【楽天市場】Shopping is Entertainment! : インターネット最大級の通信販売、通販オンラインショッピングコミュニティ 店長の部屋Plus

日別記事一覧

2018/11/02 21:16

5G電波と全方位監視から逃げるための都会脱出計画を

2020年から始まる次世代モバイルデータ通信時代の5Gのミリ波と太陽活動の極小化によって降り注ぐ宇宙線。
私たちは、これから電磁波スープの中で溺れ死ぬかもしれない。

スマホがIotの要となって、あなたを働くマシーンにする

各種モバイル端末、家電や自動車、スマート電子タグ、スマートメーター、工場の工作機械、各種医療機器・・・インターネットを通じてモノとモノとが交信して最適化を図ってくれる、という概念が「Iot(アイ・オー・ティー)」です。

Iot(アイ・オー・ティー)は、まずスマホなどのモバイル端末とつなげようとします。
このような概念です。

mag201810-47.jpg

スマホと移動体通信システムによってつなげることができるアイテムの数は208億個とも言われています。
日本の総務省は、これを果敢に進めています。

究極的には、人間不要のAI社会に置き換わる

さらに、あなたが起床してマイカーで出勤するまでの時間を割り出しているAIは、あなたのが、マイカーのドライバーズシートに滑り込むまでの時間を見計らって、その日の体調に応じて車内の気温を調節して待っていてくれるのです。

その代わり、あなたのプライバシーのすべてがIotを通じてAIに把握されることになります。

20130622-1.jpg

この摩訶不思議な光景は、2020年以降、どの家庭でも見られるようになります。

「中国のテスラ」-iPhoneを車にするとこうなる

今年の春、中国の国内外の電気通信関連の産業展で、「第二のテスラになるか」と期待を寄せられているEV(電気自動車)「バイトン(BYTON)」のコンセプトカーがいっせいに披露されました。

「バイトン」は、もともとはBMWの電気自動車開発エンジニアが中国政府の支援を受けて中国国内で起業した会社で、中国の大手IT企業のテンセント、台湾EMSの鴻海(ホンハイ)科技集団などからも資金援助を得ています。

バイトンのコンセプトカーを一目見て驚くのは、「スマートフォンが、そのまま車になった」ということです。

インパネ周りは、巨大なスマートフォンを横付けしたような横幅1メートル25センチの大画面ひとつだけて、それ以外にはエアコンの吹き出し口だけです。

mag201810-48.jpg

休日に行き先が決まらないまま、とりあえずドライバーズシートに座った運転者が顔認証にパスすると、このインパネが起動して、「おはようございます。今日はどちらに行きますか?」と訊ねてくるのです。

パネルに触れることなく、「この季節、花が咲き誇っていて1時間以内に行ける公園の中にあるカフェに連れて行って」と、声でコマンドを与えると候補地がパネルに、つらつらとエントリーされ、その中の一つをドライバーが選ぶと、自動的に目的地までの最適なルートがインパネの大画面に表示され、自動運転によって目的地まで走行してくれるのです。

この自動運転の機能をアップグレードする際に使われるのが、第5世代移動体通信システムの「5G」です。

すでに始まっている米国と中国との間の5Gの覇権争い

5Gの環境下では、1000分の1秒で大量のデータを遅延なく送ることが可能になるので、自動運転の際の危機回避能力も飛躍的に向上することになります。

たとえば、バイトンがスマート道路を走るとき、路車間の通信システム、 センサー、光ファイバーネットワーク等の必要な施設が組み込まれているスマート・ウェイのAHSと交信しながら、工事現場や、落下物や動物の道路横断などの障害を感知しながら瞬時に安全なルートを選んで走行します。

スマート道路のシステムは、すでに、2015年にアマゾン傘下のアマゾン・テクノロジーが特許を取得しています。

スマート道路は中国では実験段階を終えており、2022年に杭州市で開催されるアジア大会に間に合わせようと、杭州市と寧波市の間でスマート道路の建設が始まっています。

このスマート道路のシステムを1年365日24時間稼働させるためのエネルギー源は、道路に埋め込まれた太陽光パネルで、その耐久性は、130トン以上の大型自動車がひっきりなしに20年間走っても持ちこたえるとのことで、意外に経済合理性の点でも優れていることが実証されています。

重量130トンの車両と言えば、大型戦車や砕石場で活躍する大型ダンプカーでも、それほどの重量はないので、あらゆるタイプの車両に適合することになります。

フランスは、すでに実用化されているソーラー発電道路を1000kmに延長する計画を持っており、ノルマンディー地方では、2017年12月、太陽光発電道路「Watway」が稼動しています。

mag201810-49.jpg

米国でもオランダでもソーラー道路の敷設が進んでおり、太陽光発電によるエネルギーで積雪を溶かしたり、将来的には、ソーラー道路に対応した電気自動車であれば、走行しながら充電できるようになります。

これを実現するためには、5Gの通信システムが必要不可欠となっているのです。

前述したように、Iot、フィンテック(Fintech)、デジタル通貨システムを実現するためには、大容量・高速通信を可能にする次世代移動体通信システム「5G(ファイブ・ジー)」のインフラ整備を急ぐ必要があります。

5Gが現行の第4世代移動体通信システム「4G」と大きく違う点は、大きくは3つあります。

1) 毎秒10ギガビット(10Gbps)という4Gの100倍のスピートで情報を送ることが可能となり、4Kや8Kといった高精細映像のデータも超高速で伝送することができます。

2)狭いエリアで大量の端末を同時接続しても滞ることなくデータ伝送が可能。
たとえば、5Gの場合、1平方キロメートル当たり100万台もの端末に接続することができます。

つまり、1平方メートル当たり1台の端末に接続可能となり、オール家電住宅のIotに対応したものとなります。
当然のことながら、電気、水道、ガスなどのスマートメーターも5Gに接続されます。

3)1000分の1秒でデータを送ることができるので、反応までの遅延が許されない自動運転やドローンの飛行、災害発生地などの危険地帯での遠隔操作ロボットの操縦などに最適です。
ゆくゆくは遠隔地から手術ロボットを操作して外科手術を行うことができるようになるかも知れません。

1年365日24時間、電磁波スープにどっぷり浸かり続ける都会人

今まで何度か使ってきた表現ー「人間が電磁波スープにどっぷり浸かった」状態です。
mag201810-67.jpg

電磁波スープには、コンソメスープのように、さらっとしたスープもあれば、ポタージュスープのように、どろっとしたスープもあります。

渋谷の109前や新宿アルタ前のように、若者が待ち合わせに使うような場所では電波の密度が濃くなるので、ポタージュスープのような電磁波スープ状態になります。

さらに、若者たちが、いっせいにゲームをやり出したり、友人と通話を始めれば、109前やアルタ前には高いエネルギー場ができて、そのポタージュスープのような電磁波スープは、ぐつぐつと音を立てて沸騰するのです。

恐ろしいことに、その中に若者の脳とボディーは、どっぶり浸かるわけですが、本人たちは自覚できないのです。

総務省は、電波が人体に影響しないことを証明するため「電波防護指針」http:●//www.tele.soumu.go.jp/resource/j/material/dwn/guide38.pdfを示しています。

これは、携帯電話だけでなく、電子レンジなどから出るマイクロ波もカバーしていることになっています。

総務省は、5Gの本格導入に向けて、新たに安全基準を設けると言っていますが、実際には、ほとんど役に立たないでしょう。

というのは、前述したトヨタのモビリティー・サービス以外にも、市営バスや、新世代の路面電車などにも5Gが使われ、モノ好きな人であれば、リニアモーターカーにも、年に数回は乗る機会があるかもしれません。

経済産業省は、2050年までに、すべての自動車を電気自動車(EV)、またはハイブリッド車にする方針を打ち出しています。

私たちの脳とボディーは、ますます5Gの電波(電磁波)に晒されることになります。

総務省が2020年に向けて作成すると言っているガイドラインを国民が有効活用するためには、それこそ国民一人ひとりが、電磁波測定器を身に着けなくてはならないでしょう。

しかし、一般の人が、5Gの高周波を計測できる高性能の電磁波測定器を入手することは困難です。

高周波の電磁波測定機能を備えた腕時計を開発すれば、ヒット間違いないのですから、メーカーは政府に忖度することなく開発してほしいものです。

それとも、建築基準法に手を入れて建物の建蔽率を変えますか?

5Gを普及させることは国策になっているので、国が国民の健康と子孫の遺伝子を本気で守るつもりがあるのであれば、人体への健康リスクをぎりぎりまで下げようと、あらゆる法律を変更しなければならないはずです。

それは不可能に近いと、どの学者も政治家も手を付けようとしないのです。

2020年以後の都会生活者は、日中は都心のオフィスビルで仕事をし、仕事が終れば職住近接の自宅マンションに帰って、まずは人工知能(AI)搭載のスマートスピーカーGoogle Homeに向かって、「OK, Google」と言うでしょう。

いわゆる都会人は、ソファに横なって、Google Homeが選んでくれたテレビ番組を観ながら、ちょっと気取ってワインを口に含むでしょう。
ホッと一息つける至福の時間です・・・

・・・ではなく、あなたは、我が家の中でも、1年365日24時間、電磁波を浴び続けているのです。

米国の傷害保険では、携帯電話の電磁波による被害は適用外

携帯電話を頭部に密接させることによって脳を「加熱」しているのです。

第4世代の4Gで使用されているのは、450MHzから※2100MHz(=2.1GHz)の周波数帯域(バンド)のマイクロ波ですから、出力が違うだけで、電子レンジの近くに脳を近づけた場合と同じようなダメージが生じるものと考えなければなりません。(※一部だけ最大で3.6GHzの周波数帯域が解放されている)

しかし、重要なことは、携帯電話の電磁場にどれだけの時間、脳が晒されるかという問題で、通話時間が長ければ、恐ろしいダメージが脳とボディーに加えられるのです。

携帯電話(cell phone)とマイクロ波(micro waves)との関係を調べようと検索すると、下のような画像が必ず出てきます。

mag201810-59.png

携帯電話で15分通話後、脳の温度は上の右側の画像のように上昇しています。

mag201810-60.png

また、携帯電話を耳に当てて通話すると、携帯電話から出るマイクロ波の10~80%が脳の2インチ深くまで浸透します。
子どもの脳は小さいので、マイクロ波は、さらに脳の奥深くまで到達することになります。

すでに、数多くの研究によって、頭の近くに携帯電話を置くと、70%の人々の脳波が変化することが確かめられており、世界保健機関(WHO)も、スマホなどの携帯電話を使うのであれば、長電話を避けて、できるだけ要件だけで電話を切るよう勧めています。

また、一通話当たりの時間が短くても、一日に何通話もするような人は脳へのダメージが起こる危険性があると警告もしています。(WHOの公式サイトによる警告)http:●//www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/electromagnetic-fields-and-public-health-mobile-phones

電磁場と公衆衛生:携帯電話「WHOの公式サイトの内容」

主な事実

携帯電話の普及は世界中で約69億件にのぼります

携帯電話で発生する電磁場は、国際がん研究機関(International Research for Cancer)によってヒトにも発癌性があると分類されています。

携帯電話の使用による潜在的な長期的影響をより完全に評価するための調査が進行中です。

WHOは、2016年までに、高周波分野の被ばくから研究された全ての健康成果の正式なリスク評価を実施する。

モバイルまたは携帯電話は、現代の電気通信の不可欠な部分です。多くの国で、人口の半分以上が携帯電話を使用しており、市場は急速に成長しています。2014年には世界的に約69億件の契約が締結されています。世界のいくつかの地域では、携帯電話が最も信頼性が高く、利用可能な電話は唯一のものです。

多数の携帯電話ユーザーがいることから、潜在的な公衆衛生上の影響を調査し、理解し、監視することが重要です。

携帯電話は、基地局と呼ばれる固定アンテナのネットワークを介して電波を送信することによって通信する。ラジオ波は電磁界であり、X線やガンマ線などの電離放射線とは異なり、化学結合を破壊したり人体にイオン化させたりすることはできません。

露出レベル

携帯電話は低電力無線周波数送信機で、450〜2700MHzの周波数で動作し、ピーク電力は0.1〜2ワットの範囲で動作します。送受話器は、電源がオンのときにのみ電力を送信します。電力(したがって、ユーザへの無線周波数の暴露)は、ハンドセットから遠ざかるにつれて急速に低下する。したがって、例えば、テキストメッセージ、インターネットへのアクセス、または「ハンズフリー」デバイスを使用している場合など、身体から30〜40cm離れた携帯電話を使用している人は、携帯電話を持っている人よりもラジオ波の曝露がはるかに少なくなります。

通話中に携帯電話を頭や体から離しておく「ハンズフリー」デバイスの使用に加えて、通話の回数と長さを制限することで、露出も減少します。良好な受信エリアで電話機を使用すると、電話機が電力を削減して送信できるので、露出が減少します。高周波電界の曝露を減少させるための市販の装置の使用は有効であるとは示されていない。

無線周波数信号が特定の電気医療機器やナビゲーションシステムに干渉する可能性があるため、携帯電話は病院や飛行機で禁止されることがあります。

健康への影響はありますか?

過去20年間に、携帯電話が潜在的な健康リスクをもたらすかどうかを評価するために多数の研究が行われてきた。今日まで、携帯電話の使用による健康への悪影響は認められていません。

短期的な影響

組織加熱は、無線周波数エネルギーと人体との間の相互作用の主要なメカニズムである。携帯電話で使用される周波数では、エネルギーの大部分が皮膚や他の表在組織に吸収され、脳やその他の身体の器官の温度上昇はごくわずかです。

ボランティアの脳の電気活動、認知機能、睡眠、心拍数、血圧に及ぼす高周波電界の影響を調べた研究は数多くあります。今日まで、研究は、組織加熱を引き起こすレベルよりも低いレベルの高周波フィールドへの曝露による健康への悪影響の一貫した証拠を示唆していない。さらに、研究は、電磁界への曝露と自己報告された症状、または「電磁過敏症」との因果関係のサポートを提供することができなかった。

長期の影響

ラジオ波の暴露による潜在的な長期的リスクを調べる疫学研究では、大部分が脳腫瘍と携帯電話の使用との関連性が検討されています。しかし、多くの癌は腫瘍につながる相互作用の後数年まで検出されないため、携帯電話は1990年代初めまで広く使われていなかったため、現在のところ疫学研究は短期間で明らかになる癌の評価にしかならない。しかしながら、動物実験の結果は、無線周波数領域への長期間の暴露に対して癌のリスクが一貫して増加しないことを一貫して示している。

いくつかの大規模な多国籍疫学研究が完了しているか、進行中である。症例対照研究および将来のコホート研究では、成人の多くの健康エンドポイントを調べている。大人のこれまでの最大の遡及的症例対照試験であるインターフォンは、成人における携帯電話の使用と頭頸部がんの間に関連があるかどうかを判断するために設計されました。

13の参加国から収集されたデータの国際的なプール分析では、10年以上の携帯電話使用による神経膠腫または髄膜腫のリスクは増加しなかった。より長い使用期間でリスクが増加する一貫した傾向はなかったが、携帯電話使用の累積時間の最高10%を報告した人々のために神経膠腫のリスクが増加するという兆候がいくつか見られる。研究者らは、偏りと誤差がこれらの結論の強さを制限し、因果的な解釈を妨げると結論付けた。

IARCは、これらのデータに基づいて、因果関係が信頼できると考えられる場合に使用されるカテゴリーであるが、偶然、バイアスまたは交絡を妥当な信頼で除外することができない場合に使用されるカテゴリ(グループ2B)として、

脳腫瘍のリスク上昇が確認されていないにもかかわらず、携帯電話の使用が増加し、15年以上の期間にわたって携帯電話を使用するためのデータが不足しているため、携帯電話の使用や脳腫瘍のリスクに関するさらなる研究が必要です。特に、近年の若者の携帯電話利用の普及、ひいては潜在的な被爆期間の延長により、WHOはこのグループのさらなる研究を推進してきた。小児および青年における潜在的な健康影響を調べるいくつかの研究が進行中である。

曝露限界ガイドライン

携帯電話ユーザーの電波暴露限度は、身体の単位質量あたりの無線周波エネルギー吸収率である比吸収率(SAR)によって表されます。現在、2つの国際機関1,2が、医療診断や治療を受けている患者を除いて、労働者と一般のための曝露ガイドラインを作成している。これらのガイドラインは、利用可能な科学的証拠の詳細な評価に基づいています。

WHOの対応

主な事実
携帯電話の普及は世界中で約69億件にのぼります
携帯電話で発生する電磁場は、国際がん研究機関(International Research for Cancer)によってヒトにも発癌性があると分類されています。
携帯電話の使用による潜在的な長期的影響をより完全に評価するための調査が進行中です。
WHOは、2016年までに、高周波分野の被ばくから研究された全ての健康成果の正式なリスク評価を実施する。
モバイルまたは携帯電話は、現代の電気通信の不可欠な部分です。多くの国で、人口の半分以上が携帯電話を使用しており、市場は急速に成長しています。2014年には世界的に約69億件の契約が締結されています。世界のいくつかの地域では、携帯電話が最も信頼性が高く、利用可能な電話は唯一のものです。
多数の携帯電話ユーザーがいることから、潜在的な公衆衛生上の影響を調査し、理解し、監視することが重要です。

携帯電話は、基地局と呼ばれる固定アンテナのネットワークを介して電波を送信することによって通信する。ラジオ波は電磁界であり、X線やガンマ線などの電離放射線とは異なり、化学結合を破壊したり人体にイオン化させたりすることはできません。

露出レベル
携帯電話は低電力無線周波数送信機で、450〜2700MHzの周波数で動作し、ピーク電力は0.1〜2ワットの範囲で動作します。送受話器は、電源がオンのときにのみ電力を送信します。電力(したがって、ユーザへの無線周波数の暴露)は、ハンドセットから遠ざかるにつれて急速に低下する。したがって、例えば、テキストメッセージ、インターネットへのアクセス、または「ハンズフリー」デバイスを使用している場合など、身体から30〜40cm離れた携帯電話を使用している人は、携帯電話を持っている人よりもラジオ波の曝露がはるかに少なくなります彼らの頭。

通話中に携帯電話を頭や体から離しておく「ハンズフリー」デバイスの使用に加えて、通話の回数と長さを制限することで、露出も減少します。良好な受信エリアで電話機を使用すると、電話機が電力を削減して送信できるので、露出が減少します。高周波電界の曝露を減少させるための市販の装置の使用は有効であるとは示されていない。

無線周波数信号が特定の電気医療機器やナビゲーションシステムに干渉する可能性があるため、携帯電話は病院や飛行機で禁止されることがあります。

健康への影響はありますか?
過去20年間に、携帯電話が潜在的な健康リスクをもたらすかどうかを評価するために多数の研究が行われてきた。今日まで、携帯電話の使用による健康への悪影響は認められていません。

短期的な影響
組織加熱は、無線周波数エネルギーと人体との間の相互作用の主要なメカニズムである。携帯電話で使用される周波数では、エネルギーの大部分が皮膚や他の表在組織に吸収され、脳やその他の身体の器官の温度上昇はごくわずかです。

ボランティアの脳の電気活動、認知機能、睡眠、心拍数、血圧に及ぼす高周波電界の影響を調べた研究は数多くあります。今日まで、研究は、組織加熱を引き起こすレベルよりも低いレベルの高周波フィールドへの曝露による健康への悪影響の一貫した証拠を示唆していない。さらに、研究は、電磁界への曝露と自己報告された症状、または「電磁過敏症」との因果関係のサポートを提供することができなかった。

長期の影響
ラジオ波の暴露による潜在的な長期的リスクを調べる疫学研究では、大部分が脳腫瘍と携帯電話の使用との関連性が検討されています。しかし、多くの癌は腫瘍につながる相互作用の後数年まで検出されないため、携帯電話は1990年代初めまで広く使われていなかったため、現在のところ疫学研究は短期間で明らかになる癌の評価にしかならない。しかしながら、動物実験の結果は、無線周波数領域への長期間の暴露に対して癌のリスクが一貫して増加しないことを一貫して示している。

いくつかの大規模な多国籍疫学研究が完了しているか、進行中である。症例対照研究および将来のコホート研究では、成人の多くの健康エンドポイントを調べている。大人のこれまでの最大の遡及的症例対照試験であるインターフォンは、成人における携帯電話の使用と頭頸部がんの間に関連があるかどうかを判断するために設計されました。

13の参加国から収集されたデータの国際的なプール分析では、10年以上の携帯電話使用による神経膠腫または髄膜腫のリスクは増加しなかった。より長い使用期間でリスクが増加する一貫した傾向はなかったが、携帯電話使用の累積時間の最高10%を報告した人々のために神経膠腫のリスクが増加するという兆候がいくつか見られる。研究者らは、偏りと誤差がこれらの結論の強さを制限し、因果的な解釈を妨げると結論付けた。

IARCは、これらのデータに基づいて、因果関係が信頼できると考えられる場合に使用されるカテゴリーであるが、偶然、バイアスまたは交絡を妥当な信頼で除外することができない場合に使用されるカテゴリ(グループ2B)として、

脳腫瘍のリスク上昇が確認されていないにもかかわらず、携帯電話の使用が増加し、15年以上の期間にわたって携帯電話を使用するためのデータが不足しているため、携帯電話の使用や脳腫瘍のリスクに関するさらなる研究が必要です。特に、近年の若者の携帯電話利用の普及、ひいては潜在的な被爆期間の延長により、WHOはこのグループのさらなる研究を推進してきた。小児および青年における潜在的な健康影響を調べるいくつかの研究が進行中である。

曝露限界ガイドライン
携帯電話ユーザーの電波暴露限度は、身体の単位質量あたりの無線周波エネルギー吸収率である比吸収率(SAR)によって表されます。現在、2つの国際機関1,2が、医療診断や治療を受けている患者を除いて、労働者と一般のための曝露ガイドラインを作成している。これらのガイドラインは、利用可能な科学的証拠の詳細な評価に基づいています。

WHOの対応
公共および政府の懸念に応えて、WHOは電磁界による健康への悪影響の科学的証拠を評価するために1996年に国際電磁界(EMF)プロジェクトを設立した。WHOは、2016年までに研究された全ての健康影響に関する正式なリスクアセスメントを実施する予定である。さらに、WHO専門機関である国際がん研究機関(IARC)は、ラジオ波の発癌性2011年5月の携帯電話のように、

WHOはまた、研究分野のアジェンダを通じ、知識のギャップを埋めるために、ラジオ波分野と健康に関する研究の優先事項を特定し、促進している。

WHOは、公衆の情報資料を開発し、科学者、政府、業界および国民間の対話を促進し、携帯電話の潜在的な健康への悪影響の可能性について理解度を高める。

繰り返しますが、これは第4世代のモバイルデータ通信システムについて、世界保健機関(WHO)が公式に健康リスクを警告しているのです。

現在、ドコモ、au、ソフトバンクの大手3キャリアは、700MHz~2100MHz(=2.1GHz)の周波数帯域(バンド)を使用しており、日本の4Gも米国と同じです。

欧米では、携帯電話がもたらす潜在的な危険性について利用者にも広く認識されています。

今後、爆発的に増えるであろう人体への傷害に対する補償を避けるために、保険会社は、携帯電話の被曝によって生じた健康被害を、傷害保険の適用外とするようこれを除外し始めています。

将来、携帯電話関連の保険金の支払いで倒産してしまうことが明らかだからです。
これが欧米での携帯電話、もしくは電磁波に対する一般的な認識です。

国際機関の警告は既成事実化のためのもので手遅れになる

悲しいことに、5Gの人体への脅威を警告する日本語の論文は発見できませんでした。

携帯電話の電磁波の危険性について論じている文書はありますが、政府に忖度するあまり、どの論文も5Gの危険性を巧妙に迂回しているようなものばかりです。

国民を大量被曝させた原子力ムラのように、すでに「政・官・民・学・報」による5Gムラができつつあるということを私たちはしっかり認識しておく必要があるのです。

とはいえ、歯科医の藤井佳朗氏のように、ごく少数の専門家は、講演会などで早い段階から市民に警告しています。(画像クリックでyoutubeへ)https:●//www.youtube.com/watch?v=lAHACwDCbdY

mag201810-66.jpg

たとえば、スマートメーターから出ている電磁波に関してだけでも、その脅威がいかに大きなものか確かめることができます。
ぜひ、お宅でも試してみてください。

これが5Gのミリ波になったら・・・考えるだけでも恐ろしくなります。

世界中の科学者が5Gの脅威を訴えるも政府と経済界は聞き入れない

今年に入ってからは、さすがに海外の大手主流メディアも5Gの想像以上の健康リスクについて報じるようになりました。

「5Gのワイヤレス・サービスの普及は、“人間の健康に対する大規模な実験”である! 公衆衛生の専門家は、携帯電話会社が米国全土に携帯電話の小型電波塔を80万も設置すると警告している」(デイリーメイル 2018年3月30日付)

デイリーメールは、「米国では、5Gのモバイルデータ通信のために、80万の小型電波塔の新設が必要とされている。
数々の研究は、携帯電話から放出される放射線(原文はcell phone radiation)が発癌を引き起こす可能性があることを示している。

5Gのために新しく開発されたミリ波が及ぼす健康被害については、ほとんど研究がされておらず、このまま5Gの導入に突き進もうとしているところをみると、『これは(人体)実験に違いない』と公衆衛生の専門家たちは警告している」と報じています。

精神科医のガブリエル・カズンズ(Gabriel Cousens)博士は、「5Gの導入は、広範囲の健康被害を引き起こす」と強く警告しています。

<中間省略>

・・・カズンズ博士の主張のとおり、研究によって、5Gのミリ波とサブミリ波の周波数が人間の汗腺と相互作用し、人間を始めとするすべての動物の皮膚から電磁波が吸収されやすくなることが分かっています。

ミリ波とは、波長が1~10mm、30GHz~300GHzの周波数の電波のことをいい、サブミリ波とは、さらに波長が0.1mm~1mmと短く、300GHzから3THzに相当する高いエネルギーを持つ電磁波のことです。
したがって、サブミリ波のことをテラヘルツ波と呼ぶことがあります。

mag201810-62.jpg

5Gのミリ波、サブミリ波は、電磁波の分類としては、マイクロ波から赤外線の領域にまたがっていますが、人間の死に直結する有害な紫外線や放射線の波長から比べれば、それでも相当長いのです。

問題は「長時間、体に密接させたり密着させる」ことにあるのです。

また、ミリ波は、痛みを発現させる「痛み受容体」を刺激して灼熱感に似たフーリングを誘発します。
これは目と細胞に損傷を与えて、免疫系が損なわれる危険性があるのです。

さらに、5Gモバイルネットワークで使用される電磁波は、がんを含む腫瘍の形成に関連していることが指摘されています。

お馴染み、トロント大学の「グローバル・リサーチ研究所」は、世界に向けて5Gの危険性を訴えて続けており、5Gの導入に反対する科学者・研究者のリストを公開しています。

https:●//www.globalresearch.ca/scientists-and-doctors-warn-of-potential-serious-health-impacts-of-fifth-generation-5g-wireless-technology/5609503

当然、ドイツ、イタリア、フランス、英国とヨーロッパの国々の多くの科学者が反対運動に署名しています。
日本は、というと、たった1名だけです。

日本国民は、当分の間、日本の学者、研究者、マスコミには期待しない方がいいでしょう。

彼らが、これからテレビのコメンテーターとして言うことは、5Gのバラ色の未来だけで、多くの人々が病気になる可能性については口を閉ざすでしょう。

私たちにとって、5Gのバラ色の未来など夢物語です。

バラ色の未来が現実になるのは、5G関連産業に投資している国際金融資本の思惑どおり、5Gが人口削減に大いに効果を発揮すると分かったときです。

先進国の中で、日本の若者の自殺率がダントツで第一位

厚生労働省の平成30年版「自殺対策白書」によれば、10歳から34歳までの男女の死因のトップが、だんとつで「自殺」です。

mag201810-64.jpg

また、10歳から14歳までの死因のトップに「悪性新生物」ーつまりガンのことーが来ていることにも注目です。

子どもであれば「学校でのいじめ」、社会に出てからは、「パワハラ」など、教育委員会やテレビの教育評論家たちが、さも、もっともらしい屁理屈をつけて自殺の原因を人々に納得させようとしています。

原発を推進する文部科学省としては「電磁波」が原因とされることは省益を阻害することになるので、医学者や科学者が、その可能性を仄めかすことさえ警戒するでしょう。

しかし、下の表から明らかなように、15歳から34歳までの死因のトップに「自殺」が来ている先進国は日本だけです。

それも、第一位の「自殺」と第二位の「事故」の比率を見ると、自殺=4731人、事故死=1533人と、自殺が事故死の3倍強です。
他の先進国は、1対1、もしくは、せいぜい1対2です。

それだけでなく、15歳から34歳までの人口10万人当たりの自殺者数が日本では18.1人と、こちらも先進国でダントツの数字です。

原因は、携帯電話の電磁波が海馬(中枢神経)と松果体に悪影響を与えた結果、発症した「うつ病」によるものであるのに、日本の医学界だけは、それに決して触れようとはしないのです。

mag201810-63.jpg

私が、メルマガ第272号パート1「2020年、いよいよ『5G』ビーストが電磁波攻撃を開始するーその1」で、やむに已まれず16歳の女子高校生が電車に飛び込む寸前の動画へのリンクを貼った理由が分かるでしょうか。

2015年の秋、電磁波によって精神を病んだ15歳の英国の少女、ジェニー・フライの自殺がヨーロッパ中で大きな波紋を広げました。電磁波と彼女の自殺との因果関係が、医学的、科学的に証明されたからです。(日本語の記事)

しかし、彼女の命を賭した警告は、日本にまでは響きませんでした。

彼女の非業の死は、次世代モバイルデータ通信を果敢に進めようとする霞が関の官僚たちと、霞が関のサジ加減一つで研究費を減らされたり、反対に増やしてもらっている御用学者たち、そして、経済界からの広告を増やしたいとソロバンをはじく新聞・テレビの関係者にとっては都合が悪いからです。

早くも「5Gムラ」の人々の輪郭が炙り出されているのです。

日本政府、学者、研究者、マスコミの、こと子どもに対しての扱いが他の先進国と比べて異常に冷たいことが指摘されて来ました。
それでも、彼らの口癖は「日本の未来は、日本の子どもにかかっている」です。

もっとも、「5Gムラ」の彼ら自身が、精神的な成長が見られず、一生涯、子どものままなのですから当然と言えば当然です。

子どもの自殺を無視する日本では、ジェニー・フライのような子どもが、大勢いることは確実です。
ただ、報道されない、報道しないだけです。

もはや、スマートフォンから発せられる強力な電磁波と諸種の脳障害との因果関係を完全に否定することはできません。

携帯電話の普及とともに男性の前立腺がんが急激に増え、女性においては、20歳代から30歳代に子宮頸がんや乳がんが急激に増えても、「ライフスタイルの変化が原因だ」とすり替える核推進者の医学者たちを批判した理由が分かるでしょうか。

彼らは、人々に20歳代の女性へのスマホの普及率には目を向けさせたくないのです。

「原子力ムラ」の人々と、「5Gムラ」の人々とは、同一人物であるのもまた奇妙なことです。

しかし、彼らを、この両方を推し進めようとしている国際金融勢力の「エージェント」と呼ぶには、あまりにも能力が低すぎるのです。
したがって、「5Gムラ」の人々は、自発的にやっているのでしょう。

保護者に至っては、多国籍製薬企業と原子力ムラに雇われたエージェントの話を鵜呑みにして、自分の娘に危険な子宮頸がんワクチンの接種を薦める始末。

私は、見かけ上の善人が、「無知」と「怠惰」、そして「冷酷さ」のために、他人を間接的に殺めていることを止めたいのです。

「無知」という罪を犯し続けている人間たちほど、死に急いだ若者たちに対して「根性がない」「現実逃避」「精神が弱すぎる」と言います。

それは、自殺した若者たちのせいではないのです。
彼らは無知な人々によって「死に追いやられた」のです。

本当の原因を探ろうとしない国民性は、文部科学省、厚生労働省、経済産業省などの官僚機構の国民に対するパターナリズムを許してしまう悪しき文化風土によって醸成されたものであり、「無知」と「怠惰」と「冷酷さ」を、「これも世相」と当然のこととして受け入れてしまう不感症の大人たちによって彼らは「死に追いやられた」のです。

この全体の構造が分からないことには、子どもたちを死から救うことには限界がやってきます。
加害者である大人たちは旧態依然として、いつまで経っても無知から脱却しようとしないからです。

せめても、自分の子どもは自分で守れるようにしたいものです。

5Gの健康リスクについて誰も関心を持たない恐怖!

日本の場合には、経済産業省、文部科学省に加えて総務省などのOBが5Gをプロモーションしているようです。


太陽活動の低下に加えて、スマホの5Gの電磁波に被曝し続ければ何が起こるのか?

安倍首相は、再三再四、大手携帯キャリアに「ケータイ料金を4割引き下げるよう」強く迫っています。

それだけでなく、先の沖縄知事選で敗北した佐喜眞淳氏も、「携帯電話料金4割引き下げ」を選挙公約にしました。

多くの有権者は、「唐突に何を言い出すのかと思ったら・・・果たせない公約なんて、それこそデマ」と二人を揶揄しながら、その謎の解明に挑んでみたものの、これといった核心に迫ることができなかったようです。

「選挙対策のため」「来年10月の消費増税を控えての有権者へのリップサービス」・・・いろいろな憶測が乱れ飛んだものの、どれも的外れのようです。

日本は、大量の電磁波の被曝実験国として、他国に先駆けて5G先進国となるよう海の向こうの“ご本尊”からお達しがあったので、その課題を必死になって成し遂げようとしているだけに違いないのです。

しかし、本当の問題は、精神科医のガブリエル・カズンズ博士が警告したように、「5Gのミリ波によって、免疫系が損なわれる危険性がある」との警告にヒントがあります。

2006年あたりから太陽活動の低下が始まり、それは太陽活動極小期に向かっています。

太陽活動極小期と太陽活動極大期は周期的に繰り返していますが、今度は「不可逆的な変化」が起こっており、長期的には太陽活動が弱まっていくと専門家は見ています。

宇宙線の襲来から地球を守るため、地球には磁気シールドでバリアが張られているのですが、太陽活動が弱まると、それが薄くなってしまうので宇宙線がもろに地表に降り注ぐようになるのです。

つまり、太陽活動によって地球の磁場が変化しているということです。
これは、地軸の振れ幅を大きくするかも知れません。

ここ数年の台風の巨大化、断層地震ではなく地殻を震源とする直下型地震の頻発などが、それを示しています。

端的に言って、宇宙線の量が増えると、私たちの免疫系に異常が起こりやすくなります。

それが、昨今の日本における結核の流行や肺炎の発症、若い女性の間での梅毒のリバイバルの要因となり、アフリカでのエボラ熱の流行に繋がっているのです。

宇宙から降り注ぐ電磁波だけではもの足らず、これからも自分の子どもに強力な5Gのミリ波を放つスマホを使わせますか?

私は、いったんは設置を許してしまったスマートメーターの発信機をオフにしてもらい、電磁波スープの都市部から避難する計画を立て始めました。

最終更新:2018/11/02 21:16

このお店で1週間以内に売れた人気アイテム

ページ上部へ

カレンダー

2018年11月
1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30

今月

このお店で1週間以内に売れた
人気アイテム