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2019/07/31 23:20

いったい何が世界中のミツバチを殺している? ロシア、アメリカ、ヨーロッパ … 全世界でミツバチの黙示録的な大量死と大量消失の拡大が止まらない

昨年ネオニコチノイド系農薬をすべて禁止にしたフランスもミツバチの状況は変わらず
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世界中で進行するミツバチの「大消失」

ミツバチの大量死と、突如として消滅する現象の問題は、もうずいぶんと以前からの問題となっていますけれど、実は、

「現在、それらがクライマックスを迎えつつある様相を呈している」

ことをご存じでしょうか。

ロシアでは、今年の 6月から、かつてない規模のミツバチの大量死が発生していることが報じられていて、以下の記事で取りあげさせていただいたことがありますが、この後、ロシアのミツバチの大量死と大量失踪の状況はさらに深刻になっていることが、この数日報じられています。


2019年の夏、ロシアの広範囲で異常な数のミツバチの大量死が起きている

2019年7月12日ロシア各地の大規模なミツバチの大量死を伝えるロシアの報道
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世界中でミツバチに関しての問題が本格化して久しいですが、今年 2019年は、ロシアにおいても、ミツバチの大量死と大量失踪(蜂群崩壊症候群)が発生し続けていることが、報道でわかりました。

これまで、ロシアのミツバチの大量死はあまり聞かれたことがなかったですが、ここに来て、ついにロシアでも、それが始まったということのようです。

まずは、ロシアの通信社 RIA ノーボスチの報道をご紹介します。


ria.ru 2019/07/09

ロシア農業省が、国内各地でのミツバチの大量死について声明を発表

ロシア連邦農業省は、声明で、ロシアのいくつかの地域で大量のミツバチが死に続けており、養蜂に重大な損害を与えていると述べた。

この夏、ロシアの様々な地域でミツバチの大規模な大量死が記録されている。

ロシア各地で大量死は見られるが、特に顕著な事例は、アルタイ地方のウドムチア、マリエル、リペツク、サラトフ、ウリヤノフスク、クルスクなどで観察されたものだ。

専門家は、このミツバチのコロニーの大量消失は、農薬や作物を処理するために使われる化学薬品などと関連付けられている可能性があるという。

ロシア農業省は、国の多くの地域でミツバチが大量に死んだために、畜産業のサブセクターとしてのロシアの養蜂業は、今年、重大な物的損害を受けていると述べた。

ミツバチの大量死が起きた各地域では、状況を分析する作業が進行中であり、その結果はロシア農業省に報告される。

当局は、以下のように述べる。

「さらには、将来的に、同様のミツバチの大量死状況が発生することを回避するために、農産に関わる地域当局は、農薬規制の遵守に関してロシア連邦の現在の法律を農家の方々とそして養蜂家に習熟させる説明および助言的な作業を行っている」

ロシア農業省はまた、認定試験所の助けを借りて、影響を受けた養蜂家がミツバチの大量死の特定の各事例において、養蜂場の被害の原因を正確に特定することが必要であるとも考えている。

原因が、農薬や化学薬品以外である可能性も考慮しなければならないとして、当局は以下のように声明で述べた。

「農薬や化学薬品の使用だけでなく、他の要因にもミツバチの生命活動を侵害する原因となる可能性があると考えている」

ここまでです。

この記事の中では、原因について、農薬などの化学薬品によるものである可能性について強く述べられていますけれど、しかし、農薬は今年から突然使われ始めたというものではないでしょうし、その影響が主要因だとすれば、もっと以前から同じ現象が起きていたと思われます。

ちなみに、アメリカでも現在非常に大規模なミツバチの大量死と大量失踪が続いています。以下の記事は、今年 6月のアメリカの科学メディアのものですが、昨年の秋から春までの冬期だけで、

「アメリカ全体のミツバチのコロニーの 40%が失われた」

ということが報じられています。

アメリカでの記録的なミツバチの消失を伝える科学メディア
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しかし、アメリカの場合は、ミツバチの大量死の主要な要因は、異常に暖かかった冬の気温ではないかとされていまして、つまり、気候の異常がミツバチの大量死と関係していると推測されているようです。

昨年の春には、アルゼンチンで 7000万以上のミツバチが突如として死亡するという事象が発生したことを以下の記事で取りあげさせていただいたことがあります。

アルゼンチンのコルドバで7200万匹にのぼるミツバチたちの「突然の大量死」が発生。現時点で原因は不明

2018年3月27日の報道より
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これも原因がまったくわかっていないようで、ミツバチの大量死や大量の失踪については、その原因は複雑だということはいえるのかもしれません。

もちろん、農薬も異常気象もそれぞれの要因のひとつなのかもしれないですが、それほど単純化できることでもないのかもしれないな、という気もします。

ミツバチが減少していくという事態の本質的な問題は、「ミツバチは植物の受粉に大きな役割を果たしている」というところにあります。

他にも、鳥や風や他の昆虫など、受粉に貢献している自然は数多くありますが、その中でも、ミツバチは最大級のものだと思われます。

今のペースで世界的にミツバチが減少し続ければ、将来的に食糧生産にも影響が出てくるのかもしれません。

そして、アメリカやカナダ、そして、ヨーロッパの各国でも、非常に大規模なミツバチの大量死と大量失踪が発生し続けていることが、たびたび報じられています。

最近の報道でわかるのは、ミツバチの大量死や大量失踪の原因は、これまでよく言われていたような単純な問題ではない可能性が高いということです。

たとえば、「ネオニコチノイド系」と呼ばれる農薬があり、これは実験によって、ミツバチ(あるいは多くの昆虫)の遺伝子に異常を引き起こすことがわかり、確かにミツバチを含めた昆虫に対して大きな悪影響はあります。そのため、こネオニコチノイドがミツバチの大量死の原因ではないかとされることが多くありました。

そのような中、世界に先駆け、フランス政府は、昨年 2018年9月に、

「すべてのネオニコチノイド系農薬の使用を禁止する」

という法案を施行しました。

以下は、その時の AFP の報道からの抜粋です。

仏、ネオニコ系農薬5種を使用禁止に ハチ大量死との関連指摘
AFP 2018/09/03

農業大国フランスで、ミツバチの個体数激減の一因と指摘されるネオニコチノイド系農薬5種の作物への使用を禁止する法律が施行された。対象となるのはクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサム、チアクロプリド、アセタミプリドの5種で、屋外と温室の両方で使用を禁じる。

これまで欧州で使用を認められたネオニコチノイド系農薬はこの5種のみ。

クロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサムの3種については、既に欧州連合(EU)が農地での使用を禁止する採択を行っているが、フランスはさらに一歩踏み込んだ措置を取り、ハチ大量死の一因とみられる農薬の使用反対運動の先陣に立った。


このように、ネオニコチノイド系農薬の使用を世界に先駆けて「完全に禁止」としたフランスのその後はどうなったかといいますと、冒頭にもありますが、

「現在、フランスは、世界で最もひどいミツバチの大量死にさらされている」

のです。

ネオニコチノイド系農薬を許可している国々よりも、ひどい状況となっているようで、今のフランスは「養蜂という産業そのものが消滅しかねない」ということになっているようなのです。

まずは、冒頭のフランスの報道について、ご紹介したいと思います。

なお、ミツバチの消滅の異常には、大量死と「ある日、突然巣にいたミツバチすべてが消滅してしまう」という「蜂群崩壊症候群」という事象がありますが、どちらも、

「生きたミツバチが消える」

という意味では同じですので、あまり厳密に区分してはいません。

ここから、冒頭のフランスの報道です。

French honey at risk as dying bees put industry in danger
france24 2019/06/27

ミツバチの大量死が続く中、フランスの養蜂産業そのものが危機に直面している

フランスの養蜂家たちは、ミツバチのコロニーの崩壊によって、今年のフランスのハチミツの収穫は完全な不作となる恐れがあると述べた。フランス各地の養蜂家たちが全国各地で同じ警鐘を鳴らし続けている。

フランス農業組合 MODEF の会長は、取材に対して以下のように述べた。

「ハチミツはいっさい収穫できていません。このシーズンの始まりは、過去にないほど壊滅的なものでした」

このようなフランスのハチミツの収穫の不作は新しいことではない。 2017年には、フランスのハチミツ収穫量としては過去最低の不作を記録した。その前年の 2016年にも、通常は 20,000トンほど収穫できるハチミツが、9,000トンしか収穫できなかった。

フランスは欧州連合(EU)で 5番目に大きなハチミツの生産国だが、他のハチミツの大生産国であるスペイン、ルーマニア、ポーランド、ハンガリー、ギリシャ、そしてイタリアのような国々でも、ハチミツの生産量の大幅な減少を経験している。

気候変動が原因なのか

フランスのミツバチの大量失踪は、1990年代には、年間平均でミツバチのコロニーの 5%ほどで起きていた。ところが今では毎年、コロニーの 30%ほどで大量死が起きる。

フランス養蜂家連合(SNA)の会長は、以下のように言う。

「私たちは、気候変動の影響について懸念しています。養蜂家にとって最大の関心事でもあります。今年の初めは、北半球では霜や悪天候により、植物が枯れたり、花が乾かなくなってしまっていました。これでは蜜は収穫できません」

「花や蜜がなければ、ミツバチは生きられず、コロニーは急速に崩壊します」

今年、フランスでは、5月になっても寒波が続き、霜が下り続けたことで、多くの植物が枯れたり、花が咲かなかった。

ミツバチの個体数が減少するもう 1つの主な原因は、農薬の普及だと言われる。

ネオニコチノイド、またはその化学組成がニコチンの構造を模倣している農薬は、ミツバチの中枢神経系を直接攻撃するため、特に危険なものだ。

EUは、ミツバチを標的とする農薬の使用を徐々に制限してきており、昨年フランスは主要 5種すべてのネオニコチノイドを禁止する最初のヨーロッパの国となった。

しかし、状況は改善していない。

養蜂家連合の会長は、ネオニコチノイド以外のあらゆる農薬や殺虫剤もミツバチに脅威をもたらしている可能性が高いと述べる。養蜂家連合は、伝統的な農業方法など、持続可能な方法を模索していかなければならないと考えている。

フランス養蜂家連合会長は以下のように言う。

「ミツバチは約 8000万年前に地球に現れたことを覚えておく必要があります。 300万年前には最初の人類が登場しました。そして、 8万年前から 1万年前くらいの間に、すでに農業は存在していました。現在の集中農業が始まったのは、ほんの 70年前なのです。わずか70年で、私たちは環境と生態系を大きく変えてしまいました」

「ミツバチを失うと、私たちの食糧である果物、野菜、さらには穀物さえも失うのです。それらがなければ、鳥や哺乳類なども地上から消えていくのです。ミツバチは、生物の多様性の基盤を作っている存在なのです」

ここまでです。

アメリカのミツバチの大量消失の状況は、この 10年くらいは「高い水準で推移したまま」なのですが、その高い数値からさらに「徐々に悪化して」います。

10年前には、年間 30%程度のコロニーの消失だったのが、2012年頃からは、ミツバチのコロニー全体の 40%ほどが消失しているという状況となっています。

アメリカのミツバチの大量消失の割合の推移
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ちなみに、アメリカでは、オバマ政権だった 2013年に、「送粉者保護研究計画(Pollinator Protection Research Plan)」という「受粉に関わる生物を保護する政策」を実施しました。

受粉に関わる生物は、ミツバチ、鳥、コウモリ、蝶などですが、上のグラフを見る限り、2013年から実施された政策に効果が出ているようには見えません。

その後、オバマ大統領から変わったコブフェフェ大統領は、これらの実施をおこなっていたアメリカ環境保護庁(EPA)の「縮小」に着手していますので、オバマ大統領が施行した「送粉者保護研究計画」が現在も続いている可能性は少ないのかもしれません。

ロシアは、さらにひどいことになっていまして、報道によれば、

「ロシアの 30の地域で、ロシア全体の 60%のミツバチを失った」

ということになっているようです。ロシアの 90%近くの養蜂家がミツバチの消失や大量死の影響を受けたと記されています。

ここまでミツバチの大量死と大量失踪が世界中で拡大し続けているというのは、もはや、理由は「まったく単純なものではない」ことを示しているようにも思います。

ネオニコチノイド系農薬を禁止したヨーロッパ各国が、さらに激しいミツバチの大量消失に見舞われていたり、あるいは、「寒波に見舞われた地域も、熱波に見舞われた地域も、平年のままだった地域も、どこも一様にミツバチの大量消失に見舞われている」ことからも、気候変動だけの原因とも言えなさそうです。

そういえば、ずいぶん前に、以下のようなタイトルの記事を書かせていただいたことがありました。

英国の子どもの5人に1人は生まれてから一度も野生のミツバチを見たことがない

ネオニコチノイド系殺虫剤がミツバチの遺伝子活動に変化を与えることが判明
bee-canada.jpg
カナダのオンタリオの養蜂場で同国として最悪のミツバチの大量死が発生しました。その数 3700万匹。崩壊した(ハチが消えた)巣の数は 600 。msn living より。

ミツバチのささやきは地域的には消滅している


最近、米国やカナダにおいて、再びミツバチの大量死の報道を多く見かけます。ミツバチだけではないので、もはや蜂群崩壊症候群( CCD )という言葉だけではなく、大量死とか、あるいは「大量絶滅」という表現も見受けられます。


今回のタイトルにつけた「英国の子どもの5人に1人は生まれてから一度も野生のミツバチを見たことがない」というのは、今年4月に米国 msn が報道した下の記事から拝借したものです。

uk-bee-kids.jpg

この概要も短くご紹介しておきます。


A shocking number of British kids have never seen a bee
msn (米国) 2013.04.15

ミツバチを一度も見たことのない英国の子どもの衝撃的な数

長期間にわたり、私たちはミツバチの個体数の減少についての話を聞いてきた。その原因が、病気か天候か寄生虫か殺虫剤かはともかく、結果として、英国で行われた新たな調査は「ハチに刺された」かのように痛みを伴うものだった。英国の10歳未満の子どもの5人に1人は野生のミツバチを生まれてから一度も見たことがないことがわかったのだ。


主要原因に近づきつつある CCD の研究

この「ミツバチの大量死」については上の記事にも「その原因が、病気か天候か寄生虫か殺虫剤かはともかく」とありますが、諸説あるのですけれど、最近では、ネオニコチノイド系と分類される農薬が要因のひとつであることについては、かなり重要と見なされています。

2012年に欧米で数多くの実験によって、ネオニコチノイド系の成分により CCD が発生することが確認され、そして、2013年には日本人研究者による実験で「蜂群が最終的に消滅することが確認されました。

下は蜂群崩壊症候群 - Wikipedia からの抜粋です。


2013年には金沢大学教授山田敏郎の研究でネオニコチノイド系農薬によって蜂群が最終的に消滅することが確認された。実験では高濃度から低濃度(100倍に希釈)までの農薬を餌に混ぜてセイヨウミツバチ1万匹8群に投与したところ、濃度にかかわらず成蜂数が急激に減少し群は最終的に絶滅した。

従来の有機リン系農薬の場合は、時間経過とともに蜂は回復するとしたうえで、ネオニコチノイド系農薬は「農薬というより農毒に近い」もので、「このまま使い続け、ミツバチがいなくなれば農業だけでなく生態系に大きな影響を与える」と警告した。


とのことです。

下は山田敏郎教授がおこなった実験の様子の写真です。
bee-kanazawa.jpg
▲ 2013年6月18日の東京新聞オンライン版「ミツバチの群れ 農薬で消滅 ネオニコチノイド系 金沢大確認」より。

このような実際的な実験では証明されるにも近い形となってきているのですが、さらに最近になって、ネオニコチノイド系農薬が、「ミツバチの遺伝子を変化させてしまう」ことが判明したことが、7月2日のアメリカの科学サイト PHYS.ORG に掲載されていました。

今回はその記事をご紹介します。

その前に、最近起きたアメリカでのハチの大量死についても簡単にふれておきたいと思います。

アメリカ・オレゴン州で6月に発生したハチの大量死

アメリカで発生したハチの大量死はオレゴン州で起きたもので、ミツバチではなく、「マルハナバチ」というもので、下の記事の写真にあるような黒いハチです。
bee-oregon.jpg

上で禁止された殺虫剤は、ノミなどの駆除に使用するジノテフランというネオニコチノイド系の殺虫剤とのことです。

ちなみに、2013年12月よりネオニコチノイド系農薬3種はEU全域で使用が原則禁止となるとのこと。

ただ、以前からいろいろな生き物の大量死のことを書くこともありましたけれど、近年の大量死はミツバチに限ったことではなく、ミツバチ以外の大量死が人間に重要ではないかというのも、それはそうは言えない面もあるはずで、この問題の範囲は大きいような気もします。

ネオニコチノイドが昆虫全般の神経系に影響するという説が正しければ、大量死しているのはミツバチだけではないはずで、膨大な種類の昆虫が減少しているように思います。しかし、「効果的な害虫駆除」を強く望んだのも私たち(人間)であって、そこが難しい部分なのかもしれません。

ともあれ、私たちが食べている食物の3分の1は、ミツバチの受粉と関係しているものだそうですので、人間は確かに「ミツバチに生かされてきた」という側面はかなりありそうです。

都市伝説となっている「地球からミツバチが消え去ったら、人間は4年も生きてはいけない」というアメリカの映画『ハプニング』の中でアインシュタインの言葉だとして出てくる架空の言葉は、それは架空の言葉であっても、多分、それに近いニュアンスは事実であるようにも感じます。

では、ここから農薬とミツバチの遺伝子についての記事です。

Insecticide causes changes in honeybee genes, research finds
PHYS.ORG 2013.07.02

殺虫剤はミツバチの遺伝子に変化を引き起こすことが研究により発見された

英国ノッティンガム大学の学者たちによる新しい研究で、ネオニコチノイド系殺虫剤への曝露がミツバチの遺伝子に変化を引き起こすことが示された。

科学誌 PLOS ONE に掲載された研究では、欧州委員会が最近決定した3種類のネオニコチノイドの使用を禁止する決定を支持するものとなった。

私たちが食べている食物の3分の1に関係にミツバチの受粉は関係しているが、そのミツバチの個体数の減少と殺虫剤との関係の証拠が高まってきているが、今回の研究は、ミツバチの遺伝子の変化とネオニコチノイド、イミダクロプリドとの関係について調べた初めての包括的な研究となる。

この研究は生命機能研究科のラインハルト・ストーゲル博士が率いたもので、実際の草原の現実的な環境の中で実施された。そして、非常に低いレベルの曝露(ほんの少しの量のネオニコチノイドにあたる)でも、ミツバチの遺伝子の活動に影響をおよぼした。

研究者は、ミツバチの幼虫の細胞は成虫より激しく活動しており、それが殺虫剤に対して、毒素を分解に関与する遺伝子の活性を増加させていることを確認した。細胞を動かすためのエネルギーの調節に関与する遺伝子も影響を受けていた。

このような変化は昆虫の寿命を減少させることが、ショウジョウバエなどの研究で広く知られている。成虫になる割合が小さくなる。

英国生協コーペラティブ・グループ( The Co-operative )の開発マネージャー、クリス・シェアーロック氏は以下のように語る。

「この研究は非常に重大なものといえます。これは、殺虫剤の曝露によってミツバチの遺伝子活動に影響を受けることを明確に示したものですが、今でも英国ではどこでも普通にこの殺虫剤を使っています」。

2013年12月よりネオニコチノイド系農薬3種はEU全域で使用禁止となる。

これは、このタイトル通りのもので、2013年にイギリスで行われた調査で、

「イギリスに住む 10歳未満の子どもの5人に1人は野生のミツバチを生まれてから一度も見たことがないことがわかった」

のだそうです。

確かに、特に都市生活をしていると、本当にミツバチは見ないですね。

私の家の場合は、ベランダなどが花や植物に支配されているので、まあ、たまにはミツバチがやってきますが、それでも、本当に稀です。

そういえば、ロシアでは先ほどご紹介しましたような「ロシア国内での大規模なミツバチの消失」が、さまざまに報道されているのですが、その中に、「予言」を取り入れている記事がありました。

2019年7月16日のロシアのメディアより
vanga-einstein-predictions.jpg

ババ・バンガという、かつてブログで取り上げたこともあります、ブルガリアの著名な女性預言者(上の写真の左の方)と、アインシュタインが、生前に言っていたとされることを取り上げて、

「世界は、今後そのようなことに実際になってしまうのではないか」

というようなことが書かれてある記事でした。

アインシュタインの言葉は、よく語られるわりには、「実際にアインシュタインがそれを語ったという記録が残っていない」という意味で、都市伝説的な面もあるのですが、以下の言葉です。

「もしこの地球上からミツバチが消えたら、人類は 4年しか生きられない」

そして、ババ・バンガは、以下のような予言を残していたのだそうです。

「世界中でミツバチの大量死が始まり、その後多くの人々が死んでしまう」

ババ・バンガやアインシュタインのように極端なことではなくとも、実際に、受粉動物として最大の存在であるミツバチが極端に減少することがあるならはば、食糧生産を含めて、かなり厳しい世の中にはなりそうです。

そして現実として、原因の特定ができないツバチの大量死という黙示録は拡大を続けています。

最終更新:2019/07/31 23:20

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2019/07/31 22:54

まさにカタストロフの時代へ 英国のリスク調査企業が、全世界の2019年前半における自然災害での経済的被害額が「8兆円」にのぼると発表

2019年前半に「破局的な被害」を出した自然災害の発生場所
world-catastrophe-2019b.jpg

21世紀に生きる私たちの住む地球の凄まじい様相を数字で知る

英国のリスクリサーチセンターのであるエイオン・ベンフィールド UCL (Aon Benfield UCL)が、7月26日に、

「 2019年前半の世界の破局的な自然災害の状況」

を、経済的損失と人的被害のそれぞれから発表しました。

タイトルは、「カタストロフの洞察 (Catastrophe Insight)」というもので、アジア、欧州、北米、中東、アフリカなど、各地域の自然災害の被害統計がまとめられています。

このデータによりますと、2019年前半のこの地球の自然災害での被害額は、

「 730億ドル (約 8兆円)」

にのぼっていることが明らかとなりました。

これは、2019年1月から 6月までの、たった半年の間の経済的被害です。

このうち、自然災害に対してかけられていた保険の支払いによる損失は 200億ドル ( 2兆2000億円)に達しています。

この 2019年の前半で、最も大きな経済的被害を出した自然災害は、損失額の多い順に、

・洪水

・豪雨

・竜巻

となります。

この損失額の数字はすごいです。

たとえば、以前、「西暦 1900年から 2015年までの自然災害による経済的損失」について以下の記事でご紹介したことがあります。

Natural Disasters since 1900: Over 8 Million Deaths and 7 Trillion US Dollars damage
Karlsruhe Institute of Technology ( KIT ) 2016/04/18

西暦1900年からの自然災害 : 800万人以上が死亡し、7兆ドル以上の経済的損失を受けた

Natural-disasters-2019.jpg

カールスルーエ工科大学(KIT)のリスクエンジニアの専門家であるジェームズ・ダニエル博士(Dr. James Daniell)は、これまで収集した自然災害のデータベースから、1900年以来、自然災害により 7兆ドル(約 770兆円)の経済的損失が発生し、また、死亡した人の数は 800万人に達することを示した。

ダニエル博士の災害データベース「 CATDAT 」は、社会経済指標を調べることにより、自然災害による社会経済的損失データを評価する。

博士はオーストリアのウィーンで開催される 2016年 欧州地球科学連合総会でこのデータを発表する。

ダニエル博士は、CATDATデータベースの一環として、1900年以来起きた 35,000件の自然災害事象を収集した。

それによると、1900年から 2015年までの経済的損失の約3分の1は、洪水により引き起こされており、洪水による経済的損失の度合いは大きい。

次に大きなものが地震による損失で、自然災害の経済的損失全体の 26パーセントを占める。そして、嵐(台風やハリケーン、サイクロンなど)が 19パーセント、火山の噴火による被害は全体の 1パーセントとなっている。かつては、経済的損失の最高額を記録する自然災害は洪水だったが、1960年以来、嵐が経済的損失のうちの 30パーセントを占めるようになった。

全体として、過去 100年ほどの間の自然災害による経済的損失は絶対的に増加した。

ダニエル博士は「多くの場合、発展途上国の方が大災害に対して、より脆弱な傾向があり、自然災害での死者と経済的損失が高くなっている」と述べる。

その一般的な理由のひとつは、家屋や建物の質そのものにもあり、また、海岸に人々が働く都市部の多い地域も、自然災害に対しての生命と経済的損失に対してのリスクが高い。

自然災害の経済的損失は、ダニエル博士の計算では、ドル換算で 7兆ドルに達するが、しかし、自然災害による損失の構成要素は、多くの場合、損失の推定値などが入るため、実際とは大きく異なる。

ダニエル博士は、「経済的損失を定量化することがしばしば困難であるように、1つの災害事象の正確な損失値を取得することは、たとえば、2010年のハイチ大地震のように、損失値を計算するのが不可能な場合が多々あり、死者数も過大に評価されていることがあります」と言う。

「これまでの中で、自然災害による経済的損失が最も大きかったのは、2011年3月11日の日本の東北の震災と、ニュージーランドの大地震によるもので、3350億ドル(37兆円)の経済的損失となりました。特に、東北の地震は、地震に加えて、津波と原子力発電所の被害が重なり、単一の自然災害としては、最も高い損失を生んだものとなりました」と、博士は述べる。

地震では、1900年から 2015年の間に、全世界で 232万人の人が亡くなっており、また、地震での犠牲者の約 59パーセントは、津波や土砂崩れなどの二次的災害で亡くなっている。石造建築物の倒壊により死亡した人は、全体の 28パーセントになる。

1960年以来、地震で死亡した人は、すべての自然災害の犠牲者の 40パーセントにもあたる。

火山の噴火に関しては、1900年から 2015年の間に、火山の噴火で亡くなった人の数は 98,000人と、他の自然災害と比較すると多くはない。しかし、1900年以降は起きていないが、たとえば、1815年のタンボラ火山の噴火のような巨大な火山噴火が起きた場合、世界中の気温を下げる可能性があり、それは、世界の食料安全保障の問題につながる側面を持つ。

自然災害での死亡者数そのものは、1900年から 2015年まで、わずかに減少するか一定だが、世界の人口が増えていることから、自然災害で亡くなる人は大幅に減少していると博士は言う。

2000年以来、1度の自然災害で 10万人以上が亡くなったのは、2004年のインド洋津波(死亡者数約 23万人)、2008年のミャンマーのサイクロン(死亡者数約 14万人)の2つとなる。

そして、歴史上で最悪の自然災害は、1931年に中国で起きた、推定死者数 250万人以上と考えられている中国の大洪水である。


このように、1900年から 2015年までの約 115年間の間に、経済的被害は 770兆円などに達していたことがわかったのでした。

しかし、現在の 2019年というのは、「半年で 8兆円の経済的損失」を出しているのです。

何となく計算するだけでも、何倍何十倍というペースで自然災害による損失が出ていることを示しています。

今後の 6ヵ月がどういう推移を見せるのかわからないにしても、猛暑や山火事、台風やハリケーンなどの自然災害が発生するのは、主にこれからですので、2016年後半も、さらに自然災害による被害は多くなると考えられます。

たとえば、前半と同じような経済的被害が出たとして、年間で十数兆円というようなことになりそうで、過去のいかなる時代よりも、人間社会は自然災害に「攻撃されている」と言えそうです。

そして、先ほどの過去記事に掲載しましたグラフでわかりますのは、

「自然災害は 20世紀後半から増加し、21世紀に爆発的な状況となった」

という感じになっています。

1900年から 2015年までの自然災害での経済的損失の推移
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世界の自然災害による損失額は、1990年頃から、コンスタントに 1兆円を越えるようになり、21世紀になると、かつてなかったような数字となっていることがわかります。

それでも、2015年までは、上のグラフを見る限りは、最も経済的損失が大きかったのは 2011年(東日本の震災があった年)の約 5兆円です。

それが、今年は、半年ですでに 8兆円。

半年間で、すでに 2011年の記録の 2倍近くの数値となっているのです。

今後どこまで急激な増加を見せ続けるのかわからないですが、上の自然災害による経済的被害のグラフに、2019年までの統計を加えたものはすごいカーブを描きそうです。

冒頭に示しました図は、自然災害により大きな被害を出した災害の地域が、地図に掲載されているものですが、その中でも、特に甚大な被害を出した災害が発生した場所は以下のようになります。

2019年前半に甚大な被害を出した自然災害の発生場所
world-catastrophe-2019a.jpg

色分けは下のようになります。

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こうして見ますと、色分けが「水色」のものが多いことがわかりますが、水色は「洪水」です。日本の九州から、中国、モンゴル、ロシア、アフリカ、アメリカ、南米と全世界で「破局的な洪水」が発生していたことがわかります。

以下の記事など、ブログでは「洪水の時代」というキーワードを使うこともありますが、この地図を見まして、それを実感します。

2019年3月28日の報道メディアより
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2019年3月 水に覆われたネブラスカ州の住宅街
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イスラエルでの大洪水を伝える2019年3月2日の報道より
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2018年5月28日中東オマーン
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メリーランド州での洪水を伝える2018年5月28日の報道
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タイトルに「彼は怒っている」という言葉が入る2018年6月13日のレバノンの洪水の報道
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2018年11月15日 砂漠に「水上の宮殿」が出現したサウジアラビア・メッカ
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2018年5月30日 オマーンの砂漠を上空から撮影
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濃い青は、「極端な気候」という内訳で、アメリカの中西部と中央ヨーロッパに集中的に示されていますが、これはアメリカとヨーロッパでは、それぞれ違いまして、

・アメリカは冬から春の異常な寒波と日照不足

・ヨーロッパは、6月下旬の異常な熱波

を示していると思われます。

いずれにしましても、21世紀というのはすごいです。

地震なども、ある意味では「 21世紀に本格化した自然災害」といえますし。

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さらには、以前、以下の記事で書かせていただいたことがありますが、山火事も、21世紀に本格化した自然災害です。

カナダの山林火災は、2016年5月7日の時点で「東京23区の3倍よりも広い地域」が消失しているという大変な火災となっていますが、数日前のカナダの下の写真は、それが壊滅的な状況になっていくことを示唆していたかのようでした。

2016年5月5日のカナダ・フォートマクマレーの光景
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報道では、「制御不能状態」に陥っているとも言われていますが、NHK の報道によれば、

空気が乾燥しているため、依然、火の勢いは収まらず森林地帯に燃え広がっています。

現地では8日に雨が降ると予想されていますが、地元の防災当局者は「この地域ではまとまった雨が2か月間降っていない」と述べ、火はさらに燃え広がり、7日には焼失面積が東京23区の3倍以上に当たる20万ヘクタール余りにまで広がるおそれがあると指摘しています。


とのことで、世界で干ばつが広がっている中、カナダのこのあたりも、

> まとまった雨が2か月間降っていない

という状態だったようです。

山林火災もここまでの規模となりますと、経済への打撃もかなりのものとなるようで(しかも鎮火の見込みも立っていないですし)、ロイターには下のような記事がありました。

カナダ経済、森林火災で第2四半期はゼロ成長も
ロイター 2016/05/05

カナダのアルバータ州で発生した森林火災は、同州のオイルサンド生産に打撃を与えており、エコノミストからは第2・四半期がゼロ成長に陥る可能性があるとの声も上がっている。また、利上げ観測が出ていたカナダ中銀は金融政策を維持し、カナダドルは売られると予想されている。

BMOキャピタル・マーケッツのシニアエコノミスト、Robert Kavcic氏は、第2・四半期を年率1.3%の成長を見込んでいたが、森林火災を主な理由に、ゼロ成長に修正した。

スコシア銀行の資本市場責任者Derek Holt氏は、森林火災で少なくとも5、6月はオイルサンドが生産できないとみて、景気が急降下する可能性が排除できないと述べ、カナダドルの下落を予想した。


そして、先ほどの「2か月まとまった雨が降っていない」という話などから、農業大国であるカナダですが、おそらくカナダも地域的には干ばつがかなり進んでいる場所が出ているような気もします。

2016年5月6日のオーストラリアの山林火災の発生状況
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オーストラリアでも結構な数の山林火災が起きていることがわかります。

色は火災発生からの時間の経過を示していまして、「赤い丸」が 12時間以内に発生した火災で、色が薄くなるほど、発生から時間が経過していることを示します。

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あるいは、「雹による経済的被害」というのも、21世紀になって、唐突に増えたものであることを以下の記事でご紹介させていただいたこともあります。

Are hailstorms getting worse in U.S.? Why 2019 could produce record damage
CBS 2019/04/19

アメリカでの雹嵐が悪化している? 2019年は記録的な雹の被害が生じる可能性がある理由

2017年は、アメリカの歴史で最悪の雹(ひょう)が発生した年だったが、2019年は、すでに「それを越えてきている」と保険の専門家は言う。

雹は現在のアメリカで、住宅、車、作物、人的被害などへの損害で、年間 220億ドル (2兆4000億円)もの損害を与えている。

降る雹は、野球ボールのサイズが一般的だが、今年、アメリカで降った最大のものはグレープフルーツほどの大きさだった。雹はサイズが大きいほど、スピードも速くなり、野球ボールサイズの雹は最大で 170kmほどの速度で落ちてくる。

アメリカ南部では今年、複数の激しい天気の中で幾度となく雹が発生し、すでに 23人が死亡している。

雹では、物的な損害が壊滅的なものになる場合がある。雹の被害において、これまでの最悪の年である 2017年では、米国ビジネス&ホームセーフティ保険協会(IBHS)によると、米国は 220億ドル (2兆4000億円)の損害を被った。

これは平均的なハリケーンの被害のコストを上回っているが、雹は一度に大きな被害を出すのではなく、アメリカ国内のさまざまな地域で個別に発生するために、雹がこれほどまでに大きな被害を出していることは知られていない。

雹によってダメージを受けた住宅の修理も高価なものとなることが多く、家の修復が完了するまでには平均 5か月かかる。

気象学者によると、大気中の水の量が増えると雹の量が増える可能性が高いとのことだが、雹が降る量や、被害の程度を予測することは難しい。

世界最大の再保険会社の1つ、ミュンヘン再保険社によれば、世界全体として雹嵐をもたらす「対流性暴風雨」が数多く発生し始めたのは 21世紀初頭からだという。

2017年と 2018年は、世界的に大規模な暴風雨による被害が続いたが、21世紀に入ってから 2014年までに雹による被害は着実に上昇し続けていたという。

そして、今後の 2019年後半も、熱波や暴風雨などの発生する時期がこれからだと考えますと、今年前半と同じように、 21世紀的な自然災害が中心となっていくと予測されます。

すなわち、水の災害と火の災害が共に発生する中で、雹や竜巻や暴風や落雷や地震や火山の噴火が各地で起きて、熱波と寒波の地域が同時に現れるという構図は変わらないと思われます。

完全に聖書的な世界に突入しているこの世ではあります。

最終更新:2019/07/31 22:54

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