurus-phylogeny-2020.jpg

ドットの色分けは、それぞれの株の流行している国や地域を示します。
日本を含む東アジアは、紫色となります。

strain-country-2020.jpg

2019年12月時点から見ますと、2020年3月には、系統が 8つにわかれ、それぞれの国や地域で流行している株が異なる場合があることがわかります。

また。これを見ますと、2019年12月03日という、まだ中国の武漢でも大きな感染拡大が起きていなかった頃に、「すでに 5種の株があった」ことがわかります。

これについては以下の記事で、カナダのグローバルリサーチの記事で「新型コロナウイルスには、発生源が 5カ所ある」ことにふれています。

カナダ・グローバルリサーチより

新型コロナウイルスには、発生源が 5カ所あることが知られるが、台湾の科学者は、その既知の 5つの株すべてをアメリカだけが持っていることを実証した。

武漢を含めた中国のほとんどと、台湾と韓国、タイとベトナム、シンガポールとイギリス、ベルギーとドイツなどでは、1つのタイプの感染しか起きていない。

なので、他のハプロタイプはアメリカで生まれた可能性がある。

韓国と台湾のウイルスのハプロタイプは中国とは異なり、おそらく感染性は高いが致死性は、はるかに低く、死亡率は中国の 1/3にすぎない。

上記のテストにはイランもイタリアも含まれていないが、イランとイタリアは、現地で流行しているゲノムを解読し、中国のものとは異なるタイプであることを確認した。

つまり、イランとイタリアのコロナウイルスのタイプは、中国からではなく、別の感染源から導入されたものといえる。

イタリアのタイプは中国とほぼ同じ致死率を持ち、他の国の 3倍の致死率を持っているが、イランのタイプは致死率が 10%から 25%の間であり、最も致命的であるように見えることは注目に値する。

膨大な量の西側メディアの報道により、世界の多くはウイルスは中国から他のすべての国に広がったと考えてきたが、これは今や間違っていることが証明されつつあるのかもしれない。


この記事は大変長い記事ですが、要旨としては、以下のようなものです。

・新型コロナウイルスには5種類の株(ハプロタイプ)がある
・感染拡大している各国によりタイプが違う
・どの国も 1種類だけなのに対して、アメリカでは 5種類すべて確認された
・最初の感染発生は 2019年9月だった可能性がある
・アメリカでは中国より早く感染が始まっていた
・インフルエンザの猛威により、それがわからなくなっていた可能性がある


さきほどの図を見ますと、アジアとヨーロッパ、アメリカで流行している株は、基本的に異なる部分が多いようで、「新型コロナウイルスのアウトブレイク」とはいっても、場合によっては、「違う病気のような症状と深刻度」が示されていることもありそうです。

country-purple-red2020.jpg

これを見ますと、先ほどのカナダ・グローバル・リサーチの記事に書かれてあることがある程度正しいことがわかります。
以下の部分です。

>台湾の科学者は、その既知の 5つの株すべてをアメリカだけが持っていることを実証

アメリカは「赤いドット」で示されていますが、上から下までの 8種類すべての株に赤いドットが表示されています。

その点、東アジアの色分けとなっている「紫」は、上のほうの株では、ほぼ示されていないようで、少なくとも現時点では、基本的には、

「ヨーロッパで流行している一部の株は、日本や韓国などでは流行していない」

ということが言えそうで、しかし、下のほうの、つまり中国で流行していた 2019年からある株(主に、日本や東アジアで流行している株)は、時間が経つにつれて、ヨーロッパにも拡大していることもわかります。

つまり、現在のヨーロッパは、

「中国の当初からの株と、分岐した後の株と、両方が流行している」ようです。

イタリアの致死率が異常に高いのも、「株の種類」と関係あるのかもしれません。

イタリアの致死率は、4月1日に「 11.7%」に達しています。同じヨーロッパでは、ドイツの致死率は 約 1%と、あまりにも差がありまして、これは高齢化の問題や医療の問題などで説明できる差ではなく、株が異なることが関係していそうです。

さらには、上の図を見ていますと、どんどんと新型コロナウイルスの遺伝子が変異している中では(小さな変異は 100以上見出されているそうです)、さらに分岐して、今後も「新しい系統」が生まれ、「新しい株」が数多く発生していくことになると思われます。

「新型コロナウイルスの新しい株が次々と出てくる」ことになった場合、あるいは、すでにイタリアやスペインなどで流行している「致死性のとても高い株」などが他の国や地域に拡大していくというのは厄介なことです。

以下は、先ほどのネクストストレインの、どのように新型コロナウイルスの系統樹が各国に広がっていったかを示します。

route-coronavirus-2020.jpg

感染が世界中に拡大するにつれて、変異と分岐も広がっていきます。

イタリアやスペインで流行している株が、もし、今後さらに強い病原性を持つようになる場合があるとすれば、そういうものの流入は確かに避けたいところでもあります。

それを防ぐには、国境封鎖を続けるしかないのでしょうか……。

いったい、このパンデミックの終着点がどのあたりにあるのか、まるでわからなくなってきている状況といえます。

USA トゥディは、科学者の言葉の引用として「まだ私たち科学者が見逃している株の系統がたくさんあるはずだ」としていましたが、今後も株は増加し続けていくということになりそうです。

治療薬やワクチンの開発の難しさも、この変異と分岐の多彩さにあるのかもしれません。基本的にはコロナウイルスでも、各国で流行しているタイプは、それぞれ、かなり異なったものとなっている可能性があり、世界全体で使用できるタイプの薬剤の開発は難しそうです。

これからも対応が困難な状況が続いてしまうのかもしれません。

どうすれば打開の道筋が見えるのか、まるで見当もつかない状況です。

最終更新:2020/04/03 22:23

2020/04/03 21:55

人類絶滅への道 コロナウイルスとイナゴに対しての「殺菌と消毒の嵐」が吹き荒れる中、地球の微生物と昆虫類が「大絶滅」に向かう可能性。そしてその次は…

2020年3月29日
coronavirus_disinfection-china.jpg
・2020年2月、中国安徽省で消毒する保健局員たち。

地球の歴史が始まって以来の全世界規模での消毒作業

新型コロナウイルスの感染拡大が始まって以来、各地で「大規模な消毒作業」が行われています。後述しますが、それらにどのような薬剤が使われているかを考えますと、「他の生き物も殺している」
ということは事実となると思われます。

特に、細菌類などの微生物や昆虫などに大きな影響を与えているのではないかと考えられます。

感染症の流行に対して殺菌・消毒作業がおこなわれること自体は、特別なことではなく、たとえば、デング熱やジカ熱などが流行した時には、蚊の駆除のために、大規模な殺虫・消毒が行われますが、しかし、それはあくまで「感染流行地」に限ります。
ところが、今、行われている殺菌・消毒は、「全世界規模で行われている」ということが過去になかったことで、おそらく、今行われていること、そして、今後も続くと思われる消毒作業は、ウイルス消毒作業であると共に、現在、「地球が始まって以来の、大規模な微生物・昆虫の駆除」が進行している可能性が高いと感じています。

それと共に、中東やアフリカ、南アジアなどでは、イナゴ(サバクトビバッタ)の大群が農業地帯を荒らしていますが、こちらも多くの国で、大規模な「バッタ殺虫作業」が行われ続けています。

locust-spray-palistan2020.jpg
・2020年2月、パキスタンでバッタ駆除の農薬を散布する当局のスタッフ。

これらの新型コロナウイルスの消毒とイナゴの駆除作業が、「目的以外の生物に影響を与えている可能性」ということは、少し前まで考えたことがなかったのですが、サウジアラビアでの以下の SNS への投稿で、少し気づいたのでした。

イナゴ駆除用農薬が散布された草を食べたラクダたちが死亡したことを伝えているものです。

saudi-arabia-camel2020.jpg

このように書かれてあります。

サウジアラビア農業省が、イナゴを根絶するために強力な殺虫剤を草原に散布した後、ラクダたちがその葉っぱを食べてしまった。

ラクダたちは亡くなり、イナゴは死ななかった。


この最後の行の、「ラクダたちは亡くなり、イナゴは死ななかった」というフレーズは、悪い冗談のような響きですが、これが事実だとすれば、イナゴ駆除には相当強力な殺虫剤を、強い濃度で使用しているのかもしれません。
いずれにしましても今、「ウイルス対策の強力な消毒剤と強力な殺虫剤が地球規模で散布されている」ことになりそうなのです。

この問題は、たとえば、以下のような記事にありますような「現在の地球は、昆虫が絶滅する寸前のところにある」ということにもあります。

Mass insect extinction within a century threatens 'catastrophic' collapse of nature’s ecosystems, scientists warn
Independent 2019/02/12

100年以内に「昆虫の絶滅」が発生する恐れがあり、それは自然の生態系システムの「壊滅的」な崩壊の危機と直結すると科学者たちが警告した

地球規模の科学的検証によると、農薬、汚染、気候変動により「驚くほどの」割合で昆虫種が一掃されていることが判明した

農薬の使用が、世界中の昆虫の「驚くべき」減少を引き起こしており、これは自然の生態系に「壊滅的」な影響を与える可能性があると研究者たちは警告している。

科学誌「バイオロジカル・コンサーベイション(Biological Conservation / 生物学的保全)」に掲載された科学レビューによると、昆虫種の 40パーセント以上が、この数十年で絶滅の危機に瀕している。

その原因には、気候変動や汚染も含まれている。

昆虫の生体数の急落率があまりにも激しいために、ほぼすべての昆虫が 1世紀以内に消滅する可能性があると、この研究は明らかにした。

論文で研究者たちは、「急減している昆虫の個体群の回復を可能にし、それらが提供する重要な生態系の役割を保護するために、農業業界の見直しが緊急に必要だ」と述べている。

研究は、オーストラリアのシドニー大学とクイーンズランド大学の研究者たちによっておこなわれた。

この研究では、生物学者たちが、世界中の 73例の歴史的な昆虫の減少の報告について系統的レビューをおこなった。

その中で研究者たちは、既知の昆虫種の 10パーセントがすでに絶滅していることを見出した。比較すると、脊椎動物では、絶滅は 1%だった。

そして、絶滅せずに残っている昆虫のうちの 41%が減少していた。

過去 30年間で、全昆虫の総質量は年間平均 2.5パーセント減少していた。

シドニー大学生命環境科学部のフランシスコ・サンチェス-バイヨ(Francisco Sanchez-Bayo)博士は、以下のように警告する。

「あまりにも劇的なこの減少は、今後 100年のうちに昆虫が地球からいなくなってしまうことを示しています」

もっとも大きな減少率だったのが蝶(チョウ)と蛾(ガ)類で、ミツバチやフンコロガシも最悪レベルの減少率だった。

また、研究者たちは、かなりの割合の水生ハエ種もすでに消えていると述べた。

このレビューでは、絶滅の主な 4つの要因が強調されている。

農業、都市化、森林伐採による生息地の喪失、汚染。そして、侵入種や病気などの生物学的要因と気候変動。

調査された研究の 40パーセントで「農業が主な原因」であり、研究者たちは特に脅威として「農薬の使用方法」を強調している。

サンチェス-バイヨ博士はこのように述べる。

「私たち人類は、何千年も農業を続けてきましたが、その何千年の間に、このような昆虫の減少が起きたことはありませんでした。浸透殺虫剤の登場は、農業の方法に大きな変化をもたらしました」

そして、博士は以下のように言った。

「農業での食物の生産方法を変えなければ、あと数十年で、昆虫全体が絶滅の危機に瀕する可能性があります」

「これが地球の生態系に与える影響は、控えめに言っても壊滅的です」

研究者たちは、減少しつつある昆虫個体群は、世界の動植物種において「地球での6回目の大量絶滅」が進行している証拠であると付け加えた。

地球の昆虫は、その多くが人類の生活に必要なものとして存在していますが、特に有用な存在として認識されているミツバチが今、地球全体で減少しています。そして、そのミツバチというのは、実は、「花の蜜を食べて生きているのではなく、微生物を食べて生きていた」ことがわかったことを以下の記事で取りあげています。これは、世界最古の科学メディア「サイエンティフィック・アメリカン」で報道されていました。

Surprise: Bees Need Meat
Scientific American 2019/08/23
驚きの発見 : ミツバチが生きるためには肉が必要だった

花に棲息している微生物は、ミツバチの餌として不可欠であり、微生物叢の変化は、ミツバチを飢えさせる可能性がある

ミツバチとスズメバチの違いを尋ねると、多くの昆虫学者たちは、「スズメバチは肉食で、ミツバチは草食」と答えるだろう。しかし、新しい研究での発見は、それは真実ではないことを示している。

ミツバチは実は雑食動物であり、肉を食べることがわかったのだ。

肉というのは、花の中の微生物のことだ。

現在、世界中でミツバチに関しての大量死やコロニーの崩壊の問題が大きくなっているが、今回の発見は、ミツバチがこのような問題を抱えている理由について新しい洞察を開く可能性がある。

このミツバチがエサとしている微生物の群の状態を混乱させるようなものは、それはミツバチの餓死に結びつく可能性があるということだ。現在のところ、微生物群の状態を混乱させるものとして可能性のあるものとして、殺菌剤や、高い気温などによる微生物の状態の変化が考えられている。

ミツバチは、その幼虫にとって、花粉の媒介者として最高の存在だ。

花にやって来て、蜜を食べる昆虫や他の生物は多くおり、それらは、花から花に移動する際に花粉も移動させることができる。

しかし、ミツバチは、花粉と蜜を故意に一緒に集め、それを巣の幼虫のもとに運ぶのだ。

微生物が花粉に存在すること自体は、何十年もの間、科学者たちに知られていたことだ。

しかし、それらの微生物がミツバチにとって重要な食物であるかどうかということを考える科学者はこれまでいなかった。

花粉の微生物は、花粉の一部を分解する役割を持っており、言うなれば、「外部にある消化のための胃」のような存在だ。

ミツバチが、花粉中のこれらの微生物を摂取する可能性があることは理にはかなっているが、しかし、これまでそれを調べた科学者はいなかった。

今回、 2人の科学者が、ミツバチが雑食であるといえるほどの量の微生物を食べているのかどうかを調査することにした。

米ウィスコンシン大学マディソン校のプラターナ・ダランパル(Prarthana Dharampal)教授と、アメリカ農務省農業研究局(ARS)のショーン・ステファン (Shawn Steffan)博士の 2人は、それに関しての、6つのコロニーの 14種類のミツバチに関して評価をおこなった。

その調査の中で、研究者たちは、ミツバチは肉食であるという評価を与えるのに十分な量の微生物を食べていることを発見したのだ。

微生物を肉と見なすという考えは過激に思えるかもしれないが、過去 4年間、ダランパル氏とステファン氏を含む研究チームは、微生物がミツバチを含む、さまざまな食物網の中の重要な部分であるという証拠を示す一連の論文を発表している。

彼らの発見は、真菌やバクテリア、またはその他の微生物たちが、食物網のどこにでも収まり、捕食者と獲物の関係に新しい洞察を与え、そして「ミツバチは草食」という概念を逆転させた。

ステファン氏と彼の同僚たちはまた、ミツバチの幼虫の成長の状態を調べる中で、微生物の肉は、ミツバチの食事として必要なものであることを示した。

調査では、ミツバチの幼虫に与えるエサの花粉を除菌し、それを少しずつエサに配合した。

その調査の中で、滅菌されているエサ(微生物がいない花粉)の割合が増加するにつれて、ミツバチの幼虫の死亡率が増加していった。また、幼虫の体重も軽くなり、成虫になるのに時間がかかった。このことから、花粉の微生物は、ミツバチの幼虫にとって重要な栄養だと考えられる。

ダランパル氏はこのように言う。

「微生物が、ミツバチにとって非常に重要な栄養源であることがわかったのです。彼らミツバチの食事から、微生物という、この重要な部分が奪われると、彼らはひどく苦しむのです」

ミツバチが菜食であるという考えは昆虫学に完全に根付いており、ステファン氏が最初、ミツバチは肉食でもあることに関しての論文を掲載しようとした時には、かなりの逆風にさらされたという。

最終的には、これらの論文は、科学誌アメリカン・ナチュラリスト (American Naturalist)と、英国王立協会の議事録に掲載された。

このミツバチの研究の結果は、特定の微生物がミツバチの食事から消えると、ミツバチは苦しんだり、あるいは飢える可能性があることを示唆している。

現在、世界中で発生しているミツバチの減少について、現在の科学者たちは、生息地の減少や、疾患や病害虫、そして農薬、気候変動などがさまざまに複合的に絡んだことが原因だと考えており、これまでは、このような「ミツバチに直接的に影響を与える原因」から、ミツバチの減少の理由を研究するのが基本的な方法だった。

しかし、今回の研究結果から、このような直接的な要因以外に、「花粉の微生物に与えられている環境ストレス」が要因となっている可能性も考慮するべきことになってきたと考えられる。

つまり、ミツバチそのものがダメージを受けなくとも、花の中の微生物が減少すれば、結果的に、ミツバチは飢えて、あるいは成長することができなくなる。

ステファン氏は次のように言う

「花粉の微生物がいなくなることは、間接的にミツバチを殺すことになっている可能性があるかもしれません」

そのような要因の 1つは、気候変動による気温の上昇だ。

ステファン氏はこう言う。

「気温の上昇あるいは高温は、ミツバチそのものへの影響としては致命的ではないでしょう。しかし高温は、花粉の中の微生物の共生状態を崩壊させる可能性があります。それによって、微生物が減少し、ミツバチたちが苦しむということは、非常にあり得ると考えられます」

ふたりの研究者は、現在このようなことが起きる可能性も調査している。

また、「殺菌剤」も、間接的にミツバチを殺しているかもしれないという。これについては、「さらなる研究が必要ですが」と前置きし、ステファン氏は次のように述べた。

「現時点で、殺菌剤が花粉の微生物群の共生状態を劇的に変化させているという十分な証拠があります。殺菌剤の農業での利用は、花の中の微生物に対して、大きなストレス要因となっている可能性が非常に高いです。そして、微生物が衰退していくと、それは結局、ミツバチたちの衰退につながります」

ミツバチの個体数が減少していくと、受粉に役立つ作物や野生植物を損なう可能性がある。地球の顕花植物および農作物の約 4分の 3 は、生物による受粉に依存している。数としては、世界で 115種類ある主要な食用作物のうち、87種類が、受粉動物によって成り立っているのだ。

受粉はミツバチだけによっておこなわれるわけではないが、しかし、ミツバチは、大部分の主要な作物の最も重要な受粉者であることは事実だ。

花粉の中の微生物の役割を知ることは、例えばミツバチの生息地の回復のために、花の選択を指示することにより、最終的にミツバチの保全の課題を解決することに役立つ可能性がある。

カナダ・ヨーク大学の科学者サンドラ・レーハン (Sandra Rehan)教授は、野生のミツバチに関連する微生物の生態を研究しており、以前の論文では、「花、環境、そして微生物を関連づければ、長期的なミツバチの保全に応用できるだろう」と述べている。

2017年の研究で、レーハン教授と研究チームは次のように書いている。

「主要な花粉媒介生物(※ミツバチのこと)の生息地の回復の取り組みは、花、成虫、ラクトバチルスやサッカリバクテリアなどの花粉の供給に見られるバクテリアの存在を増やす花の植えつけを考慮する必要があるかもしれない。 どのような花とバクテリアの組み合わせが、健康なミツバチのコミュニティの回復に必要なのか、そして、最も重要な細菌の役割はどのようなものなのか。それらを決定するために、今後さらなる調査が必要だ」

花粉の微生物に関する、これらの新しい洞察は、生命のあらゆる領域において微生物叢がいかに重要であるかを示す最新の例にすぎない。

私たちは、脊椎動物や哺乳類などを中心とした食物網を見る傾向があるが、微生物は、脊椎動物や哺乳類よりずっと長くこの地球に存在していた。

ステファン氏やダランパル氏は、「地球上の生命をどのように見るべきか」という根本的な事柄に対しての修正を求めている。
今回の論文の最後に、彼らは次のように記した。

「微生物を中心とした観点から、ハチと微生物の共生を考えると、微生物こそ熱心な養蜂家と見なすことができる。微生物が、毎年のハチによる花粉の収穫における動物相の共生を促進および支援しているのだ」

ミツバチは、草食動物ではなく、実は「肉食の動物」だったのです。

微生物の肉を食べて生きているミツバチは、その微生物がいなければ、基本的に生きていくことができません。

上でご紹介した記事の中で、米ウィスコンシン大学の科学者は「農業で使われる殺菌が、間接的にミツバチを殺しているかもしれない」として以下のように述べていました。

「現時点で、殺菌剤が花粉に生息する微生物群の共生状態を劇的に変化させているという十分な証拠があります。殺菌剤の農業での使用は、花の中の微生物に対して、大きなストレス要因となっている可能性が高いです。花の中の微生物が減少していくと、それは結局、ミツバチの減少につながります」

これまで、世界でのミツバチの劇的な減少の原因は、ネオニコチノイド系農薬ではないかとされ、フランスなどでは、それらの農薬の使用を禁止しましたが、「農薬を禁止した後も、ミツバチの減少が止まらなかった」という事実があります。

もちろん、ネオニコチノイドなどの農薬もミツバチに影響を与えてはいるでしょうけれど、「殺菌剤」の使用は、花粉にすむ微生物を殺し、それにより、

「エサがなくなって、ミツバチは餓死する」

ということがわかったのです。

このような、

「昆虫の減少」

「ミツバチの減少」

という事象は、基本的に「地球上から細菌などの微生物が消えていっていることによって起きている」という理由がひとつあることが明らかになりつつある中で、今回の、「地球規模での大消毒」を見聞しているわけです。

そして、ふと、「本格的に地球の生態系が終わるのかもしれないな」と、漠然と思った次第です。

あと、以下の記事を含めて過去に何度か取り上げさせていただいていますが、「地上の毒物は、いつかは地球の水の体系に入りこみ、世界中に循環する」ということが、ある程度言えるのです。

イギリスの川のヨコエビからコカインが検出されて衝撃を与えている
Newsweek 2019/05/09

英国において、田園地帯の河川流域に生息する水生生物から違法薬物のコカインやケタミンなどの化学物質が初めて検出され、英国内外に少なからず衝撃を与えている。

淡水ヨコエビから、コカインやケタミンなどが検出

英キングス・カレッジ・ロンドンとサフォーク大学の研究チームは、2019年5月1日、学術雑誌「エンバイロメント・インターナショナル」で「イングランド南東部サフォークの河川で採集した淡水ヨコエビから、コカインやケタミン、農薬、薬剤などが検出された」との研究論文を発表した。

研究チームは、2018年7月、ウィブニー川やギッピング川など、サフォークを流れる5河川の15カ所で、欧州の淡水に多く生息する淡水ヨコエビをサンプル採集し、これらを分析したところ、107種類の化学成分が検出された。

なかでも、コカインはすべてのサンプルから検出され、コカインの代用として使われているリドカインもこれに次いで多く見つかった。このほか、ケタミンや医薬品のアルプラゾラム、ジアゼパム、英国で使用が禁止されている農薬のフェヌノンなども検出されている。

研究論文の筆頭著者であるキングス・カレッジ・ロンドンのトーマス・ミラー博士は「濃度は低いものの、環境に影響をもたらすおそれのある成分が検出されており、これらは野生生物にとってもリスクとなる」と警鐘を鳴らす。

シアトル沿岸ではオピオイド系鎮痛剤も

2018年5月には、米ワシントン州シアトルとブレマートンの沿岸で生息するキタノムラサキガイからオピオイド系鎮痛剤のオキシコドンが検出されたほか、豪メルボルンでも、同年11月、近郊の河川に生息する水生無脊椎動物や水辺のクモから60種類以上の医薬化合物が見つかっている。

Male Fish Are Mysteriously Changing Gender
オスの魚たちが不可解な性別の変化を起こしている

英国エクセター大学で開かれたイギリス漁業協会 50周年記念シンポジウムのオープニング講演で、エクセター大学の魚類生理学者で環境毒性学者であるチャールズ・タイラー教授は、英国の 50の異なる場所で捕獲された淡水魚のうちの約 20%がトランスジェンダー(性転換した魚)であったという報告を述べて、会場を驚かせた。

衝撃的なデータとして、研究者たちは、このミステリアスな性転換の原因が、トイレや流し場などから川に入りこむ避妊薬(経口避妊薬 / ピル)であることを突き止めたのだ。

これは、体内から尿として排泄される分と、直接廃棄されて流されるものと両方が含まれる。

ヒトの避妊薬は、女性ホルモンであるエストロゲンを魚に異常な量を与える主要な原因だが、研究者たちは、魚にエストロゲン様の変化を引き起こす水域に、他にも 200種類以上の化学物質が存在することを発見した。

研究者たちは、以下のように述べている。

「他の研究では、下水処理によって排出される他の多くの化学物質が、魚に影響を与える可能性があることがわかってきています。たとえば、抗うつ薬を含むいくつかのの薬剤は、魚の臆病さを減少させ、それにより捕食者に対する反応がにぶくなってしまうことが示されているのです」

避妊薬と化学物質により、攻撃的でも競争的でもなくなったオスの魚たちは仲間を惹きつけることが難しくなる。

この性質的な弱点は、次世代に受け継がれるわけではないが、それらの性質の変化により生殖行為の総数が減るため、結果として、その種の魚の数は減っていく。

中国で「6割の児童の尿から抗生物質」 過剰摂取に警鐘 水・食物に原因か 消費は「米国の10倍以上」
産経新聞 2015/05/07

58%の児童の尿から検出

復旦大公共衛生学院の研究グループが江蘇省、浙江省と上海市の 8~11歳の児童計千人余りを対象に調査。58%の児童の尿から抗生物質が検出された。

このうち25%の児童からは2種類以上を検出し、中には6種類が検出された児童もいたという。

中国国内では抗生物質が年に21万トン生産され、うち85%が国内で医療や農業に使用されていて、1人あたりの抗生物質消費量は米国の10倍以上に達する。

特に、畜産業や養殖業では飼育対象の魚類や家畜が病気にかからないようにするため抗生物質が大量に使用されており、動物飼料や排せつ物を介して地下水や土壌を汚染している。

こうした環境の悪化に加え、汚水処理施設に抗生物質除去機能が備わっていないという問題もあり、「食物連鎖」を通じて、多くの人体その他の生物体に悪影響を及ぼしていると考えられるという。

以下の図は、オランダのラドバウド大学の科学者たちが調査した「 1995年から 2015年までの《人が服用する薬剤による汚染》の拡大の状況」です。

「赤が濃いほど汚染状況が高い」ことを示します。

1995年と2015年の薬剤汚染地域の拡大の状況の比較
drug-pollution-map02.jpg

すごいと思いませんか?
1995年から 2015年という、たった 20年ほどで、さまざまな場所が「真っ赤」になり、それは拡大し続けています。

また、人から排出された後も、成分と薬効は簡単には消えないということもあり、時間と共に「累積的に状況が悪化していくばかり」ということにもなりそうです。

川や海を含めて、地球が大規模に「消毒」されているという現実があり、微生物の数はどんどん減少し、そこから、大型のさまざまな生物に至るまでの生態系の影響が見られています。

水のほうでは、淡水でも海水でも、魚類を含めた海洋生物は劇的に減少していて、陸地では先ほどのように、昆虫や微生物が絶滅に近いレベルにまで減少しているのが現状なのですね。

そのような局面で、「地球の歴史で過去最大の消毒」が行われているのですから、影響がないということにはならなそうです。
それに、新型コロナウイルスの消毒に使われている薬品名を見ますと、そもそも「人体にも影響がありそう」なものが多いです。

アメリカ環境保護庁 (EPA)は、3月26日に、「 SARS-CoV-2に対して使用する消毒剤」という文書を発表していまして、EPAは、新型コロナウイルスに有効だと考えられる 25種の薬剤と商品名をリストしていますが、一部を挙げますと、以下のようなものです。

・過酸化水素
・フェノール
・第四級アンモニウム
・亜塩素酸ナトリウム
・次亜塩素酸ナトリウム
・二酸化塩素
・次亜塩素酸
・エタノール
・塩化ナトリウム


ここにあります「第四級アンモニウム」というのは、以下の記事でご紹介しましたように、深刻な肺の疾患である「慢性閉塞性肺疾患(COPD)の最大の発症要因」であることが、米ハーバード大学とフランス国立衛生医学研究所による研究で判明しています。

Regularly using bleach linked to higher risk of fatal lung disease
Guardian 2017/09/11

定期的な漂白剤の使用が致命的な肺疾患のリスクにつながる

週に1回以上、消毒剤(漂白剤)を使用した場合、慢性閉塞性肺疾患を発症するリスクが最大32%増加する可能性があることがわかった

漂白剤やその他の一般的な消毒剤の定期的な使用は、致命的な肺疾患を発症するリスクが著しく高まることを研究者たちは発見した。

アメリカの 5万5000人以上の看護師たちの病気の発生率を調べた研究によれば、消毒剤の使用が、慢性閉塞性肺疾患(COPD)の発症リスクを高めることと関連していることが示されたのだ。

これは、米ハーバード大学とフランス国立衛生医学研究所(Inserm)により 30年間にわたって続けられた調査の解析で判明したことで、週に 1度、漂白剤や消毒剤製品を使用した人たちは、COPD を発症する可能性が 32%も高いことがわかった。

イギリスでは COPD 患者は、推定 120万人いると見られている。COPD は、気道が狭くなるために肺に空気を出し入れすることが困難になる肺気腫や慢性気管支炎などの肺疾患と関係する疾患だ。

イギリスでは、年間約 2万5000人が、この疾患で死亡しており、ヨーロッパで 3番目に高い死亡率となっている。

消毒薬の使用は、以前から、ぜんそくなどの呼吸器系の問題のリスクの増加と関連していることがわかっていたが、今回の新しい研究は、COPD と「第四級アンモニウム塩」(消毒剤に使われる成分)として知られる特定の洗浄化学物質との関連を特定した最初の研究と考えられている。

フランス国立衛生医学研究所のオリアーネ・デュマ(Orianne Dumas)博士は、今回の結果について以下のように述べる。

「消毒剤への暴露が COPD に及ぼす潜在的な悪影響はあまり注目されていませんが、ヨーロッパでの最近の 2つの研究では、消毒剤を多く使用する清掃の仕事に従事する人々に COPD のリスクが高いことが示されています」

「消毒剤と COPD の関連性を報告し、この関連の根底にある特定の化学物質を調査したのは今回の研究が初めてとなります」
漂白剤は一般家庭でもありふれたものだが、漂白剤の日常使用に特定の健康ガイドラインはない。しかし研究者たちは、漂白剤/消毒剤使用の健康ガイドラインが検討されることを望んでいる。

デュマ博士は以下のように言う。

「第四級アンモニウム塩が含まれる漂白剤や消毒剤の一部は、一般家庭でも頻繁に使用されていますが、 COPD の発生に対する消毒剤の過程での使用の潜在的な影響は、今のところ不明です」

「以前の研究では、ぜんそくと、家庭での漂白剤やスプレーなどの洗浄剤や消毒剤への曝露との関連が発見されたため、これをさらに調査することが重要です」

研究者たちは、1989年にハーバード大学で開始されたアメリカの女性看護師たちに関する大量調査のデータを分析した。2009年に COPD の病歴がない看護師としてまだ働いている人々を調査し、2017年年 5月まで追跡した。その期間中に 663 人が COPD と診断された。

看護師たちの消毒剤への暴露はアンケートによって評価され、被験者の年齢、体重、民族など、調査結果に影響を及ぼす可能性のある他の要因が考慮された。

デュマ博士は、ミラノで開催された欧州呼吸器学会国際会議の会議で、消毒剤に含まれる特定の化学物質だけでなく、表面の洗浄などの消毒剤への頻繁な曝露を伴う特定の作業が COPDの発症リスクと関係すると述べた。

デュマ博士は次のように述べた。

「消毒剤を使用して定期的に(少なくとも 1週間に 1回以上)殺菌作業をおこなう看護師たちは、 COPD を発症するリスクが 22%増加することがわかりました」

「調査対象の集団では、看護師の 37%が消毒剤を使用して毎週清掃し、19%が消毒剤を使用して医療機器を毎週清掃していました」

デュマ博士は、この調査結果は、病院などの医療施設における清掃と消毒のガイドラインが、職業上の健康リスクを考慮に入れるために更新される必要があることを強調していると述べている。

除菌製品というのは、基本的に、私たち人間にとってもあまり良くないのです。

この記事の最後に私は、以下のように書いていました。

今や、過剰な衛生観念は主要国の社会全般に行き渡っていて、何に対しても、すぐ殺菌、すぐ除菌、すぐ良い香りを吹きつける、というのが普通になっていますが、それが結果的に私たちの健全な社会を破壊している可能性が高く、無菌室生活の代償はかなり大きなものとなっていくかもしれません。

しかし、これは「平時」の状態のことであり、今は「非常時」であるわけですので、平時と比較にならない大規模な殺菌が全世界で行われているのです。

毎日、スーパーなどの様子を見ていますが、今はどこのスーパーでも店頭に消毒液などを設置していますが、多くの人たちが、疑うことなく、それで手を消毒している。

科学誌サイエンスの 3月12日号の、

・Does disinfecting surfaces really prevent the spread of coronavirus?
 表面の消毒は本当にコロナウイルスの拡散を防ぐのだろうか?

という記事においては、以下の記述があります。つまり、「消毒の効果はわかっていない」というものです。

上海、光州、韓国などの都市で、屋外の消毒で最も一般的に使用されているのは、希釈した次亜塩素酸ナトリウムの溶液、または家庭用漂白剤だ。

しかし、これらの漂白剤が屋外でコロナウイルスを破壊するかどうかは不明であり、それが物の表面でウイルスを殺すかどうか、あるいは、それが空中のウイルスを殺すかどうかは不明だ。 (Science)


このようにありまして、「効果があるかどうかわからない中で、消毒をしている」ということになりそうです。

また、サイエンスには以下の記述もありました。これは、先ほどの「漂白剤を使うと、肺の重篤に疾患である COPD になりやすい」ということと関係しています。

米エモリー大学の環境健康科学者ジュリア・シルバ・ソボリック氏は、漂白剤による徹底的な消毒が広く行われることにはマイナス面もあると指摘している。

「漂白剤は、ヒトの粘膜を非常に刺激するのです」とソボリック氏は言う。

噴霧された消毒剤にさらされた人々や、それらを噴霧する作業者たちは、他の病気の中でも特に呼吸器系の問題のリスクを上昇させる可能性があるという。

最近の中国国営テレビ放送で、中国疾病管理予防センターの研究者であるツァン・リウボ氏は、次のように警告した。

「広範囲に消毒剤を噴霧することは、環境汚染を引き起こす可能性があるため、可能な限り避ける必要があります」 (Science)


新型コロナウイルスは、症状がさまざまあるとはいえ、「呼吸器系の感染症」だとすれば、「消毒剤で消毒すればするほど、ヒトの呼吸器の問題のリスクが上昇する」というのは、何とも皮肉な話というか、これもまた悪い冗談のような話です。

あくまで私個人の考えですが、「屋外での消毒には一利もない」と思っています。

でも、おそらく消毒は世界各地で止まらないのでしょう。

そして、イナゴ対策は、夏までは続くと考えられ、新型コロナウイルスの消毒とイナゴの殺虫作業で、地球は「消毒剤の嵐」に見舞われ、昆虫、植物、微生物がダメージと受けると共に、人間の体もさらに弱くなるかもしれません。

人類の滅亡というキーワードが初めて具体的に見えてきています。

最終更新:2020/04/03 21:55

2020/04/03 00:35

米国イエローストーン近くのアイダホ州で観測史上最大レベルとなるマグニチュード6.5の地震が発生

2020年4月2日
yvo-earthquakes-0401.jpg
・イエローストーン火山観測所の発表を伝えるメディア。

[日報]2020年04月02日の新型コロナウイルスの感染状況
世界全体の感染確認数 93万4825人 (前日比 +7万6470人)
世界全体の死者数  4万7189人(前日比 +4880人)
世界全体の致死率 5.0%
アメリカの感染確認数 21万4639人 (前日比 +2万6109人)
イタリアの致死率 11.8%


新型コロナウイルスのアメリカでの感染拡大は、無制御となりつつあり、以下のように、1日 2万人以上の新たな感染者が確認される状態が続いていまして、感染確認者数は、21万人以上となっています。

coronavirus-us-0402.jpg

そのような非常時ともいえるアメリカですが、日本時間の 4月1日、アイダホ州でマグニチュード 6.5の地震が発生しました。
このあたりは大きな地震があまりない場所であり、この地震は、アイダホ州としては「歴史上 2番目の規模」だと伝えられています。

規模も異例だったのですが、震源が「イエローストーンから、たった 8キロメートルの場所だった」ということで、アメリカの人々がザワつくことになりました。

震源とイエローストーンの位置
m65-us-0401.jpg

イエローストーンでは、今年 3月までに 200回を超える小さな地震が記録されていたこともあり、地震が次第に大きくなっていくことに不安を感じる人が多かったようです。

マグニチュード 6.5の地震発生の翌日、イエローストーン火山観測所は、ニュースリリースで、

「この地震とイエローストーンの火山活動は関係ありません」

と声明を出しました。

この地震は、あくまで震源付近の地殻変動によって起きたもので、火山活動とは、いっさい関係なく、また、この地震がイエローストーンの活動に大きな影響を与えることもないと発表しました。

このようなパンデミックの嵐の中に置かれているアメリカですので、人々の不安が強い状態の中だけに、不安を払拭するための声明だったとも思えます。

ただ、同時に、イエローストーン火山観測所は、過去のアイダホ州の地震では、その後のイエローストーンの間欠泉活動に変化があったことはあると述べています。

ですので、大きな影響は与えないにしても、何らかの影響が出ることはあり得るのかもしれません。

世界全体が、何が起きても不思議ではない状況ともいえますので、今後のイエローストーンにも注意したいところはややあるのかもしれません。

最終更新:2020/04/03 00:35

2020/04/03 00:29

ナイジェリアの南西部で「謎の大爆発」による大規模な破壊。巨大なクレーターが発生しているため小惑星など天体の衝突の可能性が高い

2020年4月1日
nigeria-giant-crater0328.jpg
・3月28日 ナイジェリアのアクレ。爆発のあった場所に集まる人々。

font color="#ff0000">[日報]2020年04月01日の新型コロナウイルスの感染状況
世界全体の感染確認数 85万8916人 (前日比 +7万5440人)
世界全体の死者数  4万2158人(前日比 +4405人)
世界全体の致死率 4.9%
アメリカの感染確認数 18万8280人 (前日比 +2万5372人)
イタリアの致死率 11.7%


世界中で世紀末的な事象がいろいろと発生していますが、アフリカのナイジェリア南西部にあるアクレという街で、3月28日に、
「 100棟以上の建物を破壊した巨大な爆発が発生した」ことが現地のメディアで報じられていました。

動画や写真で見るその破壊は激しいものですが、巨大なクレーターが発生していることから、隕石や小惑星などの「天体の衝突」だったのではないかという話が出ています。

発生したクレーター
crater-nigeria-002.jpg

crater-nigeria-005.jpg

爆発で破壊された住宅
houses-explosion-nigeria003.jpg

nigeria-houses-007.jpg

以下は、現地の動画です。

ht●●tps://youtu.be/nSwkleNrxvA

クレーターの大きさは、直径21m、深さ7.8mで、爆発の影響は、爆発の中心から半径 1キロメートルに及んでいるそうです。

現地の報道も混乱していまして、建物の被害は確認できるものの、人的被害等についての正式な報道はまだないようです。

そして、爆発の「原因」についても、ナイジェリア国内でさまざまな意見が出ているようで、専門家たちからは、おおむね以下の3つの意見にわかれています。

・車両などの爆発事故
・テロ攻撃
・隕石や小惑星などの天体

この中でも天体の衝突が有力だと考えられていて、ナイジェリアの大学であるオバフェミ・ アウォロウォ大学 (Obafemi Awolowo University)の地球物理学科の教授は、「天体が、43度の角度から地表に衝突した」と結論づけたと現地では報じられています。

仮に天体の衝突だとして、この程度の規模の衝突と爆発が、たとえば日本の大都市などに発生したと考えますと、被害はかなりのものとなると考えられます。

実は、最近また、隕石による火球や、地球に接近する天体が増えていまして、そういう方面の事象も今後、多少増えるかもしれません。

最終更新:2020/04/03 00:30

2020/04/03 00:15

中国で新型コロナウイルスの「感染拡大の第二波」が始まった可能性。再開されていた上海や重慶の大型娯楽施設が次々と閉鎖

2020年3月30日
中国の都市でまたも娯楽施設が次々と閉鎖に

世界で最初に感染が広がった中国ですが、3月中旬に習近平国家主席による「新型コロナウイルスへの勝利宣言」が出されて以来、新たな感染者と死者数の公式報告は、日に日に減り続け、今では、新たな感染者は 1日に数十人ほどです。

ウイルスの震源地だった武漢では、3月22日から連続 4日間、「新たな感染者数がゼロ」という偉業を達してもいます。

しかし、この中国当局の公式発表数値は呆れるほど信憑性がないことが示されていまして、公式の数値がどうであれ、少し前の記事「今年1月と2月に「中国の携帯電話の解約数が1400万件以上に達した」理由は誰にもわからない…」などで示しましたように、中国の 1月と 2月の携帯(スマートフォン含む)契約数が以下のように異常な落ち込みを見せていたり。

2016年2月から2020年2月までの中国の携帯契約者数の推移
china-mobile-feb2020.jpg

あるいは、「習近平主席賞賛本の発売と共に武漢での新型コロナウイルスの新たな感染者がゼロになった話を聞いて、90%以上の死因が「過労死」のデータを…」という記事では、以下のように、3月までの共産党員の死因が「ほとんどすべて過労死」とされていたり。

流出した中国共産党員の死亡者のリストより
karou-shi-china.jpg

こういうように、いろいろと工夫しながら、数値上、感染拡大の抑止に成功したとしているのですけれど、今再び、「雲行きが怪しくなってきた」ことが伝えられています。

3月29日、上海や重慶など中国各地の都市で「観光施設と娯楽施設が次々に営業停止となっている」ことが報じられているのです。

上海では、以下の上海タワーなどがある上海最大の観光スポットにある建物すべてが突然の閉鎖となりました。

shangjai-tv-tower.jpg
・東方明珠電視塔(上海タワー)

当局は理由を明示していませんが、上海のほとんどの娯楽施設、映画館、遊技場などが突如として閉鎖されたようです。

それについての中国語の報道をご紹介いたします。

上海で何が起きている? 再開後18日目の上海タワーが再び閉鎖

NTD 2020/03/30
中国の上海は、公式には、最近新たな感染者は確認されていないと発表している。しかし、3月中旬に営業が再開された上海の代表的な観光スポットである 3つの高層建築物である東方明珠電視塔(上海タワー)、ジンマオタワー、上海中心ビルが再び「閉鎖」を発表した。

最近、上海のすべての映画館とインターネットカフェ、そして、すべての娯楽施設の閉鎖が求められていた上に、上海へ江蘇省医療チームの緊急支援が実施された写真もインターネットに掲載されており、上海において、新型コロナウイルスのアウトブレイクの「第二波」が始まっている可能性が高いことを示している。

上海の観光スポットで最も著名な、上海タワー、ジンマオタワー、上海中心ビルの代表的な 3つの高層観光ホールはすべて、3月29日に「 3月30日からの臨時休業」を発表した。

上海のそれぞれのビルの臨時休業の通知
shanghai-close-0329.jpg

営業再開の時間は不明としている。以前にチケットを事前に購入した観光客は、そのチケット購入チャネルを通じてチケットの全額を払い戻すことができる。

以前、中国の湖北省武漢で大規模な大流行が発生し、新型コロナウイルスの流行が中国全土に広まった際に、上海のこれら 3つの象徴的な観光地も閉鎖された。

しかし、流行拡大が収まったと発表された後、3月12日に営業が再開されたが、訪問する観光客は事前に予約しなければならず、また、訪問時に身分証明書を提示する必要があった。

中国のメディア「上海ニュース」は、これら 3つの高層観光ビルに加えて、上海のオリエンタルパール・シティプラザやゼロメーターホール、上海市歴史発展展示ホール、そして、オリエンタルパール・リバーツアーも閉鎖されたと伝えている。

また、同じエリアにある上海海洋水族館も 3月30日から一時的に閉鎖されることを発表した。営業再開予定は後日発表するという。

同じ日に、上海の観光スポットである「上海マダム・タッソー蝋人形館」も今後、業務を停止すると発表した。現在、上海とその周辺の江蘇省では、すべての映画館、インターネットカフェや娯楽施設が閉鎖されている。

2月末から3月上旬にかけて、中国政府は、中国本土の新型コロナウイルスの感染者数が急激に減少しているとして、最近、順次、封鎖の解除が発表されていた。

中国政府の感染者数に関しての発表の信憑性は、海外からは懐疑的に見られている面もあるが、この発表は、中国政府の方針である「早い段階で、経済活動と生産を再開する」という命令に沿って表示される「政治的データ」の意味が強く、真実ではない可能性があることが懸念されている。

そんな中国で、今、流行の第二波が発生した可能性がある。

3月26日、中国共産党国民健康委員会の専門家グループのメンバーである李蘭娟(リ・ランエン)氏は、中国共産党の公式メディアとのインタビューで、中国の流行状況は依然として非常に深刻であり、外国から来た人たちからもたらされる感染が現在の中国で 2番目の大きな流行状況につながっていると述べた。

医師であり疫学者でもある李蘭娟氏は、特に「北京、上海、広州、深セン、杭州は非常に危険だ」と指摘した。

この李蘭娟氏の発言について、海外メディアは、これは中国本土での流行の再開の兆候である可能性があると伝えていた。

その後、中国共産党は、李蘭娟氏に率先して「流行の二波」を中国公式メディアを通じて外部に発信するように要請した。当局は「外国から来た感染者の増加による感染の逆輸入」という図式を描き、中国共産党の公式の意思決定のミスであることを回避しようとしている。

ここまでです。

また、四川省の大都市の重慶市や成都市でも、数日前から娯楽施設が営業停止となっていることが伝えられていて、もしかすると、「中国の広い範囲で感染拡大の第二波」が起こっている可能性も考えられます。

重慶市の状況は以下のようになっているようです。

四川省の伝染病予防機関は、新型コロナウイルスの感染拡大の状況が抑制されたとして、3月25日に、映画館、ゲームセンター、カラオケホール、ダンスホール、バー、その他の娯楽施設の再開を許可したと発表した。

ところが、この政令はわずか 3日間実施されただけで停止され、四川省のさまざまな娯楽施設は、当局命令によって再び閉鎖された。このことにより、地域の流行状況が再び深刻になる可能性があることが懸念されている。

四川省文化観光局の法執行局に問い合わせたところ、3月28日に中国文化観光部が省に「緊急通知」を発行したことを確認した。営業再開時期は未定だ。 (NTD)


中国では、3月17日に、「世界 15カ国からの入国を禁止」と発表していましたが、3月28日からは、

「すべての外国人の入国を禁止」

と発表しています。

中国外務省は、「新型コロナウイルス COVID-19 が世界中で急速に広がっている」ことを受け、「外国人の入国を停止する」と発表した。

対象には、ビザや中国居留許可を持っている人も含まれる、

「緊急の人道上の必要性」がある人や、特定の業種の労働者は免除を申請できるとしている。 (BBC)


また、同時に、中国は、「航空便の大幅な減便」を発表し、外国の航空会社による中国への運航を週 1便に制限するとしました。

これで打撃を受けている外国人は非常に多いでしょうが、実は最もショックを受けているのが「海外に留学している中国人留学生」のようなのですね。

航空便が極端に少なくなったために「母国に帰ることができない」のです。中国語の報道には、以下のようにあります。

この入国制限措置の影響を最も強く受けると考えられるのは、中国に戻りたい多数の海外中国人および海外留学生たちだ。多数の便がキャンセルされたために、中国への帰国が困難になっている。この禁輸措置は、実際には中国市民の帰還を妨害する制限ともいえる。(NTD)

現在、中国を含めて、多くの国や地域が国境を閉鎖していまして、たとえ中国で新型コロナウイルス感染拡大の第二波が起きたとしても、状況の把握は容易ではないでしょうが、二回目の感染拡大となった場合、中国国内の混乱はさらに激しいものとなる可能性もあります。

現在、中国への外国人の渡航が事実上できなくなっているため、中国と関係のある企業や、中国との人材交流をしているような組織は大変だと思いますが、今後それがさらに拡大する可能性もないではなくなってきたのかもしれません。

現時点で世界の状況は大混乱していますが、いよいよ未曾有の領域に突入してきたのかもしれません。

最終更新:2020/04/03 00:15

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