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2018/11/14 21:06

ジンバブエで撮影された「何重にもさまざまな光と虹色が連なる幻日」

11月9日にジンバブエで撮影された珍しい幻日
zsd-rainbow-1109.jpg

太陽光学現象に「幻日」(げんじつ)と呼ばれるものがあります。

Wikipedia の説明では、

太陽と同じ高度の太陽から離れた位置に光が見える大気光学現象のこと。

とありますが、一般的な幻日の光景は下のようなものです。
fargo-sundogs.jpg

このように太陽を中心に両端にその太陽の光が反射するもので、大気中に氷が多くなる気温の低い季節に、高緯度の地域では比較的よく見られる現象です。

しかし、この幻日の反射した光が「縦横無尽に」走り回るというような光学現象は基本的にないわけですけれど、11月9日、アフリカ北部のジンバブエで、以下のような、さまざまに光や色がラインを描く珍しい現象が撮影されました。

https:●//youtu.be/RfX-CBDbvtA

撮影したのは、英国からジンバブエに旅行をしていた女性の方のようで、旅行記録としてインスタグラムに投稿されていたものです。

写真にしますと、太陽の周辺に以下のようなさまざまな光のラインが出現している様子がわかります。

11月9日 ジンバブエの幻日
zsd-001.jpg

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こうなると、幻日といっていいのかどうかもよくわからないですが、いずれにしても珍しい現象だとは思います。

最近は一般的な光の現象もどんどん複雑化している感じがありますね。

最終更新:2018/11/14 21:06

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2018/11/14 20:55

米中貿易戦争の真相と迫る世界株式市場の崩壊第二波

ITの巨人、政府系機関に導入されたサーバーのマザーボードに埋め込まれたステルス性のマイクロチップが、米国市場崩壊のトリガーとなる可能性!

世界市場の先行きを示す、すべての指標が「持続不可能」というシグナルを発している

今年上半期、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス (ACWI)では、1兆ドルが吹き飛びました。
https:●//jp.reuters.com/article/2018-h1-world-stocks-idJPKBN1JS0IM

また、同じくモルガン スタンレーが提供するMSCI エマージング・マーケット・インデックス (MSCIEF) は、1月のピーク時から25%も下落しています。
https:●//markets.ft.com/data/indices/tearsheet/summary?s=aw01:fsi

オーストラリア、香港、ニュージーランド、シンガポールを始めとする環アジア太平洋地域の先進国の大型・中型株で構成されるMSCIアジア・パシフィック・インデックスは、今年に入ってから5兆ドルの損失を出して以来、下げ基調となっています。
http:●//www.stockq.org/index_en/MS108.php

世界の市場の時価総額の目安を示す重要なすべての指標が下落基調に入り、世界規模で資金が株式市場から逃げ出していることを示しています。

・・・中国のシンクタンクも、「中国の家計債務の規模は2008年世界金融危機発生前の米国水準に匹敵する」と指摘しているように、経済成長が鈍化した中国経済が一段と失速し、今後ハードランディングする可能性があることを隠さなくなっているのです。
https:●//jp.reuters.com/article/idJP00093300_20180817_00720180817

その中でも、ブルームバーグ(10月18日付)は、今回の暴落は米10年債の利回りが3.18%に上昇したことで、リスクを嫌う投資家が株式を売って米国債に逃避したからだと報じています。
https:●//www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-10-18/PGS0K06JTSE801?srnd=cojp-v2

また、同紙は、「1年以内にリセッションになる確率は28%程度、今後2年間では60%を超える。今後3年間の確率は80%超」というJPモルガン・チェースのリサーチャーの分析を紹介しています。
https:●//www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-10-18/PGSTXF6KLVR501?srnd=cojp-v2

つまり、ウォール街は、米国の景気後退は確実と見ているということです。

にもかかわらず、FRBのシナリオでは、年内にさらに1回、19年も3回の利上げを予定しており、トランプは、その最終決定を下すパウエル議長を支持しているというのですから、トランプ政権は、米国株のさらなる暴落を容認しようとしているということになります。

なぜ、トランプは支離滅裂なことを言うのでしょうか。

これもトランプ特有のフェイク・ドクトリン、つまり、“嘘も方便政策”なのです。

なぜなら、トランプは今回の暴落の本当の原因を知っており、それを事前に知っていたウォール街が空売りを成功させることによって莫大な利益を得ることを助けたかったのです。

もちろん、世界同時株安は、反トランプの主流メディアが報じているように、確かに米国による貿易戦争や利上げが世界経済の脆弱性を露呈させたからに他ならないわけですが、それがトリガーになったわけではない、ということなのです。

真相は、もっと深いところにあるのです。

10月のフラッシュ・クラッシュは、ブルームバーグの記事が引き金となった

では、直接の引き金となったのは、どんな要素でしょう。

第一報は、10月4日、ブルームバーグ・ビジネスウィークが放ちました。
「Big Hack:中国は米国企業に侵入するため、極小チップを使った」・・・

ブルームバーグ・ビジネスウィークが報じたのは、「米スーパーマイクロ・コンピューターが供給するサーバーの製造プロセスにおいて、悪意のあるハードウェアコンポーネント(マイクロチップ)がマザーボードに埋め込まれており、これが、アマゾン・ドット・コムやアップルを含む約30社がスーパーマイクロ・コンピューター供給のマザーボード経由で中国によるハッキングの攻撃対象となっていたことが分かった」というものです。
https:●//www.bloomberg.com/news/features/2018-10-04/the-big-hack-how-china-used-a-tiny-chip-to-infiltrate-america-s-top-companies

ブルームバーグ・ビジネスウィークは、「スーパーマイクロ・コンピューターのサーバーのマザーボードから見つかったマイクロチップは、中国の工作員が下請け業者を使って付加させたもので、中国によるハッキングの攻撃対象となっている約30社の中には、アマゾン・ドット・コムやアップル以外にも、大手銀行、政府系請負業者なども含まれている」とする国土安全保障省(DHS)の見解を引用しています。

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この報道を受けて、共和党のルビオ議員と民主党のブルーメンソル議員が、スーパーマイクロ・コンピューターに質問状を送りましたが、今のところ、スーパーマイクロ、アマゾン・ドット・コム、アップルの3社は「そうした事実はなく、あくまでもブルームバーグの誤報である」と反論しています。
https:●//www.bloomberg.com/news/articles/2018-10-09/senators-question-super-micro-on-report-of-chinese-hardware-hack
<中間省略>

犯人として槍玉にあげられている中国政府はというと、「サイバースペースでのサプライチェーンの安全性は共通の懸案事項であり、そうした意味では中国も犠牲者である」との声明を発表してはいるものの、スーパーマイクロ・コンピューターのサーバに使われているマザーボートを工作した疑惑については沈黙を守っています。

ブルームバーグは、2015年から、このことについても追及してきましたが、FBI、CIA、NSAなどのナショナル・インテリジェンスを代表する機関の6人の幹部はコメントを拒否し続けてきました。

「疑惑」はオバマ政権時代から始まってトランプ政権に引き継がれた

中国の人民解放軍が、米国企業の下請けである中国の組み立て工場に命じてマイクロチップを埋め込んでいるのではないかという疑惑は、オバマ政権時に始まり、トランプ政権になってからも引き継がれて調査が続行されていました。

米国政府のインテリジェンス・コミュニティーは、長い間、このことについては黙して語らずの姿勢を貫いてきましたが、ここにきて、6人の上級国家安全保障関係者のうちの1人と、AWS内の2人が、エレメンタル・テクノロジーとアマゾンに対して、攻撃がどのように行われたかを示す広範な情報を提供したことを糸口として、ブルームバーグが公開に踏み切ったというわけです。

これに加えて、アップル社の3人のインサイダーによってもたらされた情報は、6人の上級国家安全保障関係者のうち4人に「アップルは加害者ではなく被害者であることを確認した」と言わせたのです。

結果、インテリジェンス・コミュニティーとアマゾンの関連企業、アップル内部の合計17人が、スーパーマイクロのコンピューターのハードウェアの操作によって他を攻撃し得ることを確認するに至ったのです。

・・・ある政府当局者は、「中国の目標は、高付加価値の米国企業の秘密情報や機密性の高い政府ネットワークへの長期的なアクセスである」と述べています。

トランプ政権による唐突とも思える中国に対する追加関税措置は、中国で組み立てられたマザーボードを組み込んだコンピュータとネットワーキングのハードウェアを対中国の貿易制裁の焦点にしたものです。

<省略>

・・・ブルームバーグ・ビジネスウィークは、「中国によるハッキングの攻撃対象となっている約30社の中には、アマゾン・ドット・コムやアップル以外にも、大手銀行、政府系請負業者なども含まれている」とする国土安全保障省(DHS)の見解を紹介しています。

政府の機密情報が中国側に漏洩しているとすれば、ドローンが人民解放軍に乗っ取られて、米国市民を攻撃することさえ想定の範囲内として警戒しなければならないでしょう。

サプライチェーンの安全性について何年も警戒してきたワシントンを本当に脅かすのは、これからです。

狙われるITの巨人・・・世界的な株式市場の崩壊は近い!?

さて、ここにきて、中国の大富豪たちが、スイスを訪れるようになっています。
彼らがスイスにやってくる目的は、言うまでもなく金(ゴールド)の現物のさらなる調達です。

ロンドンとニューヨークの様々な民間銀行は、中央銀行から金を受け取ったときに借用証書を中央銀行に与えます。
その後で、ロンドンとニューヨークの貴金属市場に出した金(ゴールド)をトレードするのです。

しかし、ここのところ、スイスに集まってきた金(ゴールド)は、ロンドンとニューヨーク市場に行くことはなく、スイス経由で中国とインドに渡っています。

ロンドンとニューヨークは金(ゴールド)を取り扱いたくない?
それで、決して戻ってこないことを承知で中国とインドに流している?

もちろん、ドルの崩壊に備えている中国もインドも、決して金(ゴールド)を返却するつもりなどないでしょう。

むしろ、中国とインドは、数十年の時を超えて今まで英国と米国がやってきたことを報復措置として実行するかも知れません。

2月と10月の二度にわたるフラッシュ・クラッシュによって株式市場から引き上げられた資金は、これからどこに向かうのでしょう?

一部は、すでに金(ゴールド)の現物買いに向かっています。

金(ゴールド)のチャートを見れば、フラッシュ・クラッシュの起こった10月10日を境に、ドル建て、円建て、英ポンド建てのすべててで金(ゴールド)価格が上昇に転じたことが確認できます。
銀(シルバー)についても金(ゴールド)と同じような動きをしています。

それ以外は?

ビットコインは、10月に入ってから長い間、三角持ち合いの状態が続いており、上に行くか下に行くか迷っています。

<中間省略>

・・・現在、米国の株式市場は、主に、FAMGA(フェイスブック・アマゾン・マイクロソフト・グーグル・アップルの5社)、あるいは、FAANG(フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル)、そして石油関連セクターによって支えられています。  

ところが、今年の春ごろからバブルが言われていたイーロン・マスクのテスラ社の株価暴落の後、堰を切ったように、フェイスブックの株価が一気に20%も下落、ネットフリックスも16%の下落と、米国経済の屋台骨を支えてきたシリコンバレーの骨格がボキボキと音を立てて崩れようとしています。

そして、今回発覚したスパーマイクロ・コンピューターのマイクロチップ問題。

米国のITの巨人の一角でも倒れると連鎖的に他のFAMGAにも波及するでしょう。

そのときが、いよいよ世界恐慌の始まりです。

・・・シリコンバレーのIT長者たちは、数年前から「これが仕掛けられたものである」ことを知っています。

彼らは、ニュージーランドなどの「安全地帯」と言われている場所にすでに居を移し、投資部門や本社機能の一部までをも海外に移転させているのです。

最終更新:2018/11/14 21:00

2018/11/14 20:35

中国で投資用に購入されたマンション「5000万戸数」が空室となっている。これが中国の争乱と、リーマンショックどころではない世界経済崩壊への「時限爆弾」だと人々は言う

11月9日のブルームバーグの記事
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https:●//www.bloomberg.com/news/articles/2018-11-08/a-fifth-of-china-s-homes-are-empty-that-s-50-million-apartments

アメリカのブルームバーグの記事で、中国で「投資用に購入されたマンションの空き室が 5000万戸数に達している」ということが報じられていました。

日本全体の世帯数が 5200万くらいだと考えますと、かなり迫力のある数字といえそうですが、この異様な状況は、中国の人々が、この 10年ほどの間、「異常な勢いで不動産に投資している」ことが原因で、しかも、それは「ほとんどが債務によってなりたっている」のだそうです。

下は、過去 10年間の中国の人々の債務の推移で、大変な伸びとなっていることがわかります。そして、このほとんどが「不動産への投資」なのだそうです。

china-mortgage-loans-2.jpg

中国の人々はこの 10年間、「不動産価格が下がるというようなことは夢にも思わない」まま、不動産投資に熱狂してきました。

しかし、まあ過去にもあったように、不動産は「いつかは下がる」のです。

日本にもかつて、こういうような「バブル」と言われていたような時代があり、そして、その頃も「その状態が崩壊するとは誰も思っていなかった」ようですけれど、しかし、日本のそれは崩壊しました。

アメリカでも、サブプライムローンという「誰でも住宅を購入できるシステム」が破綻してバブルが崩壊しました。それは 2007年のいわゆるリーマンショックといわれる世界的な混乱に発展しました。

中国の現在の「誰もが借金で不動産に投機している」状態も、5000万の空き部屋が発生しているという状況からわかるように、「それほど遠くないうちに崩壊する」と考えられています。

仮に中国の住宅バブルが崩壊した場合は、一その不動産投機が債務によるものであるため、中国に混乱が起きるのではないかと言われていて、それだけではなく、その影響は世界に及び、それはリーマンショックの比ではないとも言われます。

中国の住宅バブルの崩壊という時限爆弾が炸裂したときに何が起きるのかは、実際に起きてみないとわからないとはいえ、仮に爆発した時には、中国国内の混乱と共に、世界中でいろいろと対処できないカオスが出現する可能性は高いようです。

今回は、ブルームバーグの報道に、さまざまな資料を加えて記事にしていたアメリカのゼロヘッジの記事を紹介させていただきます。

わりと長い記事ですので、さっそく本文に入らせていただきます。

The "Nightmare Scenario" For Beijing: 50 Million Chinese Apartments Are Empty
zerohedge.com 2018/11/11

中国政府の「悪夢のシナリオ」 中国では5000万戸数が空き家となっている

2017年ころから、「世界経済の運命は、中国の住宅バブルの行方に委ねられている」と言われはじめていた。

その答えが今にして出ている。

中国は、人口の増加と、中産階級の成長、そして景気が果てしなく上昇し続け、その富はこれからも増え続けると人々が感じ続けられている必要があった。

しかし、「富の効果」を高めるための指標が株式市場であるアメリカとは異なり、中国では、中国の家計資産の 4分の 3は不動産に注ぎ込まれている。

アメリカでは、不動産への投資は 28%に過ぎない。

china-us-estate.jpg

もちろん、中国政府はこのことを知っている。 2011年末と 2014年に起こった中国の住宅バブルの勃発は、制御された「景気の軟着陸」へのプロセスになることを願って、中国政府は定期的に、かつ一貫して住宅バブルを補完している。

今のところは、公式データによると、中国政府は少なくとも 2016年初頭にピークを迎えた住宅価格のバブルを排除し、中小市場での住宅価格の控えめな上昇を維持しながら、物価安定を維持することに成功している。

中国が激しい価格下落をどのくらい避けることができるかはまだ分からないが、その間にもう一つの問題が中国の住宅市場に直面している。

中国では、住宅への投資が、家計純資産の主な供給源であり、したがって、それは安定した中国の経済成長の鍵を握った要因でもあり、それと関係するインフラ投資と設備投資は中国の GDP の最も大きな要素の一つとなっている。

その結果として出現している現実が、中国に存在する悪名高い数々の「幽霊都市群」だ。

china-ghost-2018.jpg

これらは、中国政府を満足させるための GDP の数値を達成するために計算され建設されたものだ。

その間、新たな住宅バブルが膨れあがる中で、この「人工住宅市場」のもう一つの悲惨な副産物が浮上した。

現在、数千万のアパートと家が空き家となっているのだ。

ブルームバーグの記事によれば、もうじき公表される調査で、中国の都市住宅在庫のうちの約 22%が空き部屋となっていることが示されているという。

その数は 5千万に達する。

空き家率の比較
cacancy-rate-2017.jpg

これは、供給の上昇が反転した瞬間に、これまでの世界で見られた住宅市場バブルの崩壊の中で最大の暴落となる可能性があると見られている。それは、2006年のアメリカの住宅バブル崩壊の比ではないものになるだろう。

さらに悪いことに、2017年の調査で得られた最新のデータによれば、シャドーバンキングと突然の銀行業務の悪化の継続的な脅威は、中国政府の財政への鍵となる「社会的安定性」に脅威を与えている。

中国の西南財経大学のガン教授は、中国の空室率は、2013年の 22.4%からほとんど変わっていないという。その際の調査では 4900万の空き家が見つかったが、教授は今の数字を「確実に 5000万戸以上」としている。

一方、中国政府は、これらの統計を十分に認識しており、また、何百万もの部屋が市場に売りに出されているため、現在は穏やかな住宅価格の下落が、瞬時に拡大する可能性を認識している。

だからこそ、購入制限と与信限度の上限を課している。暴力的な住宅の価格上昇は、何百万人もの人々を市場から遮断し、不平等を悪化させることを意味する。

実際、中国の習近平国家主席は昨年 10月、「住宅は(投機のためではなく)住むために建てられているのだ」と言ったが、事実として、中国の住宅の 4分の 1は空であり、投機を増幅する役割しか果たしていない。

最近のデータでは、中国の個人住宅ローンは、2008年には 3兆元(約 48兆円)だったが、2017年には 22.9兆元(約 370兆円)と 7倍に膨らんでいる。

9月末までに、住宅ローンの価値はさらに 18%増の 24.9兆元(約 480兆円)となり、多くの人々が「住宅ローンの奴隷」と呼ばれるような状態になっている。

china-mortgage-loans-2.jpg

これはさらに別の住宅バブルをもたらした。

すなわち、住宅ローン債務は現在、中国の総家計負債の半分以上を占めている。それは、第 3四半期現在、46.2兆元(約 750兆円)となっており、家計負債残高の 53%を占めている。

オリエンタル証券のチーフエコノミストは以下のように述べている。

「不動産は、中国の都市部の家庭の総資産の約 70%を占めています。現在の中国では、不動産は富と地位の両方をあらわします。現在の中国の人々は、不動産の価格が上昇することに慣れていて、決してその価格が落ちることはないと考えている。しかし、実際は、このような幻想には加わるべきではないのです」

中国はすでに、5千万というの空部屋を有することになっているが、実際の数字は政府の過剰な在庫の購入を除外した場合、これよりかなり多い可能性が高い。

この過剰な空き部屋の問題は、中国の株式市場以上に、長らく中国の最大の時限爆弾だ。

要約すると、現在の中国には以下のような状況が存在する。

・中国には 5000万以上の空部屋がある。

・住宅ローンは過去 10年間で 8倍に増加している。

・余剰在庫の政府による継続的な購入により、現在はまだ住宅価格は安定しているが、価格はすでに緩やかに下落し続けており、一部の住宅メーカーは価格を30%引き下げることを余儀なくされている。

・住宅購入者たちが反乱を起こしており、民兵組織を形成し、住宅販売業者のオフィスを暴行させているというようなことが起きている。


今のところ中国政府は、社会秩序を維持するために、「中国は安定しているという錯覚」を維持することができている。

しかし、今後、住宅の景気減速が大幅に加速し、数千万の空部屋が突然市場に投入されるようなことが起きた場合、2014年以来の中国で時を待っている「労働者階級の暴動」という問題が炸裂する可能性がある。

最終更新:2018/11/14 20:35

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最終更新:2018/11/14 11:10

2018/11/12 15:38

「砂漠の花」サウジアラビアで異常ともいえる豪雨の後に、「砂漠が紫の花で覆われる」という事象が発生

11月6日に投稿された「紫の花に覆われたサウジアラビアの砂漠」の光景
purple-flower-saudi2018.jpg

基本的に砂漠であるアラビア半島での洪水が最近非常に多くなっています。

そのような状況の中で、10月の中旬から、サウジアラビアで過去最悪レベルともいえる洪水が発生し続けていたことを以下の記事でご紹介しました。

サウジアラビアで過去最悪レベルとなる洪水が発生。少なくとも19人が死亡

11月1日 サウジアラビア・メディナの光景
saudi-arabia-car1101.jpg

その後、サウジアラビアのいくつかの地域で「砂漠が緑に覆われる」という事象が発生しています。

豪雨の後、緑で覆われたサウジアラビアの砂漠
sabaku-saudi-arabia2018a.jpg

サウジアラビアの各地でこのようなことが起きているようですが、特に、北部の「ラフハー」という場所では、

「紫色の花が砂漠一面に咲き乱れる」

という、ちょっとサウジアラビアの砂漠では考えがたいことが起きています。

11月6日前後のサウジアラビアのラフハーの砂漠
purple-desert-2018a.jpg

sap-003.jpg

サウジアラビアのラフハーの場所
rafha-saudi-arabia.jpg

アラビア半島の普通ではない降雨と洪水は、次第に激しさを増していますけれど、それと共に、「アラビア半島では普通ではない草や花の世界の光景」も確実に増加しているのも事実です。

いろいろと世界の地域的な傾向は変化しているようで、それと共に「その地域の光景そのもの」も変わっていっているようです。

最終更新:2018/11/12 15:38

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