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2020/04/02 23:57

パンデミックを契機にやってくるかもしれないディストピア的新世界を前に、世界中に出現する「血の川」をはじめとする終末的光景

2020年3月28日
無題.png
・3月25日、突然川の色が赤く染まったカナダのエトビコーク・クリーク。

災いの時に

新型コロナウイルスが、中国以外の国に拡大し、感染者数が急激に増えてから、まだ1ヵ月くらいであることに気づきます。

1ヵ月前の新型コロナウイルスの感染拡大状況は、こちらに記録してある数値では以下のようになっていました。

2020年02月28日の新型コロナウイルスの感染拡大状況
(中国を除外)
中国以外の感染者数 4441人(前日比+1245人)
中国以外の死者数  68人(前日比+13人)
中国以外での致死率 1.5%


それが今日 3月28日は下のようになっています。

2020年03月28日の新型コロナウイルスの感染拡大状況
(中国を除外)
中国以外の感染確認数 51万6064人 (前日比 +6万5740人)
中国以外の死者数  2万4075人 (前日比 +3297人)
致死率 4.6%


2月28日に「 4441人」だった感染確認者数が、3月28日には「 51万6064人」となっていて、感染確認者数は、1ヵ月で 50万人増えたことになります。

国別では、2月28日は、中国を除けば、以下のようになっていました。

・韓国   感染確認 2022人 死者 13人
・イタリア 感染確認 705人  死者 17人
・イラン  感染確認 245人  死者 26人
・日本   感染確認 186人  死者 4人


現在の国別の感染状況は以下のような阿鼻叫喚状態です。

2020年03月28日の国別の状況
pd0328b.jpg

全世界の感染者数の推移のグラフを見てみますと、指数関数的な増加が始まったのは、3月10日前後くらいと見ることができます。世界で本格的に感染者の増加が始まってから、まだ、たった 2週間ほどということになります。

感染確認数の推移(1月22日-3月28日)
total-numbers-0328.jpg

約 2ヵ月前の 1月22日は、中国を含めた全世界の感染確認数は「 580人」だったことがわかります。

本当に急激に進んできたものだと思います。

終末的なニュアンスを含むものも多かったですが、実際に、この期間に世の中で起きたさまざまな事象や現象に、神話的というのか、あるいは聖書的というのか、世界のいたるところで、「川や海が赤く染まった」のです。

カナダ、カザフスタン、そして南極に出現した赤い川や海

冒頭の写真は、3月25日にカナダのトロントを流れるエトビコーク・クリークという川が血のように赤くなった様子が撮影されたものです。以下は動画です。

ht●●tps://youtu.be/rNYxALS9Mhw

原因は「赤インクが流入したことによるのではないか」と説明されているのですけれど、川がこれだけの範囲で赤く染まるというのは「どれだけの量のインクが流入したんだよ」という気にもなります。

さらには、カザフスタンのアクタウという海岸に面するカスピ海の海水が、2月9日に「突然赤く染まる」ということが起きています。

kaz-red-sea0209.jpg
・カスピ海の一部が血のような色に変色。

カザフスタンの当局は、藻類の「珪藻」によるものではないかと発表しています。

あとは、1月の終わりに、マグニチュード 6.7の大地震のあったトルコのエラズー県で「地震の直後に川の水が真っ赤になった」という出来事が報じられていました。以下の記事でとりあげています。

トルコで41名の死者を出した大地震の際、震源地付近の川が真っ赤に変化していた

投稿日:2020年3月6日
red-river-turkey2020.jpg

そして、「南極のウクライナ基地の周辺」でも、南極を流れる川が赤く染まったことが、ウクライナの南極隊員による投稿で明らかになっています。これも「藻類」によるものだと説明されています。南極にもそういう藻類が生息していることをはじめて知りました。

ukraine-red-river0225.jpg

しかし、今回のように、比較的短い期間で次々とこういう現象が現れることは珍しいかもしれません。

川が赤くなる理由はいろいろありますが、プランクトンなどの水中の微生物によるもの、化学物質等によるもの、染料が流れ込んだ、などと共に原因不明も多いです。

ヨハネの黙示録にも以下のようにあります。

ヨハネの黙示録 / 16章 03節-07節

16:3第二の者が、その鉢を海に傾けた。すると、海は死人の血のようになって、その中の生き物がみな死んでしまった。
16:4第三の者がその鉢を川と水の源とに傾けた。すると、みな血になった。
16:5それから、水をつかさどる御使がこう言うのを、聞いた、「今いまし、昔いませる聖なる者よ。このようにお定めになったあなたは、正しいかたであります。
16:6聖徒と預言者との血を流した者たちに、血をお飲ませになりましたが、それは当然のことであります」。
16:7わたしはまた祭壇がこう言うのを聞いた、「全能者にして主なる神よ。しかり、あなたのさばきは真実で、かつ正しいさばきであります」。


まあしかし、以下のような「イナゴ(サバクトビバッタ)の大群」の様子なども、今は世界中で展開しているわけでして、「聖書の中に暮らしているようだ」という心持ちも出てくるところです。

kenya-locust-0124c.jpg
・ケニアを飛びまわるイナゴ(サバクトビバッタ)。

今は世界中で「鳥が空から落ち続けている」という事象が起きていまして、ギニアビサウでは、

「 650羽のハゲワシが謎の集団死」

ということも起きていまして、ワシも何も言うことができない状態のようです。

birds-fall-world2020b.jpg
・3月3日のアメリカのメディア記事。

世界が元に戻らないとすれば

そんなような風景と共に進行しています「パンデミック下の地球」ですが、世界各地で、「封鎖」という名前のもとで、

「現実的には戒厳令的な措置」

が進められている国や地域が多くなっています。

それらを見て、あるいは実際に経験する中で、「このまま世界は、このように管理される社会に突き進んでしまうのではないか」と危惧している人たちは、アメリカなどのブログやメディア記事を見ますと、かなり多いようです。

今後、「国家封鎖しているにも関わらず、感染者が減少しない」といったようなことになった場合、強行的な管理がさらに進行する可能性はあります。

そして、最近書くこともありますが、このウイルスは、基本的に封鎖や隔離では完全に封じ込めることは、ほぼ不可能だと考えるのが最も合理的ですので、封鎖や自粛の対策をとっている国や地域でも、今後、劇的に感染者が減ることはないと思われます(中国式のマジックを使う以外は)。

最近の以下の報道などにより、この新型コロナの「強靱な性質」がさらに明らかにされています。

・新型コロナウイルスは、エアロゾルの状態で3時間以上生存できることが米国研究で発表される (日経ビジネス2020/03/23)
ht●●tps://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/031901146/

米国の研究グループは、新型コロナウイルスが空気中をミストのように浮遊する「エアロゾル」の状態で3時間以上生存できると医学専門誌で発表した。論文では「私たちの結果から、エアロゾルによる伝播(でんぱ)はもっともらしい」としているが、厚生労働省は「国内データではエアロゾルによる感染の証拠はいまだない」としている。

米国立衛生研究所(NIH)や米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)米疾病対策センター(CDC)などの研究グループが3月17日付で米国の医学専門誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に論文を掲載した。

 既報の「新型コロナウイルスのエアロゾル感染、厚労省『証拠なし』」で触れた通り、エアロゾルとは、気体中を浮遊する微小な液体または固体の粒子であり、霧や煙霧、スモッグなどもその一種であるとされる。国立感染症研究所は粒径5マイクロメートル未満と定義している。

 せきやくしゃみで排出される多くの飛沫は5マイクロメートル以上で、1〜数メートルしか飛ばないが、5マイクロメートル未満の飛沫や空気中に含まれている霧のような微粒子であるエアロゾルは、すぐには地上に落下せず、ウイルスを含んだままふわふわと空気中を漂う。

 米国の研究グループは噴霧装置を使って、ウイルスを含んだ液体を粒径5マイクロメートル以下の状態とし、空気中での生存時間を調べた。

 実験の結果、噴霧してから3時間が経過してもウイルスの生存が確認され、同グループは新型コロナウイルスについて、「エアロゾルの伝播がもっともらしいことを示している。なぜなら、ウイルスはエアロゾル中で数時間、生存し、感染性を維持できるからだ」とした。

 この論文について、厚労省結核感染症課は日経ビジネスの取材に対し、「エアロゾル中でウイルスがある程度の時間、生存し続けることと、エアロゾルによって感染することとはイコールではない。

引き続き、国内でエアロゾルによって感染したことを示す証拠は見つかっていない」とコメントし、接触感染、飛沫感染の2種が感染経路であるとの従来の見解を堅持した。

 その上で、日常でエアロゾルが大量に発生するのは「医療現場で気管挿管などの処置をするような場合などに限られる。日常生活でウイルスを含んだエアロゾルがスプラッシュのように発生することはほとんどない」とした。

 ただし、厚労省もせきやくしゃみが発生していない状態で感染したと疑われる事例があることは認識しており、政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が3月9日に示した3つの条件を避けるよう訴えた。3つの条件とは、

(1)換気の悪い密閉空間、(2)人が密集、(3)近距離での会話や発声、を指す。

・新型コロナはプラスチック表面で3日間感染力を維持 (日経Gooday 2020/03/17)
ht●●tps://gooday.nikkei.co.jp/atcl/report/14/091100031/031700668/

新型コロナウイルスがさまざまな物質の表面に付着すると、厚紙の表面では24時間後まで、ステンレスの表面では48時間後まで、そしてプラスチックの表面では72時間後まで感染力を維持していることが、米国で行われた実験で明らかになりました。論文は、専門家による評価・検証を受ける前の論文を公開する「medRxiv」に、2020年3月13日に公開されました(*1)(追記:その後、この論文は2020年3月17日付のNew England Journal of Medicine誌*2 に正式に掲載されました)。

エアロゾル状態または物質表面に付着した状態で、感染力を評価

 実験を行ったのは、米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)や米疾病管理予防センター(CDC)などの研究チームです。彼らは、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)と、2002~03年に世界的に流行したSARSを引き起こしたコロナウイルス(SARS-CoV-1)を使って、これらのウイルスのエアロゾル状態(空気中に浮遊する微小な液体の粒子に含まれた状態)での安定性と、物質表面に付着した場合の感染力の持続期間を評価する実験を行いました(エアロゾルについては、関連記事「新型コロナウイルスで可能性が指摘された『エアロゾル感染』とは?」参照)。SARS-CoV-1は、人に感染するコロナウイルスの中では、SARS-CoV-2に最も近いことが知られています。

実験1:エアロゾル状態でのウイルスの感染力の持続期間は?

 1つめの実験は、エアロゾル状態でのウイルスの感染力の持続を調べる実験で、日常生活からかけ離れた、人工的な環境下で行われました。1分間に3回転するドラムの中で、ネブライザー(液体を細かい霧状にする装置)を使って、これらのウイルスを含むエアロゾル(直径5μm未満)を発生させ、 3時間にわたって回転させ続けました。ドラム内の気温は21~23度、相対湿度は65%に設定しました。

 通常なら、時間が経過すればエアロゾルは床に落ちますが、ドラム内では空中に漂い続けることになります。開始時点と0.5時間後、1時間後、2時間後、3時間後に、ドラム内の空気中のウイルスを、ゼラチンフィルターを用いて回収し、培養液に溶かしだして、培養細胞(Vero E6細胞)に感染させ、ウイルスがどの程度の感染力を維持しているか調べました。Vero E6細胞は、コロナウイルスに感染すると形態が変化するため、感染性を持つウイルスがどの程度存在するのかを判定するために用いられています。

実験2:さまざまな物質表面に付着したウイルスの感染力の持続期間は?

 もう1つの実験は、ウイルスがさまざまな物質の表面で感染力を維持している時間を調べる実験です。厚紙、金属、プラスチックなどの素材でできた板を、気温21~23度、相対湿度40%の環境下に置き、ウイルスを含む培養液50μLを少なくとも8カ所に滴下して、その状態を維持する方法で行われました。

 滴下直後と1時間後、4時間後、8時間後、24時間後、48時間後、72時間後、96時間後に、滴下場所の表面に培養液1mLを垂らして、ウイルスを回収しました。厚紙の場合には染みこんでいるため、その場所からスワブ(綿棒のような器具)を使って回収し、培養液にウイルスを移行させました。得られたウイルスをVero E6細胞に感染させて、細胞の変性の度合いを観察しました。

 どちらの実験でも、開始時点のサンプルは、感染者の咳やくしゃみといっしょに放出される飛沫に含まれるレベルのウイルスを含んでいました。回転ドラム内のエアロゾルと物質表面という2種類の実験は、それぞれ3回ずつ行いました。

 ウイルスの感染力(正確には感染価)は、回収したウイルスが含まれている培養液を段階的に希釈し、どこまで希釈すると、培養細胞の50%を変性させられなくなるのかに基づいて評価しました。

そのような中で、国や地域によっては、国民の管理がさらに進む可能性はあるのかもしれません。

感染拡大が終息したとしても、すでに起きている破壊ぶりを見るだけでも「少なくともすぐに元の世界に戻ることは難しい」ことはわかります。あるいは、もう元の世界は戻ってこないかもしれません。

そのような「未来」について述べているメディアの記事をご紹介して締めさせていただきます。

COVID世界秩序がやってくる
The COVID World Order Is Coming
Oneworld 2020/03/24

COVID-19に対する現在の世界の反応は、すでに私たちのディストピアの未来がどうなるかについての非常に強力なヒントを提供している。

COVID-19 (新型コロナウイルス)は、私たちの生活を根本的に変えた。そして、この光景が示すことは、私たちの未来がディストピア的なものになる可能性が高いということだ。

さまざまな国の政府がこのウイルスの発生にどのように対応しているかを見る中で、パンデミック全体が誇張され、私たちの自由を剥奪するための煙幕として悪用されるようになることを私たちは懸念している。

かつて、政府が国民に対して、これほど大きな権限を持っていたことはない。

しかし、今のような緊急事態では、確かに当面は、私たちの生存にとって必要である部分はあるだろう。

問題は、この流行が終息した後もこの強大になった権力が、自発的に取り下げられないことであり、それを多くの人が心配している。

COVID-19 により、突然、世界は全体として独裁的な時代に入り、そして、彼らと議論するのは難しい状態だ。すべては独断的に決められる。以下は、すでに行われていることを簡単に説明し、その後に続くかもしれないことを予測する試みだ。

事実上の戒厳令

世界で多くの人々が「〇〇を推奨する」、「〇〇を禁止する」という政府通達と、検疫の必須を経験している。

この強制的な方法は、多くの国や地域で、抵抗やパニックを避けるために正式に宣言されてはいないが、事実上の戒厳令の状態にある。

「新しい日常(ニューノーマル)」が始まっている

アメリカを始め、多くの国や地域で、この実施期間も不明確な事実上の戒厳令が、国民に受け入れられたため(喜んで受け入れたかどうかはともかく)、これは、おそらく「新しい日常」となり、将来的には「過剰な警告」が数え切れないほど実施される可能性がある。それはさまざまの他の口実の下での「注意」となるはずだ。

ソーシャルメディアの検閲が激化する

「ビッグブラザー(巨大な監視システム)」はすでにここにあるが、それは、ソーシャルメディアの投稿に対する検閲を「社会的に無責任である」という理由により強化することで、これまで以上にソーシャルメディアへの投稿はチェックされるだろう。

これはパンデミックに関するものから始まり、他のさまざまな「政治的に正しくない」投稿へと拡大されるかもしれない。

旅行は二度とかつてと同じようになることはない

国内旅行も国際旅行も、再び以前と同じようになることはないだろう。移動に対する内部制限は、国の政策としてありふれたものとなり、外国からの来訪者のほとんどは、特別な状況を除いて一定期間自己検疫を要求されるため、今後は、グローバルな旅行、観光業界は消滅していく。

国境管理がより厳格になる

誰もが自由に管轄区域の間を移動できるようになった、いわゆる「国境開放」の時代は過ぎ去った。今後は、現地の人々を部外者(国内の他の場所から来る同じ国民を含む)から保護するためにより厳格な規制が導入される。

ワクチン義務化の時代がやってくる

COVID-19の大流行が収まった後、国民にワクチンが強制的に使用されるのを止める方法はおそらくないだろう。

人々は、ビジネス、旅行、そして政府の公的な給付を受け取るためには、摂取の証明が必要となるかもしれない。

リモートでの学習と仕事が増加する

多くの人々が家に閉じこもるしかなく、多くの人々が、必要な商品を購入する以外に離れることができないため、遠隔学習と遠隔での在宅仕事が一般的になるだろう。

5G拡大は避けられない

そして、オンラインで学習、仕事、または娯楽が急増することにより、一部の人々が 5Gと深刻な健康問題との関係を疑っているにもかかわらず、必然的に、5Gテクノロジーへの迅速な展開を必要とする社会となる場合がある。

社会が機能するためのほんの少しの仕事に依存

今回の事実上の戒厳令の「新しい日常」は、この社会というものを最低限でも機能し続けるためには、実際には、食料品店、薬局の従業員、銀行の店員、外食労働者、農家、トラック運転手、医療従事者、技術者など、一部の仕事のごく少数の人たちに依存していることを多くの人々に認識させた。

つまり、それ以外は不要という見方をされる可能性がある。

そのような中で、世界中の政府は、それらの「必須産業を国有化する」方向で管理する可能性がある。

ユニバーサル・ベーシックインカムの導入

COVID-19に対する世界の対応によって触媒された世界的な経済崩壊の規模と範囲を考えると(元の社会体制には戻れないことを踏まえると)、今後は、各国政府が国民が最小限の基本的な商品やサービスを購入して、配布するようになるかもしれない。

現金が消える

致命的なウイルスが紙幣によって拡散する可能性があるという恐怖(これは現実でありつつも誇張された情報)によって、あるいは、各国政府がベーシックインカムを分散させる好ましい方法としての完全なキャッシュレス社会が到来する可能性がある。

このすべてが現実化するわけではないにしても、社会が完全に元に戻ることが難しい中では、これらの一部にしても、時間と共に発生していく可能性は高いと思われる。

最終更新:2020/04/02 23:57

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