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2017/07/11 17:49

完全絶滅プロトコル : 魚たちが次々と「男性から女性へと変化」しているその原因が判明。そこから気づいた「人間から水循環システムの中へ排出されている薬たちによる皆殺し」

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昨日(7月7日)まで、イギリスで英国漁業協会という英国最大の漁業団体の設立 50周年を記念するシンポジウムが、英国エクセター大学で5日間にわたっておこなわれました。

その中で講演したエクセター大学の魚類の専門家たちが驚くべき発表をおこなっていたことが報じられていました。

どのようなものかというと、

「英国の淡水魚たちの5分の1が《オスからメスへと》変化しつつある」

というショッキングなものでした。

これは英国でおこなわれた調査の結果ですが、その内容を読みますと、主要国ならどこでも当てはまるかもしれないというものでもあります。

まずは、その報道記事をご紹介します。記事では、オリジナルでも「トランスジェンダーとなっている」表現されていますので、そのまま記載しますが、厳密な意味でのトランスジェンダーでいいのかどうかはわかりません。

そして、この現実からふと気づいた「予想される地球の未来」について少し書かせていただきます。

ここからです。

オスの魚たちが不可解な性別の変化を起こしている
2-fish.jpg

イギリスでの新しい試験では、試験したオス魚の 5分の1がトランスジェンダーとなっていることが判明した。そのオスたちは攻撃的ではない態度を示し、精子の数は減少し、それどころか卵さえ産生する。

今週、英国エクセター大学で開かれたイギリス漁業協会 50周年記念シンポジウムのオープニング講演で、エクセター大学の魚類生理学者で環境毒性学者であるチャールズ・タイラー教授(Professor Charles Tyler)が、英国の 50の異なる場所で捕獲された淡水魚のうちの約 20%がトランスジェンダーであったという報告を述べて、会場を驚かせた。

さらに衝撃的なデータとして、研究者たちは、このミステリアスな性転換の原因が、トイレや流し場などから川に入りこむ避妊薬(経口避妊薬 / ピル)であることを突き止めたのだ。

これは、体内から尿として排泄される分と、直接廃棄されて流されるものと両方が含まれる。

タイラー教授はこう述べる。

「私たちは、化学物質のいくつかが、これまで考えていたよりもはるかに魚に広く健康への影響を与えている可能性があることを知りました」

ヒトの避妊薬は、女性ホルモンであるエストロゲンを魚に異常な量を与える主要な原因だが、研究者たちは、魚にエストロゲン様の変化を引き起こす水域に、他にも 200種類以上の化学物質が存在することを発見した。

研究者たちは、以下のように述べている。

「他の研究では、下水処理によって排出される他の多くの化学物質が、魚に影響を与える可能性があることがわかってきています。たとえば、抗うつ薬を含むいくつかのの薬剤は、魚の臆病さを減少させ、それにより捕食者に対する反応がにぶくなってしまうことが示されているのです」

避妊薬と化学物質により、攻撃的でも競争的でもなくなったオスの魚たちは仲間を惹きつけることが難しくなる。この性質的な弱点は、次世代に受け継がれるわけではないが、それらの性質の変化により生殖行為の総数が減るため、結果として、その種の魚の数は減っていく。

行動に加えて、化学物質は魚の物理的特性にも影響を与えていることについても、研究者たちは下のように語った。

「特別に作ったトランスジェニック魚を使って、リアルタイムで魚の体内の化学物質への反応を見ることができます。たとえば、いくつかのプラスチックに含まれる物質は、魚たちの心臓の弁に影響することを示しました」

プラスチックは現在、太平洋に夥しい量が漂っていることがわかっているが、それらは、イギリスの魚の心臓不全も起こしているらしいのだ。

これらの解決法について、エクセター大学での講演で、魚生物学者たちは、「人間の行動の変化が伴わない限り、いかなる解決法もありません」と述べている。

つまり、尿から排水システムに大量の薬が流れていくような生活をやめて、プラスチックの過剰な廃棄をやめるしかないと言っている。

シンポジウムの主催者であるスティーブ・シンプソン博士(Dr. Steve Simpson)は、今できる最善の策として、「手遅れになる前に、この急速に変化する海と川の魚類の減少を防ぐ方法を私たちは議論しなければなりません」と言う。

しかし……もしかすると、もう手遅れだということはないのだろうか。


ここまでです。

講演の内容の主題は、

「河川に流入した避妊薬が魚たちの性質や生殖本能に影響を与えていて、そのために魚の総数が減っている」

というものです。

「また薬関係の話なのか……」と思わず呟きましたが、しかし、今までベンゾジアゼピン系の抗精神約や抗うつ剤のことや、血圧を下げる薬やコレステロールを下げる薬などの問題は書いたことがありますが、避妊薬というものについては考えたこともありませんでした。

というか、結果として「人間が服用する避妊薬が川の魚の生殖能力をそぎ落としている」ということになっていることに驚くと共に、これは、ここで取りあげられている避妊薬という問題を超えて、

「他にもいろいろなことが水の中で起きているのだろうなあ」

と考えざるを得ませんでした。

今までそんなことを考えたこともないということ自体が浅川マキ…じゃなくて浅はかだったとも思います。

どの部分を考えたことがなかったかといいますと、今回の記事の中に、

> 体内から尿として排泄される分

という下りがありますが、このことを考えたことがなかったのでした。

つまり、

・現在の主要国のほとんどの下水処理は水洗システム

・つまり、人間から排出されたものはほとんど自然の水の中に循環される

・ということは、口から体内に入った薬、化学物質は、尿などからそのまま水中に入っていく


ということから、つまり、

「人間が飲んでいる薬のほとんどすべては川に垂れ流されている」


ということになることに初めて気づいたのです。

と同時に、

「あー、こりゃダメだ。もう遅い」

と思わざるを得ませんでした。

薬という存在は結局、自然界を絶滅に導きそうであります

西洋からアジアにいたるまでの多くの主要国でどのくらいの薬が消費されているかを考えるのは難しいですが、私などは今まで、「人間の体内に入るものとしての薬」という側面だけを考えていました。

こういう浅川マキ…じゃない、浅はかな考えの下では「地球と人間」という関係は何も見えていなかったのだなと今は思います。

人間は常に「排出している」ということを忘れていた。

かつては人間の排出は、すべてが水循環システムの中に入っていくというわけでもなかったでしょうが、現在では、主要国ではほぼすべて、その他の国でもかなり多くが水洗の排出システムを使っています。

ですので、「体内に入ったものは、結局、大自然の水循環に戻っていく」ということになります。

自然からとられたものを体内に取り入れて、それがまた尿や便として自然の中に戻っていくのであれば、これは通常のサイクルとして認められますでしょうが、人間の消費の中で、

「薬」

というものが、途中で入り込み、人間を通して、自然の中に循環していく。西洋薬というのは基本的に化学物質ですから、そういう自然の中では通常産生されるものではない物質が人間の消費の段階で入り込んでしまう。

今回の記事で取りあげられていたのは避妊薬ですが、他のほぼあらゆる薬が、人間から水洗システムを通して水循環の中へ取り込まれていると思われ、最終的には、それらは海に到達してもいるはずですので、いかに海が広大とはいっても、現在の夥しい薬の消費量を考えますと、地球のすべての水循環が何らかの薬の影響を受けている可能性さえ考えられなくもないかもしれません。

これは重い話ではあります。

今回の記事の話は、

・避妊薬が魚のオスをメス化させている

ということでしたが、他にも、抗生物質や抗精神約など、水の中の生物たちに大きな影響を与えている可能性のある物質は多そうです。

たとえば、下のようなニュースも思い出します。

中国で「6割の児童の尿から抗生物質」 過剰摂取に警鐘 水・食物に原因か 消費は「米国の10倍以上」

産経新聞 2015/05/07

台湾の民放「中国広播」が伝えたところなどによると、復旦大公共衛生学院の研究グループが江蘇省、浙江省と上海市の8~11歳の児童計千人余りを対象に調査。58%の児童の尿から抗生物質が検出された。このうち25%の児童からは2種類以上を検出し、中には6種類が検出された児童もいたという。

ここでも「尿」の調査となっているように、薬のほとんどは尿から出ます。

人間は基本的には「口から入った異物を排出しようとする」わけですが、ほぼすべての西洋薬は「異物」ですので、ほぼすべての薬が、このように外に排出されているということになりそうです。人間にとっては飲むことにほとんど意味のない薬も自然の循環の中では大きな影響を与える可能性もあります。

ちなみに、今回の「避妊薬」については、その作用機序を見ますと、

1. 排卵の抑制
2. 子宮頚管粘液の性状の変化(精子の子宮内侵入を抑制)
3. 子宮内膜の変化(受精卵の着床抑制)

となっていまして、当たり前ではありますが、「妊娠させないようにする」薬ですので、今回は「オスのメス化」ですけれど、魚のメスの不妊化というものとも関係する可能性があるのかもしれません。つまり、普遍的な不妊化ということと関係するかもしれないということです。

そしてまあ、そこには「食物連鎖」があり、結局、人間に戻ってくると。

今、ヒトの世界も含めて、「不妊」という問題は多くの動物の間で広がっていることでもありますが、今回のようなことが関係あるのかないのかわからないですが、魚がすでに「汚染」されているという事実がある以上、その食物連鎖に関係する他の生き物たちに影響しても不思議ではないかもしれません。

魚を食べない人種はあまりいないですし。

つまり、今の地球は、もしかすると、

「常に避妊薬を飲んでいる状態の生き物の世界」


というようなことになりつつあるということなのかもしれません。


下の報道は今年3月のアメリカのものですが、アメリカでは、著しいペースで「男性が原因と考えられる不妊」が増えていて、また、男性の精子密度も「年率 1.5%」の割合で減少しているのだそうです。

2017年3月31日の米国報道より
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この記事は興味深くはあるのですが、下手な論文より長い、ものすごく長編の記事で、ちょっと気軽に翻訳できるようなものではないのですが、時間がある時にでも、少しずつ翻訳して、いつかご紹介してみたい気もします。

というのも、これはアメリカの話ですが、おそらく「どこの国も同じ」だろうと思われるからです。

不妊の原因や、男性の精子の減少の理由は今でもメカニズムが不明の部分が多いですが、今回の「魚の話」を読みまして、私たちの現代社会は、かなり罪深いことを自然に対してしているだけではなく、

「結局、自分たち人間社会がその影響を大きく受けている」

という可能性を感じます。

そして・・・どのくらいの時間がかかるかはわからないにしても、結局、私たち人類も、そして魚たちも絶滅していくという方向なのだと認識できます。

なるほど、そういうことか……と深く納得して、この世の未来がまたひとつよくわかった昨日今日でした。



male-infertility-usa.jpg

The sperm density of American males may be declining at a rate of 1.5 percent per year. Yet even amid an historic expansion of government’s role in health care, male infertility has merited little discussion in mainstream discourse. Federal and state governments are conspicuously absent in identifying the drivers of male infertility. Nor are they facilitating access to many of the most promising therapies.

Such restraint from an otherwise expanding regulatory state is intriguing and it is particularly noteworthy given that male infertility is considered a “fundamental biomarker of overall male health” and a barometer for male outcomes in American society generally.

A meta-analysis published in the British Medical Journal determined that between 1938 and 1990, American men suffered a “genuine decline in semen quality”results that suggest “an overall reduction in male fertility.” After the federal Centers for Disease Control and Prevention began to include men in its National Survey of Family Growth, agency surveys, based on data collected between 2006 and 2010, concluded that 12 percent of American men between the ages of 25 and 44 suffered from some form of infertility. Some 10 percent used infertility services.

And yet Obamacare, the most significant overhaul of American health care since the 1960s, was silent on federal mandates for infertility coverage. Only six states in turn have proceeded to mandate male infertility evaluation or treatment.

Three factors seem to be influencing the government’s involvement on the issue: industry influence, attitudes toward alternative medicine, and a reluctance to litigate policy choices that are jeopardizing male wellbeing.

Industry Lobbies and Agency Capture: BPA as a Case Study

To understand the government’s role in the male infertility saga, one must dig into the most common cause of male infertility problems in sperm production, maturation, and fertilization. Experts continue to debate the precise reasons behind declining sperm quality, but a common suspect in the literature is the endocrine-disrupting chemical bisphenol-A (BPA.)

BPA is difficult to regulate because the toxin is everywhere. Introduced into commercial use in the 1950s, BPA is a plastic additive that allows a wide array of goods to be produced at low costs. The BPA industry, on track to cross $20 billion in revenues by 2020, has already put the chemical in hundreds of household objects including plastic containers, eyeglasses, and canned foods and beverages. BPA was found in the urine of 93 percent of a survey population tested by the CDC between 2003 and 2004.

While BPA toxicity is a threat to the population generally, it may be a particular concern for male fertility. According to some experts, males may be more sensitive to environmental factors and BPA specifically, as Dr. Theo Colborn, a pioneer in the field, discovered, tends to inflict the most damage on the young. Consistent with other animal and human studies, a 2011 study in the journal Fertility and Sterility found that, when compared to men without detectable urine BPA levels, “men with environmental BPA exposure at levels comparable with those in the U.S. population” had:

“more than three times the risk of lowered sperm concentration and lower sperm vitality”
“more than four times the risk of lower sperm count” and
“more than twice the risk of lower sperm motility”

These and other studies suggest that while nearly all American males, compared to past generations, may be at greater risk for BPA related declines in sperm quality, the threat is particularly acute for those with heightened environmental exposure and/or predisposing factors.

Dogged by questions since the 1970s about BPA’s safety, industry groups, backed by corporations such as Alcoa, Coca Cola, and Del Monte Foods, have undertaken a sophisticated lobbying effort to thwart regulatory limitations on their products. Their playbook is modeled on past efforts by big tobacco and is being carried out by the same “product defense consultants” who went to bat for asbestos and Agent Orange. Between 2005 and 2011, the American Chemistry Council spent more than $9.4 million on lobbying efforts in California alone, and donated an additional $50,000 in direct contributions to state lawmakers’ campaign accounts.

The BPA industry is overseeing a long term strategy, rallying against bills even when BPA is not directly implicated. The goal is twofold. One is to preempt precedents that could galvanize a consumer safety movement directed at BPA exposure. Another is to establish an unreachable standard of proof that, by discrediting specific testing methods, effectively undermines the entire process of safety testing.

In these battles, the BPA lobby has found a convenient if unsurprising ally: the Food and Drug Administration (FDA). As evidence of BPA’s safety, the industry has invoked the “FDA’s authority” and the “scientific assessment” of its experts. Why? Under existing FDA guidelines, academic research often gets “second billing to industry and government studies.” In the name of vague “data quality standards,” cutting-edge academic research is frequently disregarded while studies in labs financed by the BPA industry are used to inform government safety assessments.

Suspicions that FDA officials cater to the BPA industry have grown under recent administrations. In 2008, the Milwaukee Journal Sentinel discovered that an FDA report affirming the safety of BPA was “written largely by the plastics industry and others with a financial stake” in the chemical. The FDA findings were, let’s just say, debatable. While about 90 percent of the more than 100 independently funded experiments on BPA at the time saw “evidence of adverse health effects at levels similar to human exposure,” all 14 industry-funded studies reached the opposite conclusion.

The Sentinel report prompted legislative hearings. Iowa’s Republican Sen. Chuck Grassley accused the FDA of being a “business partner with industry,” while Michigan’s Democratic congressman John Dingell lashed out at the “supposedly reputable scientists” getting “paid to cast doubt on valid scientific data that raise public-health concerns about everyday products.” Still, despite the fact that Congress, under the 1996 Food Quality Protection Act, had mandated the FDA to screen endocrine-disrupting chemicals, the agency refused to screen even one chemical.

Little changed in 2014 when the FDA, under the oversight of President Obama’s Commissioner Margaret Hamburg, vetted 161 new studies on the potential health effects of BPA. The agency ultimately deemed only four studies to be compelling enough to consult in setting safety standards. Not one of them acknowledged harmful effects from small doses of BPA. FDA officials meanwhile routinely left government to accept jobs at the very industries they once regulated. According to Dr. Michael Carome of Public Citizen, the FDA consistently “succumbed to industry and political pressures.”

The BPA industry is only one of many suspected drivers of male infertility that aggressively lobby legislatures and pursue agency capture. Governments face similar obstacles in investigating and regulating other products linked to male infertility, among them: alcohol, beef, electromagnetic fields, fluoride, heavy metals, pesticides, soy, pharmaceutical drugs, and xenoestrogens.

最終更新:2017/07/11 17:49

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2017/07/11 17:06

ニューヨークに血のような真っ赤な満月。そして、全域が茶色に染まった東京湾
2017/07/10
2017年7月9日 米国ニューヨークの満月
newyork-fullmoon-0709.jpg

2017年7月9日 全域が茶色に染まった東京湾
tokyo-bay-0709.jpg

世界の SNS などにアップされた満月の写真を見ていたところ、「何だかニューヨークの満月が真っ赤」だということに気づきました。
newyork-moon-02.jpg

ニューヨークの「7月の満月」の様子の写真を何枚かご紹介したいと思います。

アメリカでは、7月4日が独立記念日でしたが、満月の日は、その 5日目にあたるということになっていました。

冒頭のニューヨークの写真は特に赤く写っていまして、他のこの日のニューヨークの満月の写真は、ここまで赤くなっているものはなかったですが、それでも、全体としてオレンジ色に輝いている「赤い満月の日」だったようです。

ところで、ニューヨークは東海岸ですが、アメリカの西海岸のほうでは、今、カリフォルニア州などで大変な森林火災となっていまして、これはこれで別にご紹介したいと思いますけれど、その様子もまだ「やや地獄」っぽいのです。

特に下の写真を見た時には「ああこれは」と思いました。

2017年7月8日 炎に包まれるカリフォルニア州サンタバーバラ
santa-barbara-0707.jpg

冒頭に「茶色に染まった東京湾」の写真を載せていますが、今現在も東京湾は赤潮で真っ茶色の上に、悪臭がひどいようです。東京湾周辺がとてもひどい匂いで満ちていることがツイッターなどに数多く投稿されています。現在の東京湾については、こちらのツイッターのまとめサイトなどにあります。

いろいろご紹介しきれていないですが、今は世界の様々な場所がカオス化しております。

ということで、ここからニューヨークの「独立記念日直後の赤い満月」です。

2017年7月9日のニューヨークの満月

エンパイア・ステート・ビルと満月
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自由の女神と満月
statue-of-liberty-and-fm.jpg

イースト川と思われる場所からの満月
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エンパイア・ステート・ビルと満月
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自由の女神と満月
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最終更新:2017/07/11 17:06

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