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日別記事一覧

2018/01/05 20:27

世界各地で光の現象の連鎖が続く

年末から元旦にかけて、比較的珍しい光の現象が世界各地で報告されていました。

中でも印象的だったのが、コロンビアの「オカーニャ」という場所で昨年の大晦日に発生した光の現象でした。

まあ……これは関係のないことですが、私は「岡」という名字となっているのですが、もう二十年ほど前でしょうか。夜の街で働く女の子で、私のことを「岡ニャン」と呼ぶ方がいらっしゃいまして、今回のコロンビアの出来事で、「ほお、コロンビアにオカニャンみたいな響きの街があるのか」ということを知り、何となく当時のことを思い出して懐かしい気分になったということもあります。

しかし、それが重要ということではなく(そりゃそうだ)、このコロンビアの光の現象はいろいろな意味で興味深いものです。

この現象は YouTube を含めた SNS にものすごい数の投稿がなされ、相当多くの人々に目撃されたことが想像できると共に、現象自体も非常に理解が難しいものです。

2017年12月31日のコロンビアでの報道
news-columbia-1231.jpg

ocana-light-1231.jpg

さまざまな動画が投稿されていますが、街の雰囲気とのバランスがよくわかるのが下の動画のように思いますので、ご紹介しておきたいと思います。

https:●//youtu.be/rvgpUTdDEeE

このことに関しては、コロンビアのいくつものメディアでも報じられていましたけれど、原因についてはどれもふれられてはいませんでした。

そして実は、この光自体も興味深いのですけれど、このオカニャン……じゃない、オカーニャという「場所」そのものが、まるで昨年の In Deep でご紹介したことのあるいくつかの記事を「一気に思い出させてくれる」ような場所でもあるのです。

このコロンビアのオカニャン…じゃない、オカーニャは下の位置にあります。

コロンビア・オカーニャの場所
columbia-ocana-map.gif

オカーニャの周辺にある地名が、ことごとく 過去記事で、しかも印象的な出来事をご紹介した時のものを彷彿とさせるものなのです。カルタヘナやマニサレス、そして、隣国ベネズエラのマラカイボ……。

もちろん、このような過去に取りあげた場所や出来事をいつも思い出しているわけではないですので、コロンビアとかベネズエラで起きたようなことは忘れてしまっているのが普通ですが、今回のオカーニャの光の場所の地図を見ていて、一瞬にしてすべてを思い出したのでした。

念のため、もう一度、上のすべてを地図にまとめてみました。

2017年から2018年にコロンビア周辺で起きたこと
nanbei-2017-2018.jpg

この地図を見ますと、今回、光があらわれたオカーニャは、それらの中心にでも位置しているかのような場所にあるように見えるのです。

前回の元旦の記事で、「 2018年という年は、2017年に始まったものが継続しつつ拡大していくかもしれない」というような意味のことを書いたのですけれど、このような光の現象も、同じようになると個人的には思っています。

これらのような現象が「具体的には何か」ということについては、私は解釈を持ちませんが、今年はそのうち何か見えてくるのかもしれません。

そして、もうひとつは「モスクワの空が紫色に光り続けた」というものです。 Facebook に投稿されていたもので、きれいというべきなのか恐ろしいといういうべきなのかわからない光景ですが、2017年12月30日の夜、モスクワの一部ではこのような空となっていたようです。

2017年12月30日 ロシア・モスクワの空
moscow-purple-night1230a.jpg

moscow-purple-night1230b.jpg

このモスクワの事例の場合は、年末の街でのイベントやイルミネーションの関係なのかもしれないですが、実際の理由はわかりません。

他にもちょくちょく「光」の現象は世界各地で続いていますが、今年はもっと増えるとみていますので、光ファンの方々には楽しい年となるかもしれません。

そして、個人的には、さらに南米への注目度が高まる今年となりそうです。

最終更新:2018/01/05 20:27

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2018/01/05 20:13

数字からわかる「狂気じみていた2017年」。そして、おそらくはこの狂気は今年も継続する

今年 1月1日に、アメリカの人気ブログ「エコノミック・コラプス・ブログ」において、「信じるにはあまりにも狂気じみた 2017年の 44のことがら」という記事が投稿されていました。

これがなかなか興味深い内容で、内容はアメリカ国内についてのことなのですけれど、読んでいると、

「日本とも共通することが妙に多いのでは」

というような気になるものでした。

まずはその記事をご紹介しますので、目をお通しになっていただければと思います。

そして、ここでご紹介するのはアメリカの話とはいえ、「2017年」というのはそういう年だったということで、そして、すでに何度か記していますように、今年 2018年は、その傾向が踏襲される、あるいは拡大するという可能性があります。

どうにも複雑な時を過ごしている私たちではありますが、ここから記事をご紹介いたします。情報ソース元のリンクは、報道や統計はオリジナルの記事にリンクしていますが、それ以外は割愛しているものもあります。

44 Numbers From 2017 That Are Almost Too Crazy To Believe
theeconomiccollapseblog.com 2018/01/01
crazy-44-facts.jpg

信じるにはあまりにも狂気じみた2017年の44のことがら

2017年はあまりにも早く過ぎていった。この年は、ドナルド・トランプが大統領となった最初の年で、アメリカおよび世界中がそれに揺さぶられた。そして、次に何が起きるかは誰にもわからない。

そして 2018年が始まった。この新しい年を過ごしていくにあたり、私たちは 2017年に起きた重要なことを今一度振り返って、記憶しておくのも大事なことだと思う。

以下は、2017年に起きた 44の出来事をピックアップしたものだが、信じるには、あまりにも狂気じみているといえるかもしれない。

1. ドナルド・トランプが大統領となった最初のこの年には、ISIS (イスラム国)は、獲得した領地の 98%を失った。この領地は、バラク・オバマが大統領としてホワイトハウスにいた間に ISIS が獲得したものだ。(Fox News)

2. ビットコインの価格は 2017年に 1,300%以上も上昇した。

3. ワシントンポストによると、アメリカの若者の 10人に1人は、過去 1年間のどこかの時点でホームレスだった。 (Washington Post)

4. 2001年に中国が WTO (世界貿易機関)に加盟して以来、アメリカ国内では 7,000以上の製造施設が失われた。

5. ドナルド・トランプが正式に大統領の職務についた最初の日は、彼が 70歳と 7ヶ月と 7日齢の日で、また、これはヘブライ暦の 5777年に起きた。 (TEC)

6. アメリカでの小売店閉鎖件数の記録は、2017年に壊滅的なものとなった。最新の数字によると、2017年は、アメリカで 6,985の店舗が閉鎖された。 2018年も同じペースでアメリカの小売店の閉鎖が起きると予測されている。

7. 信じられないことに、2017年のアメリカ国内の小売店閉鎖件数は、2016年に比べて 229%増だった。(TEC)

8. ロナルド・レーガンが大統領になったとき、アメリカ連邦政府は約 1兆ドル(現在で約 110兆円)の負債を抱えていた。しかし今、私たちのアメリカには 20兆ドル(2200兆円)の借金があり、その終わりは見えない。

9. 金融界の著名な人物の何人かは、ビットコインの価格が最終的には 100万ドル(1億1千万円 / ※現在の 80倍近く)に達すると予測している。

10. 最新の数字によると、現在 4,100万人のアメリカ人たちが貧困状態で暮らしている。 (TEC)

11. 最近の CNN の調査では、民主党に好意的な見方を持つアメリカ人は 37%だけとなっている。これは過去 25年で最も低い。(CNN)

12. 2017年4月以来のアメリカ議会への平均支持率は 20%未満だ。 (realclear politics)

13. ダウ・ジョーンズ工業株平均(NYダウ)は、2017年に 5,000ポイント以上上昇し、2013年に記録した過去最高の上昇ポイントであった 3,472を更新した。

14. 2017年のある時点で、すべての暗号通貨(ビットコイン、リップルなどの仮想通貨のこと)を合わせた時価総額は、5000億ドル(55兆円)を超えた。

15. 2017年のアメリカの森林火災は、この 1年間だけで 979万1,062エーカー(約 400万平方メートル)という驚異的な面積を焼失させた。 (NIFC)

16. カリフォルニア州の 3年生から 5年生(日本での小学生)の中で識字率基準を満たしているのは 50%に満たないことが報告された。

17. カリフォルニア州で最も貧困な小学校では、96%の生徒が英語や算数があまりできないことがわかった。

18. アメリカで 1年間に使われる医療費は 1960年には 1人あたり平均 146ドル(1万6000円)だったが、2017年には、1人あたり 9,990ドル(110万円)となっている。

19. オバマケアのおかげで、虫垂切除手術(盲腸の手術)の費用は、アメリカはメキシコに比べて 10倍も高価となった。 (※ オバマケアとは、オバマ大統領が推進した医療保険制度改革)

20. オバマケアのおかげで、たとえば、バージニア州に住む 4人家族の場合なら、健康保険のために月に 3,000ドル(33万円)を支払わなければならなくなる見通しに直面している。 (TEC)

21. オバマケア計画による平均健康保険料金の上昇率は 2018年には 37%になると予測されている。

22. アメリカ議会のメンバーによるものを含む 264件のセクシャルハラスメントが、1997年の初めから総額 1725万 854ドル(約 1億9000万円)で和解されていることが 2017年に判明した。 (The American Dream)

23. トランプ政権下で経済成長が始まっているが、アメリカ経済は 2017年以前の 10年間で平均 1.33%の伸び率しか達成していない。

24. 超自由主義的な都市であるシアトルでホームレス状態が拡大しており、市の周囲には 400の無許可のテントキャンプが出現している。

25. 2017年に実施された調査では、アメリカの全常勤労働者のうちの 78%が給料ぎりぎりのその日暮らしをしていることがわかった。

26. 米連邦準備理事会(FRB)によると、アメリカの平均的な世帯は現在 13万7,063ドル (約 1500万円)の負債を抱えており、その数字は平均世帯収入の2倍以上だ。

27. 年齢が 18歳から 25歳までのミレニアル世代は、その 59.8%が親や親類と暮らしており、その世代の 38.4%が家族と一緒に暮らしている。

28. ボストン大学のラリー・コトリコフ(Larry Kotlikoff)教授によると、アメリカ連邦政府は今後 75年間で 210兆ドル( 2京3000兆円)の財政ギャップに直面すると述べている。 (※ 財政ギャップとは、国債などの償還などの支払いのために、毎年追加が必要な税金額の対GDP比率)

29. 国民健康統計センターによれば、2017年に、全米の成人のほぼ 40%が正式に肥満とされた。これは過去最高の記録となる。

30. アメリカの肥満には年間 190億ドル( 2兆1000億円)の費用がかかっている。

31. ビル・ゲイツ、ジェフ・ベゾス、ウォーレン・バフェットは、その3人の資産だけで、アメリカの最も貧しい人口の 50%の資産すべてを合わせた以上となる。

32. 2017年の時点で、アメリカすべての世帯のうちの 20%は、「資産0、あるいはマイナス資産」となっている。

33. アメリカの株式の総資産は、ドナルド・トランプが大統領に選ばれて以来、 5兆ドル(550兆円)以上増加した。

34. 2017年の NFL (アメリカンフットボールリーグ)シーズン中、NFLのテレビ視聴率は約 9%低下した。多くの人は抗議デモが視聴率低下の主な原因であったと考えている。

35. トランプが主張しているメキシコとの国境の壁を支持する共和党議員は、4人に 1人に満たないことが判明した。 (The American Dream)

36. 調査によると、すべてのアメリカ人のうちの 50%が北朝鮮に対する先制攻撃を支持しているが、それを支持する多くは世界地図の上での北朝鮮の場所を知らない。 (The American Dream)

37. 2017年、犯罪者集団がエクィファクス(消費者信用情報会社)をハッキングし、1億4300万人分のアメリカ人の信用情報を盗み出した。

38. 世界で 11番目の石油生産国であるベネズエラは、2017年に石油の取引にドルの使用を中止することを決めた。これは 2017年中でも最大級のニュースの 1つだったが、アメリカの主流メディアはこれを報じなかった。

39. すべてのアメリカ人のうちで 1万ドル(110万円)以上の貯蓄をしているのは 25%にしか過ぎないことが報告された。 (TEC)

40. 連邦準備制度理事会が実施した調査によると、アメリカのすべての成人のうちの 44%は「予想外の 400ドル(4万5000円)の出費をカバーする」ことのできる資金を持っていないことが分かった。

41. 1970年代初めにはアメリカの全男性の 70%が 20歳から 39歳までの間に結婚したが、今日ではそれは 35%にまで減少した。現在のアメリカは、多くの若い男性が両親と一緒に暮らしており、今日 21歳から30歳までのすべてのアメリカの若者のうちの 35%が両親や親戚と一緒の家で暮らしている。

42. 2017年、連邦政府は史上初めて 4兆ドル(440兆円)以上を費やした。

43. アメリカ政府は想像を絶する狂気のようなことにお金を浪費し続けている。たとえば、2017年には、米軍がバイアグラに実際に年間 4200万ドル(43億円)を費やしていることが判明した。 (rare.us)

44. 調査によると、今、アメリカ人の 40%が「資本主義より社会主義のほうが好ましい」と考えていることが判明した。 (michaelsnyderforidaho.com)

ここまでです。

いろいろと興味深い項目が続きますが、最後の

> アメリカ人の 40%が「資本主義より社会主義のほうが好ましい」と考えている

というのは、2017年 3月の調査の結果がメディアで報じられ、さまざまなブログなどでその情報が広まったものでした。

共和党のマイケル・スナイダー議員の公式サイトより
socialism-us-2017.jpg

あと、「 22」の

> アメリカ議会のメンバーによるものを含む 264件のセクシャルハラスメントが、1997年の初めから総額 1725万854ドル(約 19億円)で和解されていることが 2017年に判明した。

というものに関してましては、詳細な和解件数が判明していまして、下のようになっています。

1997年から2017年度までアメリカ議会のセクシャルハラスメントの和解に使われた金額の年毎の総計
settlements-2017.jpg

それと、何だかよくわからないのが、「 43」の

> 2017年には、米軍がバイアグラに実際に年間 4200万ドル(43億円)を費やしていることが判明した。

というものですが、これは、米国ビジネス・インサイダーが調査した 2017年度の「軍事予算の内訳」に掲載されていました。

アメリカ軍の年間予算配分より
us-military-budget.jpg

バイアグラの下にある「シアリス」というのは何だかわからなかったですので調べてみますと、バイアグラと同じ効果の薬だそうです。

よくわからないですけれど、米軍はそちら方面に相当の予算を割いているようで……まあ……考えてみても、やっぱり何だかわからないです。戦争とバイアグラというのは関係のあるものなのですかね。

この中にある「トランスジェンダーへの予算」というのは、なかなか複雑な話で、トランプ大統領は、昨年 7月に「心と体の性別が異なるトランスジェンダーについて、米軍への新規入隊を禁じるよう国防総省に指示した」ということがあったのですけれど、その後、「トランスジェンダー入隊容認へ 司法判断受け」ということになっています。

それと、「 20」の、

> オバマケアのおかげで、たとえば、バージニア州に住む 4人家族の場合なら、健康保険のために月に 3,000ドル(33万円)を支払わなければならなくなる見通しに直面している。

というのも、本当にそうなるのだとしたら、とても生活していけないレベルですよね。「年間 33万円の間違いじゃないの?」と思ったのですが、「 $3,000 a month」とあり、4人家族だと、月に 30万円払わなければならなくなる? ということなのでしょうか。

そして、医療費が増大しているのは、アメリカも日本と同じようで、「 18」の

> アメリカで 1年間に医療に使われる費用は 1960年には 1人あたり平均 146ドル(1万6000円)だったが、2017年には、1人あたり 9,990ドル(110万円)となっている。

は、50年間で医療費が 100倍に近い数十倍となったことを意味していまして、日本と同じような状態なのかもしれません。過去記事の「毎年50兆円が医療費と介護費に消えていく国家の中で「地獄化し続ける老後」を天国化に導く方法は・・・」でグラフなどを示していますが、日本も過去約 50年で、「ひとりあたりの医療費は約 100倍」となっています。

医療が国家とその国民を滅ぼそうとしているのは、日本もアメリカも同じなのかもしれません。

そんなわけで、今回は「狂気じみていた2017年のアメリカ」という記事をご紹介したのですけれど、日本も相当な部分で重なるところがあるように感じました。

どなたかが日本のデータでこのようなものを示していただければ、それはやはり「狂気にも似た」という表現が当てはまるものになるのかもしれません。

とはいえ、大多数のアメリカ人たちも大多数の日本人たちも、そういう狂気の中で今年も生きていくしかないのです。

最終更新:2018/01/05 20:13

2018/01/05 19:58

エコノミスト誌が30年前に示唆した「世界通貨の登場」。その通貨名は血塗られた歴史の背景を持つ「フェニックス」。ビットコインはそれと関係する?
2018/01/04

30年前となる1988年の英エコノミスト誌の表紙。特集は「世界通貨に備えよ」
economist-1988.jpg

表紙イラストの中央部を拡大
2018-currency-predict.jpg

1843年創刊の世界で最も歴史のある経済誌エコノミストが、今から 30年前に、「 2018年に、まるでビットコインのような通貨が大ブレークする」ことを予言するような示唆の表紙を描いた特集号を出していたことを知りました。上がその表紙です。

拡大し続けるビットコイン狂想曲

今はとにかく「ビットコイン」という言葉がメディアのいたるところに出てきます。なので、何となくみんな知っているようなことと錯覚しがちです。

しかし現実として、日本も他のあらゆる国でも、一般の人の間で「ビットコインとは何なのか」ということをきちんと知っている方々のほうが少ないと思われます。

私もよくわからないですが、たとえば、どなたかが「ビットコインというのは何だろう」と思ったとします。そして、インターネットで調べようとするとします。インターネットの調べ物でのポピュラーな媒体として Wikipedia がありますが、その人が「ビットコイン Wikipedia 」を見ると、その始まりは下のようであることを知ります。

ビットコイン Wikipedia
ビットコインは、公共トランザクションログを利用しているオープンソースプロトコルに基づくPeer to Peer型の決済網および暗号通貨である。


何より私がそうですが、この冒頭に出てくる言葉の半分以上は、普通の方々にはわからないです。

「公共トランザクションログ」もわからないし、「オープンソースプロトコル」もわからない。「Peer to Peer型の決済網」もわからないし、「暗号通貨」もわからないかもしれない。「である」もわからないかもしれない(それはダメだ)。

しかし現実として、「わかる人たちの実数」はすさまじく、たとえば、下は 2017年12月26日、つまり 10日ほど前の日本経済新聞の記事の見出しです。

bitcoin-japanese-100m.jpg

この記事によりますと、

「日本でビットコインを保有する人は 100万人以上いる」

ということになっているのです。

100万人ですよ、100万人。100人じゃなく、100万人ですよ。

2017年の日本の出生数は過去最低の 94万人でしたから、今の日本は「出生数よりビットコインを保有する人のほうが多い国」ということになっています(何の比較だ)。

そして、こういう書き方は失礼かと思いますが、高齢者の方々でビットコインを理解したり保有したりする人は、いなくはないでしょうが、多くはないと思いますし、幼稚園児や小学生もあまりいないと思われます(そもそもダメだし)。

となりますと、保有している人たちの年齢層が、およそ二十代から六十代くらいが中心だとしますと、その世代でビットコインを保有する人の「率」は結構なものとなるのではないでしょうか。

お隣の韓国もビットコインに投資する人の数と共に、「その熱中ぶり」がよく報じられていて、たとえば、「韓国のサラリーマン、10人に3人が仮想通貨に投資 (Money Voice 2017/12/28)」などというものすごい数字も報じられていたりします。

韓国のサラリーマンの実数は知らないですが、人口 1億2700万人の日本のサラリーマンの数が、正規・非正規含めて 5000万人くらいだそうですので、人口 5200万人の韓国のサラリーマンの数も、そこから考えれば、少なくとも 2000万人以上はいるということになるでしょうか。その数千万人のうちの 10人に 3人が、ビットコインなどの仮想通貨を保有するという数字が仮に本当だとすると、ものすごいことではあります。

ついには、韓国では、「ビットコイン・ゾンビ」という言葉も生まれています。

2017年12月11日の韓国英字紙コリア・タイムズより
bitcoin-zombies-korea.jpg

ビットコイン・ゾンビというのは、簡単にいうと、「パソコンやスマートフォンの画面などで 24時間ビットコインの価格をチェックし続ける人たち」のことを呼ぶ名称として生まれたものだそうです。韓国ではすでに、「異常な病的状態の若者たちを生んでいる」として、政府がビットコイン取引所の閉鎖を含めた規制の検討に入っています。

まあ、そういうように、熱狂している人たちやそういう場では今もさらに大変に盛り上がっているようです。

そして、その「ビットコインの未来」という本質的なことについては、もう意見や主張はバラバラという感じでもあります。しかも、それは「両極端で対立している」ものでもあります。

2017年12月25日のアメリカ報道
ms-bitcoin-zero.jpg

これは、世界第 3位の投資銀行モルガン・スタンレーが、今から 10日ほど前に「ビットコインの価値が将来ゼロになる可能性がある」という内容の論文を発表したという報道です。もちろん、あくまでひとつの投資銀行のアナリストたちの意見であり、これに対しての反論もとても多いです。

いずれにしましても、こういうように、

・史上最高のバブルの状態を更新するほど高値に達する

という予測と、

・価値がゼロになる

という「両極端」の予測が存在します。

私にはどっちのほうが近いのかすらわかりませんが、ただ、昨年 12月の記事、

・ビットコインが17世紀のチューリップバブルを抜き、人類史上最大のバブルとなったことが確定した時に思い出す、かつて聞いた「デジタル通貨の崩壊」の予言
 2017/12/13
bitcoin-bubble-zh.jpg

私は投資に詳しくないですが、投資に詳しいとか詳しくないとかに関わらず、今のビットコインの状況は社会的な意味で大変なことになっているというようなことには、何となくその気配を感じていたのですが、今現在、ついにビットコインが描く相場は、「人類史上最大のバブル」となったことが確定したのだそうです。

そのことについての記事をご紹介し、ふと思い出したことを少し付記させていだこうと思います。

記事は、アメリカの人気ブログ「ゼロヘッジ」のものですが、記事をご紹介する前に、その記事にありました「1ヶ月前の過去の資産バブルのチャート」と、「現在の資産バブルのチャート」を示しておきます。たった1ヶ月の間に、ビットコインは「過去最大のバブルのチャート」を描くことになったのでした。

2017年11月時点での「過去の資産バブル」の比較
bitcoin-tulip-mania01a.jpg

12月12日時点での「過去の資産バブル」の比較
bitcoin-now.jpg

これを見て、日本のかつてのバブルがかわいいものだったことを知りますが、グラフの右側の数字は「倍率」ですので、最初の価格の数十倍というところまで、たった1年か、それ以下の期間で到達しているバブルがいくつもあったことがわかります。

上のグラフで示しました過去のバブルについて Wikipedia から説明を付記しておきます。これらは、「ヨーロッパ3大バブル」といわれたものに含まれます。

において、

「 2017年12月に、ビットコイン相場が人類史上最大のバブルとなったことが確定した」

ことをご紹介しましたけれど、強気の予測の人々は、これよりもさらに上がるとしているわけで、仮にそうなりますと、本当に私たちは今「奇妙な世の中に住んでいる」というような感慨が出てくる部分はあります。

ただ、どちらの方向に進むにしても、ビットコイン(あるいは、それを含む仮想通貨全体)はすでに、先ほどのように、

・日本で 100万人以上が保有

・韓国ではサラリーマンの3割が保有

という事態にまで突き進んでいる事象でもあり、どちらの方向に進むにしても、影響が大きく表面にあらわれるものだとは思います。

かつてないほどの数のバブル長者の誕生を見ることができるのか、あるいは、かつてないほどの社会的クラッシュに結びつく何かが起きてしまうのか……。

予測は別として、皆様はどちらを望まれますか?



そして、このような時代にクローズアップされたのが、冒頭に示しました 1988年の英国エコノミスト誌の表紙なのですね。

この表紙は、明らかに「 2018年に世界通貨が爆発的な登場をして、従来の通貨が消える」ことをイメージとして描いています。

それがビットコインのような「暗号通貨」を念頭においていたものなのかどうかはわからないですが、このエコノミストの表紙で、そのコインの名前が「フェニックス」と名づけられていることにも大変な興味をもちました。下のように「 10フェニックス」という単位が描かれています。

phoenix-currency-02.jpg

「血塗られた世界通貨」は登場するのかしないのか

ちなみに、「フェニックス」という名称は、古代の地名フェニキアと、そのフェニキア人に由来されていまして、そのフェニキア人の活動範囲は、北緯 33度線(人類史で血にまみれた歴史の象徴の緯度)を中心としたものだったのでした。

「フェニックス」の語源となったフェニキアの場所と交易範囲
phenix-33-old02.jpg

その「血にまみれた場所から誕生したフェニックス」という概念が「世界通貨の名称に起用される」とすれば何と意味ありげなことか……と思った次第です。

前回の記事のタイトルにあります、

> 数字からわかる「狂気じみていた2017年」

というものの中には、ビットコインの狂乱も含まれているのですけれど、数秘術、あるいはそういうものとは関係なく、年明けから現実に起きていることなどを見ますと、この狂乱は「止まるまで続く」と思われます。

「止まるまで続く」というのは当たり前の表現ではないかと思われる方もいらっしゃるかと思いますが、もはやビットコインは「常識的な範囲での止まる時期を失った」ものとなっているわけですから「止まる」時はとても大変なことになるはずです。

そして、「止まらない」のなら、それは「今の世界が壊れた時」といえます。

最終更新:2018/01/05 19:58

2018/01/05 19:37

[今後の肥料について。]

どの中小企業は肥料登録じたい費用をしくは、維持費かかるので、肥料登録とかジャフ登録が出来なくなり、近い将来ほとんど化成肥料なる可能性があります。

あと、もう一つの理由は、有機肥料の材料不足により、安定供給ができなく、肥料登録とかできない場合もあります。今は有機の取り合いになる時があります。

それで、有機の材料がそろわず、肥料事態辞める場合もあります。

作物を扱あつかっている企業も、肥料登録がとれた肥料で、育てた作物でないと、作物を取りあつかわない、場合もでてきています。

企業も農林水産のページ見て判断しているみたいです。べつに、農林水産を批判していません、違った枠組みが欲しいです。
でも、そのままの状態だと、ほとんど有機が無くなる、可能性があります。

一般の農業だと、化成肥料だけの農業になります。

化成肥料中心だと土壌が荒廃して、何も作物が作れない状態になります。

実際、農家さんでいました。化成肥料中心で作物を育でていましたが、土壌が壊れてトウモロコシの根がほとんど無かったです。

なので、土壌分析をして大量の有機を投入して、8年くらいで85%完治しました。

今は普通に収穫できています。

有機が無くなると、土壌が直せなくなります。

今でも、土壌の荒廃がすすんでいます。

土壌を直す時間も10年以上かかる場合もあります。

土壌は生き物もしくは、生命集合体見て下さい。

土壌を労って下さい。

昔より有機の量・種類が少ないです。

世界中、作物の収穫量が土壌荒廃と気候変動により下がっています。

作物の物理管理も難しくなっています。

自分の身は、自分で守って下さい。

化成肥料は悪いとは思いませんが、ただ化成肥料中心が問題だいになります。

有機中心の化成肥料補助くらいでいいと思います。

化成肥料も使い方しだいです。

備えて下さい。

最終更新:2018/01/05 19:37

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