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2018/11/20 20:36

全部が「まっぷたつ」になる寸前の世界で 感染症のように伝染していく対立と分裂の中で、人々はどこまで割れていくのだろう

11月18日の報道より
new-cold-war2018.jpg

新約聖書「マタイによる福音書」 24章 06節

民は民に、国は国に敵対して立ち上がり、方々に飢饉や地震が起こる。

しかし、これらはすべて産みの苦しみの始まりである。


世界中の国々で分裂する人々

昨日以来、海外の報道では「New Cold War 」つまり「新たな冷戦」という言葉が飛び交っています。

これは、中国とアメリカの間の現在の状態を述べているものですが、このことも加えて、昨年以来、

「まっぷたつに割れる」

という概念について何度か書かせていただいたことがあります。

たとえば、下のような記事などがそうです。

「まっぷたつにわかれていく人類」2017年は「社会的な地獄」と「精神的な変容」が同居する年になるかもしれないという希望的観測を

2月20日 スウェーデン・ストックホルムでの移民による暴動
20170220-rinkeby.jpg

最近アメリカで FBI が発表した文書により「影の政府」というものの存在が公に明らかになりつつあるというようなことから、ふと「ウェブボット」のことを思い出しました。そこで、「 2009年に起きる予測」として書かれていたことが、今年 2017年に起きることと、もしかすると似ているのではないかな、という、感覚的な話でしかないですが、そういうことを書かせていただきました。

今回は、その後さらに思ったことがありまして、もし 2017年がそのような年になるのだとしたら、どのようなことが起きるかについて少し補足させていただこうと思います。

なお、これらは、そもそも「外れた予測」が元になっている、まったく信頼性のない、私の個人的な未来予測(予測ともいえないですが)でしかありません。

さて、前回、ウェブボットのほんの一部をご紹介しました後に、その頃のものをいくつか読み直していたのですが、ある部分で、

「ああ・・・やっぱり、これは 2017年だ」

と確信したのです。

それはどんな部分かといいますと、2月のはじめに、

「アメリカはまっぷたつに割れた」アルマゲドン・ウェーブは今、始まったばかりなのかも・・・と、カリフォルニア大学バークレー校の暴動を見て松方弘樹さんの台詞を呟きつつ

トランプ政権への抗議デモが暴徒化したカリフォルニア大学バークレー校 2017年2月2日
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この暴動は、カリフォルニア大学バークレー校で、トランプ政権の政策に対しての抗議集会から拡大して暴徒化したもののようですが、始まったばかりのことですので、この暴動自体がどうなるのかはともかく、本当にアメリカは「二部」したなあと思わせるこの数日間でした。

カリフォルニア大学バークレー校内の薬局チェーンの壁 2月2日
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燃やされたトランプ大統領を象徴する帽子
trump-hat.jpg

このカリフォルニア大学バークレー校は、アメリカの公立大学ランキング1位でもある大変優秀な学校であると同時に、不法入国者を保護すると約束した「聖域キャンパス(sanctuary campuses)」とされていました。

下の動画は、現地の SNS にアップされたものをつなぎ合わせたものです。

https:●//youtu.be/dPlaimBYuVw

カリフォルニア大学バークレー校にはリベラルな空気があるようで、それが今回のようなデモに結びついたのかもしれないですが、ただ、その優秀性からの「暴力の誕生」というキーワードとも「何となく」関係した大学でもあります。

たとえば、カリフォルニア大学バークレー校 - Wikipedia の説明にある、

バークレー校の多くの学者が原子爆弾開発計画であるマンハッタン計画に携わり、米国における原子力爆弾および水素爆弾の開発に大きく貢献した。

というような、「原爆の親たち」という立場だったりもします。

それはともかく、こういう抗議活動にしても、あるいは、他のさまざまな「反トランプ行動」にしても、メディアなどは、なぜか反対の方を大きく取りあげる傾向にあるようですが、しかし、現実のアメリカの今の状態を見ると、そういう高揚感も複雑なものと感じるものかもしれません。

たとえば、イスラム圏7カ国からの入国禁止という政策に対して、アメリカ国民がどう思っているかというと、下の報道ではっきりします。

入国禁止令、米国民の賛成49% 反対は41%

日本経済新聞 2017/02/01

ロイター通信が1月31日発表した世論調査結果によると、イスラム圏7カ国からの入国禁止などを命じたトランプ米大統領の大統領令に賛成する人が49%となり、反対の41%を上回った。27日の発令以降、全米で抗議活動が目立っているが、国民の間では賛否が分かれていることが明らかになった。


入国制限を「 49%のアメリカ人が支持している」ということになります。

これは、共和党支持者に絞れば、8割近くが支持していることがわかります。

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統計には示されていませんが、この中のさらに「人種」などでの回答をまとめていけば、どこかのカテゴリーでは「ほぼ 100%が賛成」という一派もありそうな気もします(例えば、〇〇州の〇〇歳以上のキリスト教徒の白人男性グループなど)。

こういう「現実」について、最近はたくさん思い知らされます。

たとえば、現在のフィリピンの大統領は、昨年6月の就任から現在までに「麻薬撲滅の取り組みという名目」の元に 7000人以上を殺害していますが(数字は、2017年1月30日の BBC より)、このような大統領のフィリピン国民による支持率は「9割以上」と言われています(朝日新聞)。

半年で死者 7000人というのは、ものすごい数字で、たとえば、比較としては変化もしれないでが、 2003年から 2014年までのイラク戦争でのアメリカ軍の戦死者数は「 4489人」です。フィリピンの数字はがいかに軌を逸しているかと思います。

昨年の夏頃までの私は、「フィリピンの人たちも大変だな」と呑気なことを考えていたのですが、この支持率を知って、大変どころか、「国民は大歓迎している」ということを知るに至ったのでした。

フィリピンの人たちの「ほぼ」総意として、「そのやり方でいい」ということになるみたいなんですね。「そのやり方」とは、末端の若者などを含めて、「疑わしきは全部抹殺する」という方法ですね。

それをみんなが支持しているという現実を知った時に、「そういうものなんだなあ」と、まあ、残念というのとは違いますが、改めて地球ピープルの現実を知らしめてくれたという感じでした。

そういう意味では、最近は、昔にもまして世相や人心に無関心になっている部分はありますが、しかし、それはそれとして、アメリカでの完全な「5対5」に世相が二部したこれからの動きそのものには興味があります。

アメリカ大統領選挙結果は「アルマゲドン的結末」ではなく、「アルマゲドン的始まり」だったのかもしれないですね。

ところで、選挙から3ヶ月以上が過ぎ、「 2016年のアメリカ大統領選挙の時に、多くのアメリカ人はどのような行動をしていたか」ということについて忘れつつあるかもしれませんので、それを改めて記しておこうと思います。

簡単にいうと、

「アメリカ大統領選の際には、サバイバル食品とサバイバルグッズの売り上げが驚異的に伸びていた」

のです。

どちらが当選するかはまだわからなかった時とはいえ、選挙後に「アメリカは混乱する」、あるいは「アメリカが戦争状態になる」というようなことを本気で考えていたアメリカ人たちがたくさんいたのでした。

いわゆる「プレッパー」が爆発的に増えたのでした。

そして、おそらくは、今も進行中なのだと思います。

そのことを取りあげていた記事をご紹介して締めたいと思います。

プレッパー

非常事態に備え、食糧や自衛のための武器・弾薬などを過度に備蓄している人のこと。「備える(prepare)」から生まれた言葉で、米国に最も多く存在し全米で300~400万人にのぼるとみられている。状況によっては隣人をも敵とみなす強固に自立したライフスタイルの実践者であり、暴動や経済崩壊、核戦争、世界の終わりなどを想定している。


Election Chaos Fears Have Preppers Stockpiling Survival Food
NBC 2016/11/05

大統領選挙が生むカオスへの懸念から、プレッパーたちはサバイバルフードの備蓄を進めている
アメリカ大統領選の夜に訪れる終末の日に備えて、プレッパーたちは、緊急時のサバイバル食品のセールに駆けつけている。

長期保存食品の売上高が、自然災害や選挙に伴って増加するのは一般的なことで、2012年にもサバイバル食品の売り上げが大きく伸びたが、サバイバル食品の製造業会社マイ・パトリオット・サプライ(My Patriot Supply)のマーケティング担当のキース・バンスマー(Keith Bansemer )副社長は、「今回の売り上げの増加は 2012年に見られたものより激しい上昇を示しています」と述べる。

前回の大統領選挙(2012年)で彼の会社は倍の売上となったが、今回は「3倍の売り上げ」となっているのだという。

「私たち自身がこの売り上げに圧倒されています」と副社長は言う。

他の長期間の保存が可能なサバイバル食品の供給会社の売り上げも同様で、もうひとつのサバイバル食品の製造業会社マレガシー・フーズ社(Legacy Foods)も、売上高が 300%増加したと述べている。

さらに、緊急時のためのサバイバル用品のオンラインストアであるエピセンター(TheEpicenter)は、前年比で 6%の売り上げの増加を報告した。

プラスチック製のバケツまたはトートビン(小さなコンテナ)で販売される、これらのサバイバル食品群は、一般的に、密閉された軍用のマイラーバッグ(ポリエステルフィルムで作られた袋)に収められた乾燥食品、あるいはフリーズドライされた食品だ。

メニューには、パスタ・プリマベーラやハワイアン・スタイル・スウィートサワー、チーズブロッコリ、ライススープなどがあり、また、オレンジ・エネルギードリンクミックスやチョコレートプディングといったところもある。

たとえば、レガシー・フーズ社のサバイバル食品を 2,000ドル(約 21万円)購入したとすると、ひとりが1年間を通して、1日3食を食べることができる。全部で 1,080食分ある。

オンラインストアのエピセンターは、14日間分の食糧の供給キットを 235ドル(約 2万5千円)で販売している。これは最近、「非常によく売れています」と、オーナーのブライアン・ネルソン(Bryan Nelson)氏は述べる。

サバイバル食品製造のマイ・パトリオット・サプライ社で最も売れているのは、3カ月分の食糧がセットになった 497ドル(約 5万4000円)のキットだ。これは、家のベッドの下、あるいは、クローゼットや廊下の後ろに積み重ねやすいように設計された、独特のグレーの細いラインの外箱設計となっている。

小売業者の大手もこのサバイバル食品セール競争に参加している。大手コストコは、1カ月分の食糧が入った 390ガロンのバケツを 114.99ドル(約 1万2千円)で販売している。小売り大手ウォルマートもバケツでの販売を行っている。

これらの新しい緊急性を人々に与えているものは何なのか?

サバイバル主義の消費者たちは、大規模な暴動、電力網の停電や食糧流通の破綻、あるいは金融システムの完全な崩壊までを想定した大統領選挙後の不安のために準備していると言う。

彼らは、自分たちの土地に穴を掘り、そこに MRE (レーション / アメリカ軍用の戦闘食糧品)を備蓄し続けていると会社は述べる。そして、それをおこなっている人たちの中には、学校の教師もいれば、成功した実業家たちなど、多くのアメリカ人たちが含まれているのだ。

ペンシルベニア州ピッツバーグに住む 41歳の「都市型プレッパー」であるフレデリック・レディー(仮名)氏は、コメやピーナッツバターのような主要な食料品を6ヶ月分備蓄していたが、現在、それを2年分の備蓄に拡大する作業に取りかかっている。

レディー氏は、大統領選挙ではトランプ氏が勝利すると予測しており、それは全米の都市部の貧困層による暴動や、ビジネス街の焼き払いなどを招き、最悪、戒厳令が敷かれる可能性を考えているという。

しかし、レディー氏はまた、クリントン氏が勝利した場合についても、それは、ロシアとの摩擦を拡大させ、第三次世界大戦に繋がりかねないとして、それに対しても準備をしている。つまり、どちらが勝った場合にも、備えることには変わりがない。

サバイバル用品の会社によれば、このような行動を取る彼らの顧客の人たちは、注意深く、自給自足ができる実用的なタイプの人たちだという。

それに対して、株式市場のバブルやクラッシュのようなことがサイクルとして存在することを歴史から学んでいる学生たちは、選挙での混乱のコントロールを再確認するために、意味のある行動をする。彼ら若い学生たちは常に前向きに考える。

エピセンター社のネルソン氏は、以下のように述べた。

「これからの 25年間、缶に入った食糧は銀行のお金より価値が出てくることがあるはずです。もし、あなたが、今後お金の価値が下がっていくと考えているなら、今ならそのドルで食糧や他の物資と交換できるのです」

という記事において、「ふたつに割れたアメリカ」について書きました。

過去数十年、あるいは数百年のアメリカ合衆国の歴史の中で、今ほど人々が「まっぷたつ」に割れたことはなかったのではないかと思うのですが、「そのこと」が書かれているくだりが、今から9年前のウェブボットにあったのです。

少し抜粋します。

2008年12月のウェブボットの記述より

ALTA Report 909 P4 (2008年12月14日配信)
翻訳 / 高島康司

・ アメリカ国民に関しては「二重性」と「二項対立」というキーワードが強まっている。これは、支配エリートや権力を保持する層とその他大多数の国民との違いがより一層鮮明になることを表している。

・ さらにこの「二項対立」というキーワードは物事の見方の対立や資源のアクセスの対立をも表している。「二重性」と「二項対立」のキーワードはどんどん強くなっている。

・ 支配エリート層は彼らのシステムが崩壊しつつあることを認めようとしないので、特に金融と通貨の分野で支配グループの下層に属する人達に現実認識をめぐる不協和音を呼び起こす。

・ また、現実に起こっていることを否認するような内容の報道や宣伝が相次ぐようになる。だが、恐ろしい現実が明らかになるにつれ、すでに精神的に不安定な状態になっている金融機関の関係者やスタッフは奇妙な行動を取るようになる。

・ 支配エリート層につらなる人々は、ドルの死やアメリカ帝国が解体しつつあることを受け入れることができず、現実を否認する。彼らは、幻想を維持するためにものすごい努力を払うが、しかし、どんなに金に執着している亡者でも現実を認識せざるを得なくなる。


この中の、

> 「二重性」と「二項対立」

というのは、まさに今のアメリカを表現するそのものだと思いますが、上の抜粋の中に、

> 現実に起こっていることを否認するような内容の報道

というものもあり、今回の冒頭にスウェーデンで起きている暴動の現地のニュースを載せましたのは、このスウェーデンのニュースを知る前に、トランプ氏絡みで、「スウェーデンのテロが話題になっていた」ことを聞いていたということもあって、何となく興味深かったからでもあります。

それはたとえば下のようなニュースでした。

トランプ氏、事実無根の「スウェーデンでテロ」--ネット騒然
cnet 2017/02/21

ドナルド・トランプ米大統領が米国時間2月18日、フロリダ州メルボルンの集会で欧州で起きたさまざまなテロ事件を挙げた後、インターネット上はパニックに陥った。その中に新しい事件らしいものが含まれていたためだ。

大統領は、「ドイツで起きていることや、昨夜スウェーデンで起きたことを考えてほしい。スウェーデン、誰がこれを信じるだろうか。スウェーデン。同国は多数の難民を受け入れている。全く想定していなかった問題に今陥っている」と語った。

かなりの数のスウェーデン人がこれを信じられなかったというのは確かだ。大統領が何の話をしているのかまったくわからなかったからである。


その後、スウェーデンの移民による暴動が、ストックホルムのリンケビー地区で 2月20日に発生したようです。

ストックホルムでの暴動で警告射撃がおこなわれたことを伝えるスウェーデンのメディア
sweden-riot-0220.jpg

とはいえ、これはトランプ大統領が述べた 2月18日より後に起きたことばあります。

いずれにしても、「何だかいろいろと混乱しているなあ」という感じはします。アメリカもいろいろな世界の国々も。

ウェブボットに話を戻しますと、その「アメリカがまっぷたつに割れた年」にどんなことが起きるかが、何ヶ月もの期間に渡って書かれていたことがありましたが、それは、どこを抜粋していいのかわからないほど膨大ですが、細かい部分はともかく、全体としての構図としては、大ざっぱにいえば、下のような感じが中心となると思われます。

2008年のいくつかのウェブボットからの抜粋

・支配エリートや官僚の秘密が暴露されるようになるが、この暴露によって、支配エリートが経済の破壊に果たしていた役割に対して人々は意識を変えるようになる。

・ 人々の既存のライフスタイルの放棄へと向かう意識変化は臨界点に達する。意識変化はいっそう拡大し、全世界でびっくりするような事態が相次ぐようになる。

・ 秘密の暴露は、経済崩壊によって多くの内部告発者が出現することによっても進む。経済の崩壊はロビー活動のシステムを崩壊させるので、この分野からも多くの内部告発者が現われる。

・ 影の政府の存在が明るみに出るにしたがって、彼らが抑圧してきた様々な知識も表面化するようになる。 それらは新しい電力に関する知識であったり、エイリアンとのコンタクトの記録だったりする。

・ 世界的な混乱の原因は金融システムに集中するがそれだけではない。天候の異変によっても混乱が引き起こされる。地球環境の劣化によっていくつかの地域の生態系が崩壊するのだ。


こういうようなことが、おびただしく書かれているというような感じでしょうか。

しかし、そういう社会や経済の予測については、もっと合理的で現実的な社会予測が数多くあると思いますし、それより当時の私が気に入り、また重要だと思ったのは、社会の変化のほうではなく、

「人間に何が起きるか」

ということについてでした。これについて、 2008年のウェブボット主宰者クリフ・ハイのエッセイをご紹介したいと思います。

エッセイ「Paradigms Depart (旅立つパラダイム)」より抜粋

クリフ・ハイ 2009年1月3日
翻訳 / 高島康司

この年は「変化が急激」なので、これまでの現実の見方を新しい現実に適応させることに難しさを感じる人々が出てくる。これは人生が変化するスピードについてゆく十分な時間がないという感覚となって現れる。

このような「時間の圧力が増す」感覚がどんどん加速する。

それは変容が進んでいるからである。

人類が変容し始めると「機能しなくなる」一連の人々が世界中で出てくることをデータは示している。これらの人々は「超現実にお手上げになった状態」となっているのだ。

彼らは、すでに機能停止した社会秩序を「意志の力」によって維持しようとする。変化に反対して抵抗する人々は、その抵抗をドラマチックにまた「本当にぞっとする」ような方法で、それも「接続不能」の状態で行う。

こうした一連の人々は「破綻者」 と呼ばれるようになる。彼らは「認識が接続不能」になった人々で、とても暴力的で、自殺の一環として「殺しのパーティー」を行う。こうした現象は変容に伴って現れるので、世界的に発生し、文化の違いに関係なく、そして、かつてない規模で現れる。

「破綻者」は殺気立っている。しかしここアメリカでは、「破綻者」は、自分が超人や強力な対抗者となれるようにするドラッグを使った「儀式」を執り行う。

破綻者の現象は、多くの人が模倣して、誰が一歩先んじるかを競うようになるため、その「死の儀式」は、おそろしく複雑なものになる。こうした「破綻者」の「自殺の儀式」 はときに巨大で極端なものとなる。

われわれのデータでは、「変容」の影響を逃れることのできる地域は世界には存在しない。「変容」は人々の人生のあらゆる側面を覆うようになる。

これは人々が「今は考える時間すらない」と感じるようになることでいっそう促進されるが、この年にこの感覚は多くの人々の主要な感覚とな る。

これにともない、あらゆる人々が、すぐに行動しなければならないという「圧力」を感じるようになる。この感覚は、個人にいたるまでのレベルで感じられるようになる。

そして、この感覚はこの年で終わるわけではなく、出発点にしかすぎない。あらゆるデータからみて、この年は「古いもの」の「破壊」と「解体」が進む年だ。これは新しい創造のエネルギーが国家レベルで現れる年の春まで続く。

ここまでです。

書いてあることが曖昧に響くと思われる場合もあるかもしれないですが、私自身は、8〜9年ぶりにこの文章を読み、いろいろと思います。

また、ここにある中の、

> 自殺の儀式

という言葉から、過去記事で取りあげた「犠牲の時代」、「アメリカの謎の死と失踪」などの様々な局面や事象もまた思い出します。

この 10年くらいは「とんでもない数の《死の時代》」なんです。普通ではあり得ないほどの死の時代です。

日本では「死の時代」というキーワードはそれほど当てはまらないですが、しかし、この2〜3年の、やや狂ったようにも見える社会を思いますと、たった9年くらいでも、世の中というのは変わるなあと思います。たとえば、このたった5年間で、自動車にはねられた小学1年生が 8944人いて、30人が亡くなっています(朝日新聞)。これは「仕方ない」ことなのでしょうか。

まあ、いずれにしても、「変容」というような言葉は、現実に当てはめると難しい概念ではありますけれど、それでも、今の状況というのは「かなり変わらなければならない」局面なのではないかとも思います。

そして、これからの世の中は、「同じ社会に住んでいながら」まったく違う価値観の人たちがそこに同居する構図もさらに拡大するのではないでしょうか。それはまるで「お互いが異次元にいるような」感覚を伴うものとなるかもしれません。

現時点でも、そういう部分がありますが、私たち人類は、これからさらに「まっぷたつ」にわかれていく可能性が高いです。

実際には、今「新しい冷戦」として騒がれているようなことが、さらに進んでいくのかどうかわからないですが、それはそれとして、最近この「まっぷたつにわかれる人類」という意味において、

「世界中がその渦に巻き込まれているのではないか」

という気がするのです。

たとえば、昨日(11月18日)、韓国の朝鮮日報の記事で、とても興味深いものを見つけました。

最近は、日本と韓国の関係がまたアレなせいもあり、「韓国国内の人々の様子」というようなことについては、あまり考えたことがありませんでした。

そんな中で、11月18日の朝鮮日報の、

・【コラム】葛藤と分裂の大韓民国
 朝鮮日報 2018/11/18
http:●//www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/11/16/2018111601989.html

という記事を読みますと、

「韓国もまた、かつてないほど《まっぷたつ》になっている」

ことがわかるのでした。

これを書いた記者の方の非常に切実な感情が伝わる記事ですので、ぜひお読みになってほしいと思いますが、ところどころを抜粋しますと、記事は、

文在寅政権が発足すれば、デモくらいはなくなると思っていた。少なくとも減るのではないかと思っていた。

という文言から始まりますが、

ところがデモが行われなかった日は、1日たりとも存在しない。ソウル市光化門は、デモ隊に乗っ取られて久しい。

先週末、光化門一帯には計22件のデモに3万-4万人の群衆が詰め掛けた。昨年1年間、ソウル市鍾路区一帯で行われたデモは2563件で、2016年よりも43%増えている。

文在寅政権が発足してからは31%も増加しているという。


さらに、現在の韓国国内のさまざまなことにふれたあと、この記者は、以下のように述べます。

50年以上にわたって私は、韓国社会の多くの葛藤と分裂をこの目で見て経験し、取材してきた。

しかし、このように社会のほとんど全ての価値感がまるで瓶をひっくり返したかのように変化するのは初めてだ。

世の中がここまで急激に分裂するのを初めて目にした。

過ちを正していくのが発展への道だ。しかし、ある団体の自称「改革者」という者たちがやって来て、何らの検証過程もなしに過去を「積弊」と規定。国の基本フレームを揺さぶりにかかるのが発展であるわけがない。

過去暗黒の軍部独裁時代にも、批判に対する物理的な圧迫は存在していたものの、現在のように韓国社会がここまで二極化へと進んだのを感じたのは初めてのことだ。


この 50年以上記者をやっているというこの方は、

> 社会のほとんど全ての価値感がまるで瓶をひっくり返したかのように変化するのは初めてだ。

と書かれているほど韓国の社会はカオス化しているようなのです。

そして、この朝鮮日報の記者さんの文章の中に、「私がアメリカの現在の大統領に対して持っている感じ方と同じこと」が書かれてあったのも印象的でした。

以下がその部分です。

米国のトランプ大統領は、米国を二つに割ってその一方に立ち、毎日もう一方を苦しめながら「喜んでいる」人だ。米国の知識人は、歴史上分裂と対立でここまで米国を二極化してしまった大統領を見た試しがない、と嘆いている。

葛藤と対立が世界的に流行しているとでもいうのか。


記者の方は、

> 葛藤と対立が世界的に流行しているとでもいうのか。

と述べているわけですが、おそらく「世界的に流行している」のだと思われます。

いくつかの主要国の最近の時事を思い出しても、それを思います。



アメリカが「かつてないほど、まっぷたつに分裂している」ことは、誰から見ても明らかでしょうが、今年 6月の記事で、

「このアメリカの分裂は意図されて起きているものだ」

とするアメリカのメディアの記事を翻訳してご紹介したことがあります。

アメリカの専門家が語るその状況は、もう混沌としたもので、その専門家によれば、

・ロシアが外部的作戦によるアメリカのクーデターを行おうとしている

・アメリカ国内で、社会な混乱を巻き起こすことに関心を持っている者たちの団体による悪意のある行いがアメリカの内部に存在する

などを含めて、さまざまな「アメリカ国家の転覆」を企てる勢力が存在するとしています。

なぜ、このようなことをするかといいますと、その目的は、記事から抜粋しますと、以下の通りです。

社会を混乱させることの目標は、アメリカの社会を破壊し、その調和を破り、人々がお互いに反目し、追いやり合うことだ。

とありますが、この「アメリカの調和を破り、人々がお互いに反目し」というのが目的なら、「どんな海外反米勢力よりも、トランプ大統領自身がアメリカ破壊の役割を担っている」というようにも言えなくもなさそうですが、アメリカ以外では中国がこれらの作戦を大変活発におこなっているようです。

記事から抜粋しますと、以下のようにあります。

中国共産党の人民解放軍は「情報の認識方法を変えるための心理戦」、「メディアの報道を制御するためのメディア戦争」、「国際法を操作するための法戦争の戦略に基づいたシステム」などの文書を発表している。

人民解放軍の 2名の大佐は、「文化戦争」、「麻薬戦争」、「経済援助戦争」など、多くの「非軍事」戦術を使用した、道徳のない戦争を概説した『無制限戦』という書籍を出版している。


この中に、

>道徳のない戦争

という言葉(原文は war without morals )が出てくることがおわかりのように、もはや現在の戦争は、特に大国間の戦争戦略は、かつてのドンパチ的なものとはかなり離れたものとなっているようです。

こういうことを考えますと、今の中国とアメリカの対立も、単に表面的に見ていても、おそらく「実際に進行していることとは違う」ことになっているのだろうなとは思います。

それは、共に一緒になって、アメリカの破壊活動をおこなっているかのような光景にも見えなくもないものでもあります。


しかし、それぞれの大国はともかく、結局、仮に「新たな冷戦」というようなものが展開されるとなると、「アジアの多くの国や地域が巻き込まれていく」ということにならざるを得ないのかもしれません。

今日のブルームバーグの「アジアを分断する冷戦の恐れ強まる」という記事の冒頭は、以下のような始まりでした。
https:●//www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-11-18/PIET3T6TTDS001

1990年代初めのソ連崩壊以来、東南アジア諸国は超大国の争いに巻き込まれないようにしてきた。

しかしトランプ米政権の政策により、各国のこうした立場は次第に維持不可能な様相となりつつある。


少し前のアジアタイムズには、「新たな冷戦の中心地はカンボジアになる」というタイトルの記事が出ていました。

cambodia-cold-war.jpg

いろいろな国や地域が巻き込まれていき、そして、巻き込まれた国々でもまた、「人々がまっぷたつに割れていく」ということにもなるのかもしれません。

そして、その「分裂」がいろいろありながらも落ち着いていくのならともかく、

「それが極限にまで進んでいったとき」

に、おそらく世界は新しい段階に入るのだと思われます。

それは「破局の段階」にまで突き進む可能性もあるのかもしれません。

何となくこう……予測されていた未来が実行されていく……というような概念が、ふと頭に浮かびます。

最終更新:2018/11/20 20:36

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