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2018/11/05 22:18

世界各地の異様に早い大雪と大凍結の到来の状況に「ミニ氷河期が近づく足音」

観測史上初めて10月に雪が降ったと思われるモロッコについての報道
morroco-snow-october2018.jpg

中東と北アフリカの記録ずくめの10月
今年の夏から秋は、猛暑やら豪雨やら洪水やら様々な気象の状態が世界各地に現出し続けていましたけれど、ふだんと比べて「特別に荒れていた地域」というように考えますと、正確な比較ではないですが、

・ヨーロッパ
・中東

の異常ぶりが際立っていたような気がします。

そして、夏が終わった 10月の下旬から現在にかけてもまた、やはり異常といえる状況に見舞われているのが、そのヨーロッパと中東、そして北アフリカなのです。

中でも、中東の気象の荒れ方は「黙示録的」とも言える状態となっていまして、アース・カタストロフ・レビューでも、10月中旬からだけで、以下のような洪水の「大洪水」を取りあげています。

[10月27日の記事] 中東の死海で洪水により子どもたちばかり20名以上が死亡…

[10月22日の記事] アラビア半島のカタールで1日で1年分の雨が降り、街は洪水で大混乱

[10月17日の記事] アラビア半島のイエメンに史上3番目となるサイクロン・ルバンが上陸。「2日間で数年分の雨」が降り、壊滅的な大洪水に

[10月15日の記事] シリアの首都ダマスカス : 内戦による廃墟を洪水が襲った後の終末的な光景

サウジアラビアでは、最近もまた大きな洪水が起きまして、下は 10月25日のタブークという砂漠の町で洪水にラクダが流されそうになっている光景です。

https:●//youtu.be/A8hZ92NwmQI

中東やアラビア半島で洪水が発生すること自体はあるとしても、基本的には砂漠であるこれらの地域で、こんなに連続して大洪水が発生するというのは、やはり異常といっていいことだと思います。



そして、今度はその中東や北アフリカに、「異様な寒波」が襲っています。

冒頭のモロッコの 10月の雪の報道は、女性と雪だるまのツーショットが素敵ですので選びましたが、写真はともかくとして、どうやら、

「モロッコで 10月に雪が降ったのは観測史上ではじめて」

らしいのですね。

中東や北アフリカ地域の気象データは、やや曖昧な部分がないではないのですが、現地の SNS などではそう伝えられています。

モロッコ北西部のアガディールという場所では、10月29日に気温も「 - 1℃」を記録したことが現地のメディアで報じられています。

雪に覆われた10月29日のモロッコ・アガディール
morroco-1029.jpg

しかも、積雪は最大で 50センチメートルに達したと書かれていました。

同じ北アフリカのアルジェリアでも、10月29日に、大雪が降り、しかも、あまりにも大雪のために、援助のためにに軍隊が出動したと報じられています。

アルジェリアでの「 10月の雪」が、かつてあったのかどうかは現地の報道でもふれられていないですので、詳しくはわからないですが、どの季節であろうと、モロッコもアルジェリアも含めた北アフリカは、雪がちらつくならともかく、「大雪は基本的には降らない」場所です。

10月29日 軍が出動したアルジェリアのシディ・ベル・アッベス
algeria-snow-1029.jpg

そして、ヨーロッパ。夏からずっとヨーロッパの気象も異様なままです。

荒れたままのヨーロッパ各地
ヨーロッパの気象の荒れ方は、何となく今年あたりは「頂点に向かっている」感じがはっきりとしてきた感があります。

最近ではイタリアのヴェニス(ヴェネツィア)が、史上最高クラスの水位を観測する洪水に見舞われた

10月の下旬からイタリアのいたるところで洪水が起きていて、その他のヨーロッパの多くでも壊滅的な悪天候が繰り返されています。

10月29日 水位が156cmを記録した「水没寸前」のヴェニス
venice-floods-1029.jpg

そして、このヴェニスでの洪水が伝えられている同じ 10月の終わり、ヨーロッパの、

・フランス
・スウェーデン
・イタリア
・スペイン
・スコットランド
・ノルウェー
・フィンランド

などに、「あまりにも早い雪、あるいは凍結」が訪れていました。

10月30日 フランス各地での大雪を伝える報道
snow-france-1030.jpg

このそれぞれの積雪量がまた激しくて、上の報道の写真は、フランスのアルデンヌという場所だと思われますが、積雪は 50センチとなっています。

実は今回ご紹介した地域は、前回の冬も激しい冬となっていました。

たとえば、今年の 2月のヨーロッパは、下の気温分布にありますように、「全域が氷点下のカオス」となっていました。

2018年2月28日のヨーロッパ各地の気温。ほぼすべての地点が氷点下
europe-temperature-0228b.jpg

北欧や東欧から、スペインやイタリアまで欧州全域が一斉に氷点下になるのは珍しいことです。

この時の状態は以下の記事に書きました。
「ミニ氷河期へようこそ」気象学者たちが「狂気じみている」と表現する超絶な寒波に包まれたヨーロッパの光景は、この先の世界の光景でもあるのか、ないのか

2月28日のヨーロッパ各地の気温。ほぼすべて氷点下
europe-temperature-0228b.jpg

2月27日にロンドンに悪天候をもたらした巨大な雲
london-0227.jpg

いわゆる「ミニ氷河期的」光景に完全に覆われた3月間近のヨーロッパ

現在、ヨーロッパを中心にとんでもない寒波というのか、異常な天候が広い範囲を覆い尽くしていました。

しかし、その後さらに現地の報道などを見ていると、この状況は「ただの寒波ではない」ことがわかります。

この現象の原因のおおもとは、先日の記事、

・私たちはまた気温と天候のカオスを見ている分断した極渦と偏向する大気の流れが北極から北半球に起こしている「異常事態」の現実

2018年2月の「数日」で起きた北極上空のすさまじい気温の変化
sudden-stratospheric-warming-north-pole-feb-2018.jpg

国際的イベントの裏で起きていた「異常」

この1週間かそこらの間、たまにテレビをつけると、いつもウインタースポーツをやっていて不思議に思っていました。奧さんに「今の時代はこんなにウインタースポーツが盛んなんだね」と言いましたら、「そういうことではありません」と諭されました。奧さんが何を言っているのかよくわからなかったですが、複雑な時代となったものです。

そんなわけで、ずいぶん長い間テレビを見ていなかったのですが、そのために天気予報などもネットで見ることが多くなっていました。

日本やその周辺では最近は比較的穏やか……といっていいのかどうかはともかく、気温に関しては平年とそう違わない感じだったように思います。

ところが、この数日から1〜2週間くらいの間、「北極のほうを含んだ各地」では、気温などが大変なことになっていたのです。

それはカオスといっていいほどのものだったと思うのですが、冒頭に示しましたのは、この2月中旬の北極の上空の気温の変化です。

たった3、4日で「 40℃も気温が上昇」していたということがあったのですが、この現象自体は、気象用語では「成層圏突然昇温」と呼ばれるもので、頻繁にあるものではないにしても、何年かに一度くらいの単位では見られるものだそうです。

それでも 40℃の変化が一気に起こるというのはすごいですけれど、実はこれが起きたことが何をもたらしたかといいますと、少し前の記事、

・地球の気流がさらに崩壊中 北極上空の大気「極渦」が真っ二つに分断して北半球上空を進行中という異常事態が発生

2018年2月15日の米国ウェザーチャンネルより
polar-vortex-split.jpg

近年になって突然のごとく北半球各地に強烈な寒波をもたらしている極渦が「壊れ始めた」

今シーズンを含めて、この2、3年間ほどの間、地球の北半球に「異常な寒波」をもたらしている原因のひとつに「極渦」というものがあります。読み方は「きょくうず」でも「きょくか」でもいいようです。

これは本来は、「北極上空の大規模な冷たい気流の渦」のことで、そのまま北極の上空をまわっている場合には何の問題もないのですが、ジェット気流などの影響でこれが北極以外の地域に影響を及ぼすことがあります。というか、ここ2、3年、それが非常によく起きています。

下はイギリス気象局による説明の中から抜粋したものですが、本来相当高い高層の上空を回っている極渦に、それよりずっと低い場所を回っているジェット気流が干渉することで起きるもののようです。

polar-vortex-jet02.jpg

この現象が、最近では、世界各地の異常な気温とも関係するようになっています。

そして本来ならこういう「極渦が他の地域に影響することがたびたび起きる」というのはおかしなことなのですが、今では「普通」となっています。たった2年か3年でスタンダードな現象となってきたのです。

「寒冷化」ということ全体に関しては、それ関係する理由は、太陽活動などを含めていろいろとあるわけで、この数年起きているような「全体的に寒くなる」ということと極渦が関係しているわけではないです。極渦によってもたらされることは、北極の冷たい空気が北半球に持ち込まれるために「極端に気温が下がる国や地域が出現する」ということです。

全体として、たとえば温暖化していようが何だろうが、それとは関係なく「強制的に」冷たい空気が北半球の各地にもたらされるわけです。

こんなに頻繁に極渦の影響を北極以外の地域が受けることはかつてはなかったのですけれど、それが今では当たり前のように極渦の影響を受けて北半球の各地が雪や寒波の影響を強く受けているというのは、「いつのまにか世の気象は異常な状態へと移行している」とも言えるのかも知れないですが、ここにきて、さらに異常事態が勃発しました。

それが冒頭に示しましたように、アメリカの気象報道各社が報じています「極渦がふたつに分裂して動き始めた」ことなのです。

冒頭のウェザーニュースの図に説明を入れますと、下のようになります。

polar-vortex-split02.jpg

これからの動きはよくわからないとはいえ、ここから言えると思えることは「極渦の影響での強烈な寒波を受ける地域が東西に広がる」ということではないかと思います。

冒頭の米国ウェザーニュースの記事をご紹介しておきたいと思いますが、現時点では、先の影響はまだはっきりとはしていないです。

また、記事の後に、過去にご紹介した、

・地球のジェット気流が崩壊したかもしれないこと

・準2年周期振動という成層圏の気流の崩壊

の記事などもリンクしておきます。

詳細な部分はわからないことが多いとはいえ、「かつて存在した気象パターンの中で《崩壊したもの》がいくつか存在する」ことは事実です。この極渦の分裂というようなことも、そういうことの中に含まれるのかもしれません。

なお、日本への影響はわかりません。もう少し経って、アメリカの気象予想が明確になり始めた場合には、日本の気象や気温の状態もわかってくるかもしれません。

ここから記事です。

The Polar Vortex Has Split: Here's What That Means For You

weather.com 2018/02/15

北極の「極渦」が分割した・・これは何を意味するかのか

今週、成層圏の温暖化のために極渦が分裂した。これは、ヨーロッパにおいて寒波につながる可能性がある。極渦の混乱はアメリカ東部の寒波と関連することがあるが、今後の予測は現在はできない状況だ。

北極上空の大気の流れの渦である極渦が今週「分裂」したことが、気象学者たちの間で話題となっている。

ふつうは1つの極渦が分裂し、つまり「1つであるべきものが2つある」ということになるのだ。

現在、カナダ西部とヨーロッパ上空にそれぞれ別の極渦がある。北極の上空には通常のように極渦があるのだが、その上空の成層圏の気温が高くなっている。

この成層圏の大気温の上昇が、現在起きているような極渦の乱れを作り出していると思われる。

成層圏は、私たちの暮らしている地上を含めての大気層である対流圏と呼ばれる上層大気の上部にある。

そして今、極渦の大部分はこの対流圏にあるのだ(※ 地上の気温に影響を与えやすい低い位置にまで来て入れるということ)。

この冬を含めたこの数年、アメリカ東部が厳しい寒波に見舞われることがしばしばあるが、この寒波も極渦と関係したものだ。

その極渦が「分裂した」という事実はやや不気味に響くかもしれない。というのも、現在、北極の寒さがアメリカに向かっているからだ。

これだけを見ていると、またアメリカ東部に寒波が訪れそうにも思えるが、しかし、ことはそれほど単純ではないのだ。実際この2月後半の(アメリカでの)気温予測は、東部地域の平均気温は通年よりも高いと予想されている。

極渦の分裂が寒波による混乱をアメリカにもたらすとは思われるが、それはアメリカ東部からということではなさそうだ。

また、民間の気象予測社 IBM ビジネスの担当者は、2月の終わりから3月の初めにヨーロッパが非常な寒波に覆われると予測している。この時期に、ヨーロッパ旅行を計画しているならば、これは少し悪い知らせだ。

2月下旬から3月初めにかけての長期的な気象の見通しのもう一つの要因は、北大西洋振動(NAO)の逆相(負の指数)の出現だ。この北大西洋振動の逆相は、グリーンランド・ブロック(Greenland block / グリーンランドの地形によって気流がブロックされ減速すること)の形をとっていることを示している。 成層圏の温暖化と極渦の分裂は、このタイプの高気圧システムに影響を与えるだろう。

これまで述べたような状況では一般的には、ヨーロッパとアメリカ東部が寒冷な気候に覆われやすいが、北大西洋振動の逆相のすべてがそうなるというものでもない。しかし、それでも、この「極渦の分裂」と「北大西洋振動の逆相」は、3月初めのヨーロッパに寒波をもたらす可能性かかなり強いと思われる。

アメリカでどうなるかは不透明だ。

グリーンランド・ブロックが現在より西に移動した場合は、3月のアメリカを通るジェット気流のパターンに影響を与え、アメリカに低い気温がもたらされる可能性があるが、アメリカの気象パターンに影響を与える要素は数多くあり、現時点では、この極渦の分裂に関しての影響はわからない。

もう少し時間が経てば、3月までにどのような気温となっていくかが明らかになってくるはずだ。

でご紹介しました、「真っ二つに分断した北極の大気の北半球への流れ」というものを作り出したのです。

この記事でご紹介した「ふたつにわかれた極渦」が、どんな影響を与えたか。

たとえば、「北極圏」というようにされているエリアがありますが、北極からのカオスな大気の流れは、この地域をどのようにしたか。

北極圏とは、北極点を含む下の地域です。
arctic-region-map.jpg

このあたりは、本来なら北極と同じような気温が続くのが普通ですが、では、今年 2月24日のこの「北極圏の最高気温の分布」を見てみましょう

2月24日のちぐはぐというよりカオスなグリーンランド周辺の気温
greenland-temperature-0224.jpg

この「 6℃」を記録したグリーンランド北部は、通常は -15℃くらいの気温の推移なのですが、グリーンランドの南部からの北極圏がほぼ -20℃以下のところ、このあたりだけが「とても暖かくなって」います。

それだけなら、そういう年もあるのかもしれないと思われるかもしれないですが、何と、

「この変化は数時間で起きた」のです。

下は、上の気温が記録された 2月24日から 25日までの「 24時間」の気温の変化となります。

greenland-tyemperature-20.jpg

すごいでしょう。

これも、先ほどの北極からの「ふたつにわかれた極渦」の異様な動きによるものだと思われるのですが、影響はさらに広がりまして、アメリカやヨーロッパの一部も、やや似たような「異様な気温分布」となりました。

たとえば、アメリカは以下のようなことになっていました。

アメリカの2月20日の最高気温の分布
us-temperature-0220ab.jpg

この現象をアメリカでは、以下のような表現で報じていました。

2018年2月19日のUSAトゥディより
wild-weather-2018feb02.jpg

そして報道の通り、アメリカ西部では異常な寒波、東部や南部では異様な暖かさ、あるいは熱波というようなことになりました。

これらの一連の現象を見て思いましたのは、以前、記事にもしましたけれど、「今の地球では他にも気流がいろいろと壊れている」ということがありまして、

「そういうものが複合的に組み合わさったらどうなっちゃうのだろう」という思いでした。

2016年6月には、

地球の気流が壊れた ジェット気流が赤道を通過して北極から南極に進むという異常すぎる事態。このことにより、この先の気象と気温はこれまでに考えていた以上のカオスとなる可能性が極めて濃厚に

気象の専門家たちは「私たちは地球規模の気候緊急事態を宣言しなければならない」と語り、騒然が広がる

カナダ・オタワ大学の気象学の専門家ポール・ベックウィズ教授による事態の解説
jet-stream-equator.jpg

ベックウィズ教授の動画解説欄の翻訳

北半球のジェット気流が赤道を越えて進行し、そして、南半球のジェット気流と合流するという事態が起きています。

これは今までになかった新しいジェット気流の動きだと思われ、そして、このことは、気候システムの騒乱が進行中であることを示しています。

現在の私たちの気候システムの振る舞いは、私たちが予想していなかった状況、あるいは予想はしていても、過去に経験したことのない新しい、あるいは恐ろしい方法で私たちを驚かせ続けています。

混乱した気候の世界へようこそ。

私たちは今、地球規模の気候緊急事態を宣言しなければなりません。


通常のジェット気流の一例
jetstream-past.jpg

地図の下に「赤道」の位置を加えましたが、寒帯ジェット気流も、亜熱帯ジェット気流も、どちらも赤道などとはまったく関係しない場所を循環するのが普通だということがおわかりかと思います。

しかし、冒頭の動画のタイトルに「ジェット気流が赤道を通過している」とありますように、「ジェット気流が赤道を通過している」という壊滅的な変化が見られているのです。

下の写真は、アジアからオーストラリアくらいまでの位置の現在のジェット気流を示したもので、赤と緑で示されているジェット気流が「赤道」を通過して、しかも、寒帯ジェット気流と亜熱帯ジェット気流が「出会っている」という異常な光景が記録されたものです。

jet-stream-asia.gif

これまでの考え以上に気象と気温が混乱する可能性

ことの発端は、気象などの記事を記しているロバート・スクリブラー(Robert Scribbler)という方がブログ上で、このジェット気流の異常を指摘した

「巨大な重力波が冬と夏をゴチャゴチャにしてしまうのか? 壊れてしまったジェット気流が今、北極から南極に走っている」

というタイトルの下の記事の投稿以来、ソーシャルネットワーク上で大きな話題となり、冒頭のように、このことについて気象学の観点から状況を解説する専門家なども現れるというような騒動となっているという次第です。

wrecked-jet-stream0s1.jpg

これは「ジェット気流の動きが、これまで一度も見たことのないものとなっている」ということなんです。

先ほどのブログのタイトルに「冬と夏をゴチャゴチャにしてしまうのか」とあったり、冒頭のオタワ大学のベックウィズ教授は、「混乱した気候の世界へようこそ」と書いていたりしているのを見てもわかるように、今後、今まで想像していた以上の経験したことのない気象や気温が出現する可能性がより高くなっていると言えます。

ちなみに、ジェット気流のこの異常に関しては、「こういうことが起きている」という事実があるだけで、「理由」や「原因」は誰にもわかるものではないもののはずです。

どうしてこんなことが? ということに対しての答えは出ないと思われます。

という記事を記したことがあります。

それは一時的なことではあったのだとは思いますが、

「地球のジェット気流の流れがムチャクチャになっていたかもしれない」

ということをご紹介したものでした。

普通は、地球の東西方向を旋回しているジェット気流が、2016年の春に「南北に進行していた」ことがわかったのです。

図で示しますと、下の青と赤のラインが通常のジェット気流で、白い矢印が 2016年の「異常なジェット気流」です。

2016年の春にジェット気流に起きた異変
jet-2016s2018.jpg

この発表をしたのは、カナダ・オタワ大学のポール・ベックウィズ(Paul Beckwith)教授という方ですが、教授は以下のように述べています。

「これは気候システムの騒乱が進行中であることを示しています。現在の気候システムの動きは、私たちが予想し得ない気象の状況を作りだすか、あるいは過去に経験したことのない新しい、あるいは恐ろしい方法で私たちを驚かせ続けるかもしれません。私たちは今、地球規模の気候緊急事態に直面しているのかもしれません」

実際にその後の、つまり 2016年、2017年は「過去に経験したことのない気象」に多くの国や地域が見舞われました。被害や災害の規模だけのことではなく、「こういうことは(その地では)起きたことがない」ということが各地で発生しました。

とても長い間、地球上を安定した規則性と共に運行されていた自然の気流の営みが、理由はわからないながらも、

「突然崩壊した」

というのが、この2年から3年の間に地球の上空で起きたことです。

そして、こういう「様々な崩壊が複合的に結びつくというようなことがあった場合」には、さらに規模の大きな気象の大崩壊というものが起こり得るのではないかと思います。

日本も含めて、これから北半球では多くが春になっていきます。暖かい日もあれば寒い日もあるでしょうけれど、そういうゆったりとした繰り返しのはずのところに、「ある日、突然遮断されるような変化」がもたらされたりするかもしれないということですね。

何より、すでに、たとえば今回の北極圏でのことのように、「今現在それが起きている」わけですから、今後一切起きないと考えるほうが不自然であり、今後も形を変えてかもしれないですが、「これまでなかったカオス」が繰り返される可能性はあると思います。

2月中旬の「北極上空の気温の異常」です。

北極上空の気温が「突然、40℃ほども上昇した」のです。おそらく3日間ほどでそのような気温の変化となったと思われます。

そして下は少し前の北極の気温です。現在北極はこのようなことになっているのです。

2月21日の北半球の気温の平年の差異(赤いほど高い。青いほど低い)
arctic-2018-0221.jpg

北極の中心部のあたりなどは「平年より 30℃くらい気温が高い」のです。

低いのではなく「高い」のです。

そして、この「北極の気温の異常な高さ」が、「ヨーロッパに異常な低温」を導いているというのは、パラドックスというのか、これが正論ということでいいのかわからないですが、いずれにしましても、今の状態は、

・北極 → 異常なほど気温が高い

・ヨーロッパ → 異常に気温が低い

ということになっていて、こういうようにカオスなことになってきますと、もはや全体に通じる「温暖化」とか「寒冷化」とか、そういうような概念が入り込む余地はないです。

気候と気温のカオス化とでもいうのか、少なくと通常での暑いとか寒いとかいうような気温の変化とは違います。

なお、この現在の天候状況を欧米のメディアの多くは、「東からの獣( Beast from the East )」という名前で呼んでいます。

2月28日の米国CNNより
east-from-beast.jpg

カタカナでは「ビースト・フロム・ザ・イースト」ということで、ビーストとイーストで韻を踏んでいる響きであるのだろうとは思いますが、どのようにつけられた名称なのか、よくわかりませんし、何だか奇妙な響きでもあります。というのも、今、ヨーロッパを襲っている気候は、由来が北極であるならば「西から来ている」からです。

このヨーロッパの異常な寒波に関して、数日先といったような意味での今後に関しては、まだこの寒さは継続しそうですが、ただ、もう少し大きなスパンでの「先」はよくわかりません。

仮に、この「北極の異常」が今後さらに繰り返されるようですと、なかなか厄介そうです。

あるいは、もし、そういう状態が「続いた」場合、「ヨーロッパは寒いのに、北極の氷はどんどんと溶ける」というような奇妙な現象も伴うかもしれませんので、海面上昇を含む他のいろいろな影響も出てくるかもしれません。

今年もヨーロッパと中東や北アフリカなどが、これほど早い時期から普通ではないといえる大雪や凍結に見舞われている状況を見ますと、今年の冬もさらに、ミニ氷河期的な光景が広がる可能性があるのかもしれません。

しかし私は、遅くても、あと十数年のうちにミニ氷河期かそれに準じる状況に入ると確信している人間でもありまして、最近の冬の様相はそれを少しは現しているのかなとも思います。

もちろん、以下の過去記事で取りあげた学説のように、「すでに地球はミニ氷河期に入っている」という主張も数多くあります。

ミニ氷河期は「2015年にすでに始まって」おり、今後「200年から250年間続く」というロシア科学アカデミーの科学者たちの主張が公開された

世界最大級の学術データベース「サイエンスダイレクト」に掲載された論文
new-iceage-started-1.jpg

地球が持つ気温の変動の「自然の」サイクル

「地球は近くミニ氷河期のような状態に入るのではないか」ということを書くことが多かったです。

「過去 420,000 年の気温の変化」を示すグラフです。南極の氷床から算出したもので、比較的信頼できるものだと思います。
temperature_Interglacials-42-mannen.jpg

これを見ますと、地球は十数万年ごとに、それこそ上下 10℃以上という、とてつもない気温の変動を繰り返してきたことがわかります。

しかし、数万年というような大きな時代区分ではなくとも、氷河期(ミニ氷河期ではなく、いわゆる氷河期)が終わってからのこの1万数千年の間も、以下のような激しい気温の上昇がありました。

1万5000年前から現在までのヨーロッパと北米における気温の変化
temp-15000-1.jpg

このグラフでは、13000年くらい前から 6000年くらい前の間に地球の温度は摂氏 10℃以上も上昇していますが、6000年前には、まだ自動車や工場が排出する CO2 などという問題はなかったはずで(あったかもしれないですが)、それでも地球の自律する変動で、ここまで気温は変化しています。

そして、さらに短い期間の「過去数百年くらい」でも平均気温は大きく変化し続けていたわけです。それらはすべて「地球の自然の律動」によるものでした。

何を書きたいのかといいますと、問題のポイントは、温暖化なのか、寒冷化なのか、ということではなく、

「どんな時代であろうと、地球は人間(の文明)によって気温や気候が変化させられるということではなく、それらはすべて地球と宇宙が持つ時間的なサイクルの中で決められていること」

だということを、ここ数年で知ったような気がします。

地球は2030年どころではなく、現在すでにミニ氷河期に突入している

地球が寒冷化に向かっているのか、そうでないのかは結果を見なければわからないのですが、このブログでは、基本的に、

「地球は寒冷化に向かっている」

という方向でずっと考えてきています。

ただ、私自身は本格的な寒冷化、あるいは小氷期でもミニ氷河期でも呼び方は何でもいいのですが、そのような時代は「もう少し先だ」と思っていました。

たとえば、一般的な学説としても、これから寒冷化に入るとする考え方は広くあるにしても、下は 2015年7月の 日経ビジネスの記事からですが、それはもう少し先だとする見方が普通でした。

地球は2030年からミニ氷河期に入るのか?
日経ビジネス 2015.07.22

2030年頃から地球はミニ氷河期に突入する――。

英ウェールズで7月9日に開かれた王立天文学会で英国の研究者が驚くべき発表をした。今後15年ほどで太陽の活動が60%も減衰するというのだ。

英テレグラフ紙を含めたメディアは「ミニ氷河期に突入」というタイトルで記事を打った。

研究発表をしたのは英ノーザンブリアン大学のヴァレンティナ・ジャルコヴァ教授。太陽の内部にある磁場の変化によってミニ氷河期が訪れる可能性を示唆した。

同教授によれば、太陽内に2つの異なる磁気波があることを発見。2波は周波数が異なるが、両波ともに11年周期で変化するという。

ジャルコヴァ教授は両波を基に太陽活動の動きを探る新しいモデルを確立した。精度は97%だという。


そして、このヴァレンティナ・ジャルコヴァ教授( Prof Valentina Zharkova )が率いる国際的研究のメンバーであり、「太陽の磁気活動の進化」に関して独自の物理数学モデルを開発し、この「 2030年ミニ氷河期入り」のシミュレーションがほぼ確実かもしれないことを証明したのが、モスクワ国立大学の物理学者であるヘレン・ポポワ博士( Dr. Helen Popova )でした。

冒頭にありますように、ポポワ博士と同じロシア人の天体物理学者が、最近、

「地球はすでにミニ氷河期に入っており、最大で 200年以上続く」

と述べていたのです。

その科学者の名前がまた、「ハビブッロ・アブドゥッサマトフ」博士という方で、アブドゥッサマトフという訳でいいのかどうかわからないですが、読みにくいことこの上ない名前ではありますが、ロシアでの科学の頂点を極めるロシア科学アカデミー会員たちの主張と考えますと、気になるものではあります。

ちなみに、アブドゥッサマトフ博士が寒冷化の最大の原因としているのは、ポポワさんと同じ「太陽活動の縮小」です。

その太陽の活動周期と太陽運動のサイクルについての年代について違う部分があるようです。

いずれにしましても、このアブドゥッサマトフ博士は、「 2015年の後半に地球はすでに小氷期に入った」と述べています。

つまり、この博士の主張に従うと、「私たちはすでにミニ氷河期の中にいる」ということになるのです。

アメリカのメディアに、この論文の概要が掲載されていましたので、それをご紹介します。

なお、出てくる科学用語が大変に難解で、科学辞書を見ながら訳していたのですが、そのままの用語で書いても自分に対してもわかりにく過ぎると感じましたので、一般の言葉で代用できる部分は科学用語ではなく一般の言葉で書きました。

それでも、わかりにくい部分はあるかもしれないですが、簡単に書きますと、

「約 200年周期の太陽活動の弱体化のサイクルの中で、地球は寒冷化に入った」

ということだと思います。

Russian scientist: 'The new Little Ice Age has started'
SOTT 2016/10/28

ロシアの科学者 : 「新しい小氷期はすでに始まっている」

地球温暖化に懐疑的な新著『エビデンスに基づく気候科学』(Evidence-Based Climate Science) : 地球温暖化の主要な要因が CO2 排出によるものだという点に反論する数々のデータ

ロシア・サンクトペテルブルクにあるロシア科学アカデミーの天体物理学者であり、ロシア・プルコヴォ天文台の宇宙研究所所長でもあるハビブッロ・アブドゥッサマトフ(Habibullo Abdussamatov)博士は、新しくリリースした新著の中で以下のように述べている

1990年以来の太陽は、全太陽放射照度(※物体に時間あたりに照射される面積あたりの放射エネルギー量 / TSI )において、太陽の「準 200年周期変動」の中での減少期の期間にある。

1990年以降の地球が吸収した放射照度の減少は、それは、世界の海洋の熱循環が緩慢であるために、以前の高いレベル時に地球から宇宙空間に放出された長波放射によっても補填されていないままである。

その結果、地球は、年間の平均エネルギー収支と、長期の熱的条件の悪影響が続いており、そして、それは今後も続いていくだろう。

新しい小氷期の準 100年周期の時代は、第 24太陽活動(サイクル 24)の活動最大期だった 2015年の終わりに始まった。

太陽活動の極小期の始まりは、サイクル 27の前後 ± 1 (サイクル 26から 28まで)になると予測される。

そして、西暦 2060年 ± 11年 ( 2049年から 2071年の間)に、新しい小氷期の最も凍結する時代(最も気温が低い時代)が始まる。

メキシコ湾の海流の流れの段階的な弱体化は、西ヨーロッパにおいての領域において寒冷化が強くなり、それは米国とカナダの東部にもつながる。

フィードバック効果の連続と共に、太陽活動の準 200年周期のサイクルの変化による太陽放射照度は、温暖化から小氷期へと気候が変動していくための根本的な原因である。

ここまでです。

また、この記事には、参考資料として、過去( 2014年頃までに)、「地球が寒冷期に入る」と主張していた主要な科学者の人たちが記されています。

下のような人たちが、これから( 2015年頃から)の地球の寒冷化入りを主張していたか、あるいは強く「警告」していました。

本当に現在、寒冷化に突入したのかどうかは、結局、後年のまとまったデータからしかわかりようがないのですが、今回は、それらの科学者たちの意見を載せて締めたいと思います。

そして、先ほど書きましたように、地球の気温の上下のサイクルの到来は人間に止めることはできませんし、そのようなことが可能な、いかなる手段もありません。

2014年頃までに出されていた「小氷期突入」に関する主要な科学者と科学機関の意見

・ロシア・プルコヴォ天文台の科学者たち : 世界的な地球寒冷化を予測しており、「寒冷化は 200年から 250年の間続くかもしれない」と述べる。

・デンマーク工科大学のヘンリク・スベンマルク教授 : 「地球温暖化はすでに停止しており、寒冷化が始まっている」と 2014年に宣言。

・米国ウィスコンシン大学の気候科学者アナスタシオス・ツォニス教授 : 「2014年以降は気温が横ばいか、寒冷化の 15年間になると思われる」と主張。

・アメリカの著名な地質学者博士ドン・イースターブルック博士 : 最大で 30年間以上の地球規模の寒冷化が訪れると警告。

・オーストラリアの天文学会 : 太陽活動の「著しい弱体化」により、今後の世界的な寒冷化を警告している

すでにミニ氷河期に入っているかどうかともかくとしても、これから私たちは毎年毎年そのような時代に近づいていることを実感していくことになるのだろうな、と少なくとも私個人は思っております。

最終更新:2018/11/05 22:18

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2018/11/05 21:22

携帯やスマートフォンによる発ガン性が証明される アメリカ国立衛生研究所が「携帯電話は癌と心臓病に関係する」という10年間におよぶ研究の最終報告書を発表

11月1日のアメリカ国立衛生研究所のニュースリリース
nih-news-1101.jpg

11月2日に、メルマガ11号を発行させていただきました。タイトルは「ワクチンが世界中の精神疾患を作り出している」です。ややショッキングなタイトルかもしれないですが、その通りの内容です。陰謀論系の記事ではなく、単純な科学的アプローチです。

携帯の電波とガンの関係のシロクロがある程度、明白に

phone-cancer-right.jpg

今年 8月に、アメリカ保健福祉省の「国家毒性プログラム」という、主に発ガン性物質の最新の検査・試験などを行うアメリカ政府のプログラムにおいて、

「携帯の基地局やアンテナのある場所の近くにいることは、発ガンに関して、大きな懸念がある」
ことを発表したことを以下の記事でご紹介しました。

携帯・スマートフォンの基地局からの放射が「特別な発ガン性を持つ」ことがアメリカ政府内「国家毒性プログラム」とイタリアの著名な毒性研究所による史上最大の研究によって判明

8月17日の米メディアの記事より
cell-tower-cancer.jpg

スマートフォンを含む「携帯」の体への影響については、これまでにもいろいろと言われてきてはいたように思いますが、このたび、携帯の電波の人体への影響に関して、これまでで最大の研究がおこなわれ、その結果が報告されました。

イタリアの環境毒性や発ガン性についての毒性研究において著名な研究所と、アメリカ保健福祉省の公衆衛生プログラムによる研究(27億円の予算規模)の2つの研究報告により、

「携帯の基地局からの放射には、完全な発ガン性がある」

ことが発表されたのでした。しかも、脳や心臓の「特殊な腫瘍」と関係している可能性が強く示されています。

今回は、そのことをまとめていたアメリカのメディアの記事をご紹介します。

これまでも、携帯やスマートフォンなどの端末からの放射が人体に悪いのではないか、というようなことは言われていたように思いますが、端末本体からの放射はかなり弱いものであるのに比べると、確かに基地局からの放射は強いものであり、研究によると、その影響は予想以上に深刻なようです。

今回ご紹介する記事は比較的長いですので、あまり前振りを書かず本題に入りたいと思いますが、非常に簡単に書けば、現時点ですでに、

「携帯の基地局、あるいはアンテナのある場所の近くにいることにはかなりの懸念がある」

と断言できそうです。

携帯の基地局アンテナの例
celltower-blue-m1.jpg

なお、「ガンの外部的要因」に関しましては、昨年 2015年に WHO 世界保健機構が発表した

「ガンの原因となる 116の要因」

について、以下の記事ですべて翻訳してご紹介したことがあります。

WHOが公式発表した「ガンの原因となる116の要因」を全掲載

加工肉…紫外線…抗ガン剤…何もかもが外部要因の感じが
who-cancer-cause.jpg

実は今は、その「ガンの原因となる 116の要因」をすべて訳した直後で、まだ朝なんですが、祝杯としてお酒を飲み始めたんですよ。

それほど大変でした。

訳した後に、わからない日本語の意味を調べていたんですが、ほぼ半数くらいが意味がわからないので、わりと壮大な調べ物時間となり、昨日のアップに間に合わなかった次第です。

途中で、「 116もの要因をすべて載せて何か意味があるのか」とも思いましたが、意外と飽きずに作業が進んだのは、

「ガンの原因になるものに抗ガン剤が異常に多い」

ということに気づき始めたからでした。

下でご紹介する 116の一覧のうち、

54. 1,4-ブタンジオールジメタンスルホネート
56. クロラムブシル
62. シクロホスファミド
72. エトポシド、シスプラチン、ブレオマイシン
82. メルファラン
85. MOPP療法、アルキル化剤
108. タモキシフェン
110. チオテパ
112. トレオスルファン


は、すべて抗ガン剤です。

「ガンの原因になる薬をガン患者に使う」というパラドックスはどう考えるといいのか微妙ですが、リストには、他にも、

45. アザチオプリン(免疫抑制剤)
60.エストロゲンとプロゲストゲン(ホルモン剤)
63. ジエチルスチルベストロール(ホルモン剤)


など、現在も多く使われている医療用の薬も多数出てきます。

面白いといってはいけないですが、このリストは、薬に反対している人たちによるものではなく、WHO (運営資金の多くを製薬会社に拠出してもらっています)の公式な発表というところがアレで、なかなか医学界も複雑な部分があります。

もちろん、外部の要因は発症の要因とはなるでしょうけれど、たとえば、多くの人たちが同じようなもの(発ガン性物質といわれるような食べ物など)を摂取しているような場合でも、そのみんなが病気になったりガンになるわけではないです。

今は誰でもガンになる時代ですし、大酒飲みの私などは十分に候補ですが(今回のガンの原因リストの中にも「アルコール飲料」と「アセトアルデヒド」があります)、なったらなった時に、また自分の生き方を考えればいいのかとも思います。

とはいえ、確かに外部要因というものも、それなりにあることは統計などから確かではありそうで、その WHO 発表の 116の要因を一挙にご紹介いたします。

一般的に知られていないと思われる言葉には注釈をつけています。
また、専門語が多いために、私の訳が間違っている可能性はかなりありますので、すべてに WHO 発表の英語を添えています。

Revealed... the 116 things that cause CANCER - according to World Health Organization experts

WHO の公式発表による「ガンの原因となる 116 種類の要因」

1. 喫煙 ( Tobacco smoking )

2. 紫外線を出す医療用の太陽灯と、日焼けサロンのベッド ( Sunlamps and sunbeds )

3. アルミ生産 ( Aluminium production )

4. 飲料水に含まれるヒ素 ( Arsenic in drinking water )

5. オーラミン生産 ( Auramine production )
※ オーラミンとは、蛍光染色に用いられる色素。

6. ブーツと靴の製造や修理 ( Boot and shoe manufacture and repair )

7. 煙突の掃除 ( Chimney sweeping )

8. ガス化した石炭 ( Coal gasification

9. コールタールの蒸留 ( Coal tar distillation )

10. コークスの生産 ( Coke (fuel) production )

11. 家具の製作 ( Furniture and cabinet making )

12. ラドンへの曝露のある赤鉄鉱の採掘 ( Haematite mining (underground) with exposure to radon )

13. 受動喫煙 ( Secondhand smoke )

14. 鉄鋼の鋳造 ( Iron and steel founding )

15. イソプロパノールの製造 ( Isopropanol manufacture )
※ イソプロパノールとは、合成原料などに使われるアルコールの一種。

16. マゼンタ染料の製造 ( Magenta dye manufacturing )
※ マゼンタは、明るい赤紫色のこと。印刷の世界では三原色のひとつ。

17. 職業としてのペンキへの暴露(塗装職) ( Occupational exposure as a painter )

18. 舗装と屋根のコールタール塗装 ( Paving and roofing with coal-tar pitch )

19. ゴム産業 ( Rubber industry )

20. 硫酸を含む強酸の噴霧の職業的暴露 ( Occupational exposure of strong inorganic acid mists containing sulphuric acid )

21. アフラトキシンの自然での混交 ( Naturally occurring mixtures of aflatoxins )
※ アフラトキシンとは、カビ毒の一種。稀に大規模な集団死を引き起こす。

22. アルコール飲料 ( Alcoholic beverages )

23. ビンロウ ( Areca nut - often chewed with betel leaf )
※ ビンロウとは、太平洋アジアや東アフリカなどで、種子が噛みタバコとして使われる植物。

ビンロウ
betel-nut.jpg

24. タバコを入れないキンマ ( Betel quid without tobacco )

25. タバコを入れたキンマ ( Betel quid with tobacco )
※ キンマとは、南アジアや東南アジア、オセアニアなどで用いられる、噛む嗜好品を作る植物。

26. 道路の舗装などに用いるコールタールを蒸留したかす ( Coal tar pitches )

27. コールタール ( Coal tars )

28. 家庭での屋内の石炭排出 ( Indoor emissions from )household combustion of coal

29. ディーゼルの排気 ( Diesel exhaust )

30. 未精製の鉱物油 ( Mineral oils, untreated and mildly treated )

31. フェナセチン ( Phenacetin )
※ かつて広く使用されていた鎮痛剤ですが、副作用のため今は使われていません。

32. アリストロキア酸を含む植物 ( Plants containing aristolochic acid )
※ アリストロキア酸を含む植物とは、漢方を含むハーブなどにあるものです。漢方で配合されているもの

33. ポリ塩化ビフェニル ( Polychlorinated biphenyls )
※ ポリ塩化ビフェニルは「 PCB 」といわれているもので、有害物質として有名。電気製品や蛍光灯安定器のコンデンサに多く使われていました。

34. 中国風の塩漬け魚 ( Chinese-style salted fish )
※ これはおそらく「咸魚(ハムユイ)」といわれるものだと思います。匂いなどを含めて、日本のくさやに、やや近いものでもあります。

35. シェールオイル ( Shale oils )

36. スス ( Soots )

37. 無塩タバコ ( Smokeless tobacco products )

38. ウッドダスト ( Wood dust )

39. 加工肉 ( Processed meat )

40.アセトアルデヒド ( Acetaldehyde )
※ アセトアルデヒドは、人では、お酒を飲んだ時に体内で生成されます。タバコにも含まれています。
41. 4-アミノビフェニル ( 4-Aminobiphenyl )
※ 4-アミノビフェニルとは、かつては染料の合成中間体として使われていたもの。現在では、日本でも、製造・輸入・譲渡・提供・使用が禁止されています。

42. アリストロキア酸およびそれらを含有する植物 ( Aristolochic acids and plants containing them )
※ これは「32」と重複しているのではないですかね。

43. アスベスト ( Asbestos )

44. ヒ素とヒ素化合物 ( Arsenic and arsenic compounds )

45. アザチオプリン ( Azathioprine )
※ アザチオプリンは、クローン病、潰瘍性大腸炎などに使われる免疫抑制剤。日本での薬の商品名は「イムラン」と「アザニン」。

46. ベンゼン ( Benzene )
※ ベンゼンは、ゴム、潤滑剤、色素、洗剤、医薬品、爆薬、殺虫剤などの製造に用いられる化合物。「ベンジン」とは別のもの。

47. ベンジジン ( Benzidine )
※ ベンジジンとは、かつて産業用に使われていた化合物。発がん性が明らかになってからは使われていません。

48. ベンゾピレン(ベンゾ[a]ピレン) ( Benzo[a]pyrene )
※ ベンゾピレンとは、化石燃料や木材の燃焼、食料(動植物)の調理、その他の動植物の燃焼の過程で発生する有害物質。環境だけではなく、ウィスキー、コーヒー、お茶やオリーブオイル、食用オイルなどから検出されています。DNA を傷つける極めて強い発がん性が確認されているのだそうです。

49. ベリリウム及びベリリウム化合物 ( Beryllium and beryllium compounds )
※ ベリリウムとは、X線装置などに用いられる元素。

50. クロルナファジン ( Chlornapazine )
※ クロルナファジンとは、1950年代に多血症とホジキンリンパ腫の治療のために開発された化合物。

51. ビス(クロロメチル)エーテル ( Bis(chloromethyl)ether )
※ ビス(クロロメチル)エーテルとは、有機合成試剤として使われる物質。発がん性のため、日本では製造・輸入・譲渡・提供・使用が禁止。

52. クロロメチルメチルエーテル ( Chloromethyl methyl ether )
※ クロロメチルメチルエーテルは、プラスチックの製造などに使われる化合物。

53. ブタジエン ( 1,3-Butadiene )
※ ブタジエンとは、合成ゴムの合成に使われるもの。

54. 1,4-ブタンジオールジメタンスルホネート ( 1,4-Butanediol dimethanesulfonate )
※ 1,4-ブタンジオールジメタンスルホネートとは、抗ガン剤の「ブスルファン」というもののようで、こちらによりますと、殺虫剤や防虫剤にも使われているようです。

55. カドミウム及びその化合物 ( Cadmium and cadmium compounds )

56. クロラムブシル ( Chlorambucil )
※ クロラムブシルは、海外で発売されている抗ガン剤。

57. セムスチン ( Methyl-CCNU )
※ セムスチンとは、ガンなどの化学療法で使われた物質。高い発がん性がわかり、今は使われていません。
58. 酸化クロム(VI)の化合物 ( Chromium(VI) compounds )
※ 酸化クロム(VI)は、電気めっき用に使われる化合物。

59. シクロスポリン ( Ciclosporin )
※ シクロスポリンとは、抗生物質の一種で、臓器移植の拒絶反応の抑制他も多く使われているようです。商品名は「サンディミュン」、「ネオーラル」など。

60. 避妊薬とホルモンが組み合わされたもの(エストロゲンとプロゲストゲンの両方を含むもの) ( Contraceptives, hormonal, combined forms )

61. 避妊薬とホルモン避妊の経口の連続した服用(エストロゲンとプロゲストゲンの両方の期間が続く中の、エストロゲンのみの期間) ( Contraceptives, oral, sequential forms of hormonal contraception (a period of oestrogen-only followed by a period of both oestrogen and a progestogen) )
※ エストロゲンは、ステロイドホルモン(女性ホルモン)の一種。プロゲストゲンも、ステロイドホルモン(黄体ホルモン)の一種。

62. シクロホスファミド ( Cyclophosphamide )
※ シクロホスファミドとは、抗ガン剤。商品名は「エンドキサン」。

63. ジエチルスチルベストロール ( Diethylstilboestrol )
※ ジエチルスチルベストロールとは、かつて流産防止剤などに用いられた合成女性ホルモンの薬剤。米国で1938年から1971年にかけて500-1000万人に処方。その後、深刻な発がん性がわかり、多くの国で使用禁止に。

64. ベンジジンの染料 ( Dyes metabolized to benzidine )
※ ベンジジンは「特定芳香族アミン」というグループに入るもので、繊維製品などに使用されている染料の中で、発ガン性が認められる成分に変化し得るもののことだそうです。

65. エプスタイン・バーウイルス ( Epstein-Barr virus )
※ 伝染性単核球症をはじめとするさまざまな病気を引き起こすウイルス。

66.非ステロイド性エストロゲン ( Oestrogens, nonsteroidal )
※ エストロゲンは、ステロイドホルモンの一種。

67. ステロイド性エストロゲン ( Oestrogens, steroidal )

68. 閉経後のエストロゲン療法 ( Oestrogen therapy, postmenopausal )
※ エストロゲン療法とは、少なくなった女性ホルモンを補うホルモン補充療法。

69. アルコール飲料中のエタノール ( Ethanol in alcoholic beverages )

70. エリオナイト ( Erionite )
※ エリオナイトは、トルコやアメリカの火山岩に起因する鉱物。石綿のように肺に影響するようです。

71. エチレンオキシド ( Ethylene oxide )
※ エチレンオキシドは、洗剤や合成樹脂などの製造原料として使われる物質。

72. エトポシド単独、あるいは他の薬物(シスプラチンおよびブレオマイシン)との混合使用 ( Etoposide alone and in combination with cisplatin and bleomycin )
※ エトポシド、シスプラチン、ブレオマイシンはすべて抗ガン剤。

73. ホルムアルデヒド ( Formaldehyde )

74. ヒ化ガリウム ( Gallium arsenide )
※ 半導体素子の材料として多用されているもの。

75. .ヘリコバクター・ピロリ(ピロリ菌) ( Helicobacter pylori

76. B型肝炎ウイルス ( Hepatitis B virus )

77. C型肝炎ウイルス ( Hepatitis C virus )

78. ウマノスズクサの植物種を含むハーブHerbal remedies containing plant species of the genus Aristolochia

79. ヒト免疫不全ウイルス1型( HIV -1 )への感染 ( Human immunodeficiency virus type 1

80. ヒトパピローマウイルスのタイプ16、18、31、33、35、39、45、51、52、56、58、59、66への感染
( Human papillomavirus type 16, 18, 31, 33, 35, 39, 45, 51, 52, 56, 58, 59 and 66 )
※ ヒトパピローマウイルスとは、厚生労働省のページによりますと、「ヒトパピローマウイルスは、性経験のある女性であれば50%以上が生涯で一度は感染するとされている一般的なウイルスです。しかしながら、子宮頸がんを始め、肛門がん、膣がんなどのがんや尖圭コンジローマ等多くの病気の発生に関わっていることが分かってきました。特に、近年若い女性の子宮頸がん罹患が増えていることもあり、問題視されているウイルスです」というものだそう。

81. ヒトT細胞リンパ球向性ウイルスI型 ( Human T-cell lymphotropic virus type-I )

82. メルファラン ( Melphalan )
※ メルファランは抗ガン剤。商品名は「アルケラン」。

83. メトキサレンと紫外線Aへの暴露 ( Methoxsalen (8-Methoxypsoralen) plus ultraviolet A-radiation )
※メトキサレンとは、尋常性白斑に使われる薬。

84. 4,4'-メチレン - ビス ( 4,4'-methylene-bis )
※ 4,4'-メチレン - ビスは、何かの有機化合物のようですが、用途がよくわからないです。

85. MOPP療法とアルキル化剤を含んだ化学療法 ( MOPP and other combined chemotherapy including alkylating agents )
※ MOPP療法は、悪性リンパ腫の一種「ホジキンリンパ腫」というものに用いられる化学療法。アルキル化剤は抗ガン剤。

86. マスタードガス ( Mustard gas )

87. 2ナフチルアミン ( 2-Naphthylamine )
※ ゴム工業などで使われてきたもの。発がん性の発覚以降は、使われていないとのことです。

88. 中性子の放射 ( Neutron radiation )

89. ニッケル化合物 ( Nickel compounds )

90. N-ニトロソメチルアミノ ( N-Nitrosomethylamino )
※ N-ニトロソメチルアミノは何かの化合物のようですが、どういうものに使われているのかはわかりませんでした。

91. Nニトロソノルニコチン ( N-Nitrosonornicotine )
※ Nニトロソノルニコチンは、噛みタバコや嗅ぎタバコ、無煙タバコや紙巻きたばこ、葉巻きたばこを含む様々なタバコ製品に含まれているものだそうです。

92. オピストルキスの感染 ( Opisthorchis viverrini )
※ オピストルキスとは、肝臓に寄生する寄生虫。加熱調理不完全な淡水魚を摂食することにより感染。

93. 屋外の大気汚染 ( Outdoor air pollution )

94. 屋外の大気汚染のうちの粒子状物質 ( Particulate matter in outdoor air pollution )

95. リン ( Phosphorus-32, as phosphate )

96. エアロゾルしはいのプルトニウム239とその崩壊生成物 ( Plutonium-239 and its decay products )

97. 原子炉事故や核兵器の爆発からの放射性ヨウ素 ( Radioiodines, short-lived isotopes, including iodine-131, from atomic reactor accidents and nuclear weapons detonation )

98. 体内に堆積した放射性核種α粒子 ( Radionuclides, α-particle-emitting, internally deposited )

99. 体内に堆積した放射性核種β粒子 ( Radionuclides, β-particle-emitting, internally deposited )

100. ラジウム-224とその崩壊生成物 ( Radium-224 and its decay products )

101. ラジウム-226とその崩壊生成物 ( Radium-226 and its decay products )

102. ラジウム-228とその崩壊生成物 ( Radium-228 and its decay products )

103. ラドン222とその崩壊生成物 ( Radon-222 and its decay products )

104. ビルハルツ住血吸虫 ( Schistosoma haematobium )
※ ビルハルツ住血吸虫とは、ヒトの膀胱静脈叢に寄生する寄生虫。

105. シリカ(二酸化ケイ素) ( Silica, crystalline )

106. 太陽放射 ( Solar radiation )

107. アスベスト・ファイバーに含まれるタルク ( Talc containing asbestiform fibres )
※ タルクとは、粘土鉱物の一種で、食品添加剤、化粧品、医薬品に幅広く使われているものだそうです。

108. タモキシフェン ( Tamoxifen )
※ タモキシフェンは、乳ガンなどに用いられる抗ガン剤。商品名は、「ノルバデックス」、「タスオミン」など。

ダイオキシン ( 109. 2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-para-dioxin )

110. チオテパ ( Thiotepa )
※ チオテパは、乳ガン、卵巣ガン、膀胱ガンなどに用いられる抗ガン剤。

111. トリウム-232(核原料物質) ( Thorium-232 and its decay products )

112. トレオスルファン ( Treosulfan )
※ トレオスルファンは抗ガン剤。日本では未承認。

113. オルソルイジン ( Ortho-toluidine )
※ オルソトルイジンは、染料や瞬間接着剤に使われる物質。

114. 塩化ビニール ( Vinyl chloride )

115. 紫外線 ( Ultraviolet radiation )

116. X線とガンマ線 ( X-radiation and gamma radiation )

「太陽放射」とか「紫外線」が出てくるあたり、基本的には「生きている環境の多くがガンの要因」と「されている」こともわかりますが、こうなってきますと、結局、そんなに気にしても仕方ないものなのかもしれません。

個人的には、「薬」の影響は上のリストにあるよりも大きいような気はします。

ガンになる最大の要因は「加齢」ですから、本来なら、お若い方はこのようなことを気にしなくてもいいのかもしれないですが、しかし、今の時代、「若い人たちのガンが妙に多い」ということもある程度の事実ではあります。ですので、「ガンの最大の要因は加齢」とだけ言っていていい時代なのかどうかはよくわかりません。

もちろん、若い人のガンが増えている要因は決してひとつやふたつの理由などによる単純なものではないでしょうが、それでも、今の社会はも、どこでも携帯や Wi-Fi 等の放射が存在しているわけで、これが「病気の増加とまったく関係ない」とは、少なくとも今回の研究からは「言えない」と考えられます。

というわけで、記事をご紹介したいと思います。

なお、今回、ふたつの別の研究機関から出た報告が同じ内容となったということも話題ですが、その研究機関は、ひとつはイタリアのラマツィーニ研究所という環境毒性の研究では非常に権威のある機関で、もうひとつは、アメリカ政府による「米国国家毒性プログラム」という物々しい名前の研究プログラムです。

下は、ラマツィーニ研究所のウェブサイトを翻訳したものと、米国国家毒性プログラムについての Wikipedia の説明です。

ラマツィーニ研究所
Instituto Ramazzini

ラマツィーニ研究所の科学的研究は、実験的に環境毒性および発ガンリスクを特定および定量化すること、ならびに腫瘍の発症および進行を予防するために使用するできる薬物および有効成分の有効性および忍容性を評価することを目的とする。


米国国家毒性プログラム

米国国家毒性プログラム(NTP)とは、アメリカ保健福祉省が中心となり、化学物質の毒物学、分子生物学の研究を行い、毒性物質、特に発がん性物質の、最新の検査・研究手段の開発、試験、分類を行うプログラムである。

アメリカにおいては、発ガン性評価に関して権威の高い調査報告であり、過去に何度もこの報告書に載った物質が法律で規制されている。


そのようなふたつの「発ガン性物質研究の権威」が出した研究報告です。

ここからです。

World’s Largest Study On Cell Tower Radiation Confirms Cancer Link
collective-evolution.com 2018/08/17

携帯基地局の放射に関する世界最大の研究が発ガンとの関係性を確認

イタリアのラマツィーニ研究所(環境毒性と発癌リスクを特定する研究を行う非営利団体)による研究と、アメリカ政府の研究が、それぞれにおいてスマートフォンを含む携帯電話の放射による発ガン性に関しての研究を報告し、それを受けて、科学者たちは、世界保健機構(WHO)国際がん研究機関(IARC)に、携帯電話の放射に関しての発ガン性を再評価することを呼びかけた。

環境毒性の研究で著名なラマッツィーニの研究者たちは、携帯基地局の環境レベルにさらされた実験動物による大規模な生涯研究(実験動物が自然死するまでのすべての経過を観察すること)の結果、携帯基地局レベルの放射はガンの発生を助長させると発表した。

米国国家毒性プログラム(NTP)も 2500万ドル( 27億円)の予算を投じて、同様の研究を行っており、その結果、携帯電話の無線周波数の高いレベルの放射を受けた雄ラットにおいて、心臓のシュワン細胞(末梢神経の構成細胞)由来の稀なガンが発見されたと報告した。

また、ラマツィーニ研究所による携帯基地局の放射においては、雌ラットでの悪性脳腫瘍(グリア細胞由来の腫瘍)の増加、および雄ラットおよび雌ラットの両方でのシュワン細胞肥厚を含む前ガン状態の増加が見出された。

調査結果を報じたイタリアのメディアによる「基地局の放射は非常に稀な腫瘍を引き起こす」という見出しの記事で、ラマツィーニ研究所の代表者であフィオレッラ・ベルポッギ(Fiorella Belpoggi)博士は、以下のように述べている。

「環境レベル(私たちの通常の生活の中での携帯の電波の放射と同じ程度という意味)の携帯の周波数に曝露されたラットのガン性腫瘍の所見は、携帯電話の放射に関する米国国家毒性プログラムの研究結果と一致しており、ラットの脳と心臓の同じタイプの腫瘍が、共に増加したことが報告されました」

「これらの研究は、ともに、WHO 国際がん研究機関(IARC)に、ヒトにおける携帯電波放射の発ガン性に関する結論を再評価、再分類するよう求める十分な証拠を提供しています」


ラマツィーニでの研究は、2448匹のラットたちに、出生前から自然死するまで、1日 19時間の「環境レベル」の放射を携帯基地局から暴露させ続けた。

ラマツィーニは、模擬基地局のアンテナから放射を曝露させたが、その曝露レベルは、米国国家毒性プログラムの携帯電話放射に使用されたレベルよりはるかに低いレベルの放射だった。

毒物学者であり、アメリカ国立衛生研究所の元上科学メンバーだったロナルド・メルニック博士(Ronald Melnick Ph.D)は、このラマツィーニの研究発表を受け、以下のように述べている。

「ラマツィーニの研究で使用された携帯電波の放射への曝露レベルはアメリカ連邦通信委員会(FCC)の規制値以下のレベルでした。つまり、ラマツィーニでの実験で使われた携帯の放射は、連邦通信委員から許容されるレベルなのです」

「言い換えれば、(アメリカでは)人々は、このレベルの携帯基地局の放射は合法だということです。しかし、この法的に許容されるレベルの放射でラマツィーニの実験では、動物たちにガンの増加が見られたのです」

「この研究は、米国国家毒性プログラムの報告の結果とも一致しています。これらの有害な被ばくからアメリカ国民を守るために、政府は規制を強化する必要があると考えます」


また、このふたつの研究報告の後、世界中の著名な医学者たちから、携帯基地局に対しての懸念の声が上がっている。それは以下のようなものだ。

「環境毒性の研究において、世界で最も評価の高い機関の一つであるラマツィーニ研究所によるこの重要な論文は、基地局からの放射が強い懸念となる理由が明らかに示されています」(スペイン・レウス大学の医学部毒性学部教授ホセ・ドミンゴ博士 / Jose Domingo PhD)

「米国国家毒性プログラムの研究結果と、ラマツィーニの研究の内容は、携帯の周波数放射が前庭神経鞘腫および神経膠腫を引き起こし、これがヒトに対しての発ガン性物質に分類されるべきであるという明確な証拠を提供していると思われます」(スウェーデン・エリアブロ大学病院の腫瘍学科の教授であり医師であるレナート・ハルデル / Lennart Hardell MD, PhD)

「携帯電話の無線に発ガン性があることを示す証拠は増え続けており、もはや無視することはできなくなっています」(王立カナダ内科外科大学のエメリトゥス・アンソニー・B・ミラー博士 / Emeritus Anthony B. Miller MD)

「この研究は、基地局の近くに暮らしているというだけで、健康に脅威が与えられるという懸念を提起しています。各国の政府は、基地局の出力レベルを削減するための措置を講じる必要があると思われます。また、基地局を、学校や病院の近くには設置しない、あるいは住宅の近くへの設置もよろしくないと考えられます」(米国オールバニー大学の公衆衛生学校の教授デヴィッド・O・カーペンター博士 / David O. Carpenter MD)

また、カーペンター博士は以下のようにも述べた。

「公衆衛生当局は、携帯電話やスマートフォン、学校の Wi-Fi など、無線ラジオ波のあらゆる放射源からの被ばくを減らす方法を一般市民に教える必要があるのではないでしょうか」

「現在、(アメリカでは)全国のあらゆる通りの 300メートルごとに小さな 5Gの携帯基地局を配置するという計画があり、そのためにこれは特に緊急な案件です。これらの 5Gの「小型の携帯基地局」アンテナでも、近くに住む人たちは全員、そして、通りを歩いている人々も継続的に暴露されることになります。基地局からの電波による被ばくの増加は、ガンや電気過敏症などの他の疾患のリスクを増加させることになるでしょう」


ラマツィーニ研究所の科学者たちは、これまで、200種類以上の化合物について約 500件の発ガン性についてのバイオアッセイ(生物学的試験)を完了しており、その研究の方法は、遅発性腫瘍の検出を可能にするために、動物が自然死するまで生きさせるという点で独特といえる。

すべてのヒトのガンの 80%が 60歳以降に発生する後発性だが、自然死するまでの長い観察期間をとることにより、ラマツィーニ研究所は、多数の化学物質について後発性腫瘍を検出することが可能となった。これまで公開された研究には、ベンゼン、キシレン、マンゼブ、ホルムアルデヒドおよび塩化ビニールの研究が含まれている。

なお、現在のアメリカ連邦通信委員会の携帯基地局に対しての規制は、20年前に設定されたものだ。

当時は、携帯電話での平均通信時間が 6分間だった。携帯での通信料金がとても高額であり、携帯での通信そのものが現在よりはるかにわずかしか使われていない時代だった。

その基準が現在も使われているわけで、この携帯基地局の基準は、子どもたちや妊娠中の女性や胎児を保護するものになっていないと指摘する医学者たちは多い。

今回のふたつの結果を受けて、環境保健信託は、アメリカのカリフォルニア州、コネチカット州、メリーランド州、そして、フランス、イスラエル、ベルギーの公衆衛生専門家と連携して、政府および民間部門に公衆衛生教育を実施するよう求めた。

安全な携帯電話機や端末の技術を促進するためのキャンペーン、屋内外の環境で携帯電波の放射 /マイクロ波放射への曝露を減らすためのハードウェアとソフトウェアの基本的な変更を要求し、また、それを迅速化し、解決策や将来の問題を特定するための主要なモニタリングを行うことにより関連する危険性とリスクの防止に乗り出そうとしている。

なお、中国、イタリア、インド、ロシアなどの国では、アメリカ連邦通信委員会と比較して、はるかに厳格な携帯基地局の放射規制が実施されている。しかし、この研究は、それらの国においても、政府がさらなる行動を取るべきであるという科学的証拠を提供している。

そして、今度は、この国家毒性プログラムなどが中心となった携帯およびスマートフォン等の「端末そのもの」についてのガンとの関連についての「最終報告書」が発表されました。つい最近の 11月1日のことです。

そして、その結果は、一部であるとはいえ、

「携帯電話(およびスマートフォン)から発せられる周波数は、ガンと関係する」

という結論が出ました。

このニュースリリースを読んで初めて知ったのですが、アメリカ国立衛生研究所は、携帯と発ガンについての研究を「 10年」にわたり続けていたようで、今回の報告書は、最終結論となります。

今回の結果は、2G と 3G 携帯についてのもので、今後新しく普及していくと考えられる 5G についての研究結果は出ていませんが、この 2G とか 3G というのは、世代を意味しているだけで、数字に特別な意味があるものではありません。つまり 3G は「第 3世代の規格」というようなことです。

なお、この「携帯の周波数が原因と見られるガン」で気になるのは、「その発現部位」なのです。

具体的には、先ほどリンクしました前回の携帯に関する記事にある下の部分です。

「環境レベルの携帯の周波数に曝露されたラットのガン性腫瘍の所見では、脳と心臓に同じタイプの腫瘍が増加したことが報告されました」 (ラマツィーニ研究所 / フィオレッラ・ベルポッギ博士)

というように、

「脳と心臓のガンが増える」のです。

私は、「心臓のガン」というものが存在することを、この記事を記している時に初めて知りましたが、心臓の末梢神経を構成する「シュワン細胞」というものがるそうで、そのガン化だそうです。

非常に稀なガンですが、携帯の周波数が引き起こすガンは、こういうような極めて特殊なものであるということが気になっていました。

今後、何年かの後には、携帯は、第 5世代の通信規格に変わっていくと思われますが、一般的に考えれてみれば、「進化する」ということは、「いろいろとさらに強化される」というような気もしないでもなく、携帯やスマートフォンのさらに強い周波数が私たちの日常に飛びまわることになるのかもしれません。

どこにでも飛びまわる携帯の周波数から逃れる術はないとしても、原則的に携帯の周波数は、

「基地局に近いほど、そして、携帯端末に近いほど強い」

ですから、通話などで、長い時間、携帯やスマートフォンを使っていると、どうしても端末との距離が近い状態が続きますので、受ける影響も大きくなるのかもしれません。

そして、実験内容を読んでいますと、仮にこれを人間にも当てはめられる結果だとしますと「お腹の中の赤ちゃんにも携帯の電波の影響が及んでいる」というような気はします。

というわけで、冒頭のアメリカ国立衛生研究所のニュースリリースをご紹介させていただきます。

High exposure to radio frequency radiation associated with cancer in male rats
National Institutes of Health 2018/11/01

高周波放射への強い暴露は雄ラットにおいてのガンの発生と関連する

アメリカ国家毒性プログラムは、2Gおよび3G携帯電話のテクノロジーで使用されている高い周波数放射のラットおよびマウスに対する影響の研究に関する最終報告を発表した。

アメリカ保健福祉省の国家毒性プログラム(NTP)より 11月1日に発表された最終報告書によると、2Gおよび 3G携帯電話で使用されるような高レベルの周波数放射(RFR)に曝露された雄ラットが、癌性の心臓腫瘍を発症したということに関しての明確な証拠があると結論づけた。

また、高い周波数放射に暴露した雄ラットは、脳および副腎の腫瘍の証拠もいくつかあった。

実験は、雌雄のマウスと雌雄のラットでおこなわれたが、雌雄のマウスと雌マウスでは、ガンは観察されたが、そのガンが高周波数放射への曝露に関連しているものかどうかについての証拠は不明確であった。

国家毒性プログラムのシニア・サイエンティストであるジョン・ブッチャー博士 (John Bucher Ph D)は、以下のように言う。

「この研究で使用された曝露は、人間が携帯電話(およびスマートフォン)を使用して経験する曝露と直接比較することはできません。私たちの研究では、ラットは全身に高周波放射を受けています。これとは対照的に、人の場合、ほとんどは携帯(スマートフォン)を持つ場所付近の特定の場所が最も強く高周波数放射を受けています」

今回の研究で使用された最も低い曝露レベルは、現在、携帯とスマートフォンのユーザーに許容されている最大の局所の組織への曝露量と同等だ。このレベルは、典型的な携帯の使用ではめったに発生しない。

しかし、それでも、ブッチャー博士は、「私たちは、今回の研究により、雄ラットの高い周波放射とガン腫瘍との関連は現実であり、これについては外部の専門家たちとも合意しています」と述べる。

この研究の予算は、3,000万ドル(33億円)で、この最終報告書の完成まで 10年を要した。

この報告は、2Gおよび 3G携帯(およびスマートフォン)で使用される周波数放射を使用して、それに曝露された動物における健康影響に関する中では、これまで発表されたものの中で最も包括的な評価となる。

2Gおよび 3Gネットワークは、研究が開始されたときの通信規格の標準であり、今なお通話やメールにおいて使用されている。

論文の主筆である物学者のマイケル・ワイデ博士(Michael Wyde Ph D)は以下のように述べた。

「私たちの今回の研究の大きな強みは、動物たちが受けた無線周波放射の量を正確に制御することができたことです。これは人間の携帯電話の使用の影響を研究するときには実行不可能でした」

博士はまた、予期しない発見をしたことを指摘した。それは、高い周波数に暴露した雄ラットの中に、より長い寿命を持つものが出てきたことだった。

この理由として考えられることは、「高齢のラットで死亡の原因となることが多い慢性腎臓疾患数が、暴露した雄ラットでは減少しており、このことによって説明できる可能性があります」と述べている。

これらの研究には、特別に設計され構築された実験区画にマウスを収容した。

高周波放射への曝露は、ラットでは子宮内にいる段階で始められ、マウスでは 5〜6週齢で開始した。

その後、2歳の年齢になるまで、自然生存期間の大半を継続して暴露した。

高周波放射への曝露は、10分間のオンと 10分間のオフの繰り返しを断続的に毎日約 9時間おこなった。

高周数放射のレベルは、ラットで 1キログラムにつき 1.5〜 6ワット、マウスで 1キログラムにつき 2.5〜 10ワットの範囲だった。

これらの研究では、Wi-Fi または 5Gネットワークで使用される高周波数放射は調査されていない。

ワイデ博士は以下のように言う。

「 5Gは、まだ実際に定義されていない新しいテクノロジーです。現在の私たちの理解からは、 5Gは、私たちが研究したもの(2Gと 3G)とは劇的に異なるものである可能性が高いと思われます」

将来の研究のために、国家毒性プログラムは、高周波放射へのより小さな暴露用途の実験室を建設しており、最大でも数ヶ月後からは、5G などの新しい通信技術を評価することが容易になる。

これらの研究は、携帯の高周波放射の潜在的な影響を、測定可能な身体的指標またはバイオマーカーとする開発に焦点を当てる。

これらには、ガンになるよりも、もっと早い段階で検出することのできる、高周波放射に暴露された組織における DNA 損傷のような測定基準の変化が含まれる可能性がある。

アメリカ食品医薬品局(FDA)は、国家毒性プログラムによるこの研究結果を携帯電話(およびスマートフォン)の高周波放射を健康への影響を示すものとして、推奨している。

なお、国家毒性プログラムは、ガンを引き起こす可能性がある証拠を示すために、結果を、以下の4つの段階で表現している。

1 明確な証拠(発ガンの要因と考えられる最高ランク)
2 いくつかの証拠
3 明確ではない証拠
4 証拠なし(発ガンの要因とは考えられない)

今回の研究では、雄ラットに関して、最高ランクの「明確な証拠」が提示されたことになる。

最終更新:2018/11/05 21:22

2018/11/02 21:16

5G電波と全方位監視から逃げるための都会脱出計画を

2020年から始まる次世代モバイルデータ通信時代の5Gのミリ波と太陽活動の極小化によって降り注ぐ宇宙線。
私たちは、これから電磁波スープの中で溺れ死ぬかもしれない。

スマホがIotの要となって、あなたを働くマシーンにする

各種モバイル端末、家電や自動車、スマート電子タグ、スマートメーター、工場の工作機械、各種医療機器・・・インターネットを通じてモノとモノとが交信して最適化を図ってくれる、という概念が「Iot(アイ・オー・ティー)」です。

Iot(アイ・オー・ティー)は、まずスマホなどのモバイル端末とつなげようとします。
このような概念です。

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スマホと移動体通信システムによってつなげることができるアイテムの数は208億個とも言われています。
日本の総務省は、これを果敢に進めています。

究極的には、人間不要のAI社会に置き換わる

さらに、あなたが起床してマイカーで出勤するまでの時間を割り出しているAIは、あなたのが、マイカーのドライバーズシートに滑り込むまでの時間を見計らって、その日の体調に応じて車内の気温を調節して待っていてくれるのです。

その代わり、あなたのプライバシーのすべてがIotを通じてAIに把握されることになります。

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この摩訶不思議な光景は、2020年以降、どの家庭でも見られるようになります。

「中国のテスラ」-iPhoneを車にするとこうなる

今年の春、中国の国内外の電気通信関連の産業展で、「第二のテスラになるか」と期待を寄せられているEV(電気自動車)「バイトン(BYTON)」のコンセプトカーがいっせいに披露されました。

「バイトン」は、もともとはBMWの電気自動車開発エンジニアが中国政府の支援を受けて中国国内で起業した会社で、中国の大手IT企業のテンセント、台湾EMSの鴻海(ホンハイ)科技集団などからも資金援助を得ています。

バイトンのコンセプトカーを一目見て驚くのは、「スマートフォンが、そのまま車になった」ということです。

インパネ周りは、巨大なスマートフォンを横付けしたような横幅1メートル25センチの大画面ひとつだけて、それ以外にはエアコンの吹き出し口だけです。

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休日に行き先が決まらないまま、とりあえずドライバーズシートに座った運転者が顔認証にパスすると、このインパネが起動して、「おはようございます。今日はどちらに行きますか?」と訊ねてくるのです。

パネルに触れることなく、「この季節、花が咲き誇っていて1時間以内に行ける公園の中にあるカフェに連れて行って」と、声でコマンドを与えると候補地がパネルに、つらつらとエントリーされ、その中の一つをドライバーが選ぶと、自動的に目的地までの最適なルートがインパネの大画面に表示され、自動運転によって目的地まで走行してくれるのです。

この自動運転の機能をアップグレードする際に使われるのが、第5世代移動体通信システムの「5G」です。

すでに始まっている米国と中国との間の5Gの覇権争い

5Gの環境下では、1000分の1秒で大量のデータを遅延なく送ることが可能になるので、自動運転の際の危機回避能力も飛躍的に向上することになります。

たとえば、バイトンがスマート道路を走るとき、路車間の通信システム、 センサー、光ファイバーネットワーク等の必要な施設が組み込まれているスマート・ウェイのAHSと交信しながら、工事現場や、落下物や動物の道路横断などの障害を感知しながら瞬時に安全なルートを選んで走行します。

スマート道路のシステムは、すでに、2015年にアマゾン傘下のアマゾン・テクノロジーが特許を取得しています。

スマート道路は中国では実験段階を終えており、2022年に杭州市で開催されるアジア大会に間に合わせようと、杭州市と寧波市の間でスマート道路の建設が始まっています。

このスマート道路のシステムを1年365日24時間稼働させるためのエネルギー源は、道路に埋め込まれた太陽光パネルで、その耐久性は、130トン以上の大型自動車がひっきりなしに20年間走っても持ちこたえるとのことで、意外に経済合理性の点でも優れていることが実証されています。

重量130トンの車両と言えば、大型戦車や砕石場で活躍する大型ダンプカーでも、それほどの重量はないので、あらゆるタイプの車両に適合することになります。

フランスは、すでに実用化されているソーラー発電道路を1000kmに延長する計画を持っており、ノルマンディー地方では、2017年12月、太陽光発電道路「Watway」が稼動しています。

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米国でもオランダでもソーラー道路の敷設が進んでおり、太陽光発電によるエネルギーで積雪を溶かしたり、将来的には、ソーラー道路に対応した電気自動車であれば、走行しながら充電できるようになります。

これを実現するためには、5Gの通信システムが必要不可欠となっているのです。

前述したように、Iot、フィンテック(Fintech)、デジタル通貨システムを実現するためには、大容量・高速通信を可能にする次世代移動体通信システム「5G(ファイブ・ジー)」のインフラ整備を急ぐ必要があります。

5Gが現行の第4世代移動体通信システム「4G」と大きく違う点は、大きくは3つあります。

1) 毎秒10ギガビット(10Gbps)という4Gの100倍のスピートで情報を送ることが可能となり、4Kや8Kといった高精細映像のデータも超高速で伝送することができます。

2)狭いエリアで大量の端末を同時接続しても滞ることなくデータ伝送が可能。
たとえば、5Gの場合、1平方キロメートル当たり100万台もの端末に接続することができます。

つまり、1平方メートル当たり1台の端末に接続可能となり、オール家電住宅のIotに対応したものとなります。
当然のことながら、電気、水道、ガスなどのスマートメーターも5Gに接続されます。

3)1000分の1秒でデータを送ることができるので、反応までの遅延が許されない自動運転やドローンの飛行、災害発生地などの危険地帯での遠隔操作ロボットの操縦などに最適です。
ゆくゆくは遠隔地から手術ロボットを操作して外科手術を行うことができるようになるかも知れません。

1年365日24時間、電磁波スープにどっぷり浸かり続ける都会人

今まで何度か使ってきた表現ー「人間が電磁波スープにどっぷり浸かった」状態です。
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電磁波スープには、コンソメスープのように、さらっとしたスープもあれば、ポタージュスープのように、どろっとしたスープもあります。

渋谷の109前や新宿アルタ前のように、若者が待ち合わせに使うような場所では電波の密度が濃くなるので、ポタージュスープのような電磁波スープ状態になります。

さらに、若者たちが、いっせいにゲームをやり出したり、友人と通話を始めれば、109前やアルタ前には高いエネルギー場ができて、そのポタージュスープのような電磁波スープは、ぐつぐつと音を立てて沸騰するのです。

恐ろしいことに、その中に若者の脳とボディーは、どっぶり浸かるわけですが、本人たちは自覚できないのです。

総務省は、電波が人体に影響しないことを証明するため「電波防護指針」http:●//www.tele.soumu.go.jp/resource/j/material/dwn/guide38.pdfを示しています。

これは、携帯電話だけでなく、電子レンジなどから出るマイクロ波もカバーしていることになっています。

総務省は、5Gの本格導入に向けて、新たに安全基準を設けると言っていますが、実際には、ほとんど役に立たないでしょう。

というのは、前述したトヨタのモビリティー・サービス以外にも、市営バスや、新世代の路面電車などにも5Gが使われ、モノ好きな人であれば、リニアモーターカーにも、年に数回は乗る機会があるかもしれません。

経済産業省は、2050年までに、すべての自動車を電気自動車(EV)、またはハイブリッド車にする方針を打ち出しています。

私たちの脳とボディーは、ますます5Gの電波(電磁波)に晒されることになります。

総務省が2020年に向けて作成すると言っているガイドラインを国民が有効活用するためには、それこそ国民一人ひとりが、電磁波測定器を身に着けなくてはならないでしょう。

しかし、一般の人が、5Gの高周波を計測できる高性能の電磁波測定器を入手することは困難です。

高周波の電磁波測定機能を備えた腕時計を開発すれば、ヒット間違いないのですから、メーカーは政府に忖度することなく開発してほしいものです。

それとも、建築基準法に手を入れて建物の建蔽率を変えますか?

5Gを普及させることは国策になっているので、国が国民の健康と子孫の遺伝子を本気で守るつもりがあるのであれば、人体への健康リスクをぎりぎりまで下げようと、あらゆる法律を変更しなければならないはずです。

それは不可能に近いと、どの学者も政治家も手を付けようとしないのです。

2020年以後の都会生活者は、日中は都心のオフィスビルで仕事をし、仕事が終れば職住近接の自宅マンションに帰って、まずは人工知能(AI)搭載のスマートスピーカーGoogle Homeに向かって、「OK, Google」と言うでしょう。

いわゆる都会人は、ソファに横なって、Google Homeが選んでくれたテレビ番組を観ながら、ちょっと気取ってワインを口に含むでしょう。
ホッと一息つける至福の時間です・・・

・・・ではなく、あなたは、我が家の中でも、1年365日24時間、電磁波を浴び続けているのです。

米国の傷害保険では、携帯電話の電磁波による被害は適用外

携帯電話を頭部に密接させることによって脳を「加熱」しているのです。

第4世代の4Gで使用されているのは、450MHzから※2100MHz(=2.1GHz)の周波数帯域(バンド)のマイクロ波ですから、出力が違うだけで、電子レンジの近くに脳を近づけた場合と同じようなダメージが生じるものと考えなければなりません。(※一部だけ最大で3.6GHzの周波数帯域が解放されている)

しかし、重要なことは、携帯電話の電磁場にどれだけの時間、脳が晒されるかという問題で、通話時間が長ければ、恐ろしいダメージが脳とボディーに加えられるのです。

携帯電話(cell phone)とマイクロ波(micro waves)との関係を調べようと検索すると、下のような画像が必ず出てきます。

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携帯電話で15分通話後、脳の温度は上の右側の画像のように上昇しています。

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また、携帯電話を耳に当てて通話すると、携帯電話から出るマイクロ波の10~80%が脳の2インチ深くまで浸透します。
子どもの脳は小さいので、マイクロ波は、さらに脳の奥深くまで到達することになります。

すでに、数多くの研究によって、頭の近くに携帯電話を置くと、70%の人々の脳波が変化することが確かめられており、世界保健機関(WHO)も、スマホなどの携帯電話を使うのであれば、長電話を避けて、できるだけ要件だけで電話を切るよう勧めています。

また、一通話当たりの時間が短くても、一日に何通話もするような人は脳へのダメージが起こる危険性があると警告もしています。(WHOの公式サイトによる警告)http:●//www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/electromagnetic-fields-and-public-health-mobile-phones

電磁場と公衆衛生:携帯電話「WHOの公式サイトの内容」

主な事実

携帯電話の普及は世界中で約69億件にのぼります

携帯電話で発生する電磁場は、国際がん研究機関(International Research for Cancer)によってヒトにも発癌性があると分類されています。

携帯電話の使用による潜在的な長期的影響をより完全に評価するための調査が進行中です。

WHOは、2016年までに、高周波分野の被ばくから研究された全ての健康成果の正式なリスク評価を実施する。

モバイルまたは携帯電話は、現代の電気通信の不可欠な部分です。多くの国で、人口の半分以上が携帯電話を使用しており、市場は急速に成長しています。2014年には世界的に約69億件の契約が締結されています。世界のいくつかの地域では、携帯電話が最も信頼性が高く、利用可能な電話は唯一のものです。

多数の携帯電話ユーザーがいることから、潜在的な公衆衛生上の影響を調査し、理解し、監視することが重要です。

携帯電話は、基地局と呼ばれる固定アンテナのネットワークを介して電波を送信することによって通信する。ラジオ波は電磁界であり、X線やガンマ線などの電離放射線とは異なり、化学結合を破壊したり人体にイオン化させたりすることはできません。

露出レベル

携帯電話は低電力無線周波数送信機で、450〜2700MHzの周波数で動作し、ピーク電力は0.1〜2ワットの範囲で動作します。送受話器は、電源がオンのときにのみ電力を送信します。電力(したがって、ユーザへの無線周波数の暴露)は、ハンドセットから遠ざかるにつれて急速に低下する。したがって、例えば、テキストメッセージ、インターネットへのアクセス、または「ハンズフリー」デバイスを使用している場合など、身体から30〜40cm離れた携帯電話を使用している人は、携帯電話を持っている人よりもラジオ波の曝露がはるかに少なくなります。

通話中に携帯電話を頭や体から離しておく「ハンズフリー」デバイスの使用に加えて、通話の回数と長さを制限することで、露出も減少します。良好な受信エリアで電話機を使用すると、電話機が電力を削減して送信できるので、露出が減少します。高周波電界の曝露を減少させるための市販の装置の使用は有効であるとは示されていない。

無線周波数信号が特定の電気医療機器やナビゲーションシステムに干渉する可能性があるため、携帯電話は病院や飛行機で禁止されることがあります。

健康への影響はありますか?

過去20年間に、携帯電話が潜在的な健康リスクをもたらすかどうかを評価するために多数の研究が行われてきた。今日まで、携帯電話の使用による健康への悪影響は認められていません。

短期的な影響

組織加熱は、無線周波数エネルギーと人体との間の相互作用の主要なメカニズムである。携帯電話で使用される周波数では、エネルギーの大部分が皮膚や他の表在組織に吸収され、脳やその他の身体の器官の温度上昇はごくわずかです。

ボランティアの脳の電気活動、認知機能、睡眠、心拍数、血圧に及ぼす高周波電界の影響を調べた研究は数多くあります。今日まで、研究は、組織加熱を引き起こすレベルよりも低いレベルの高周波フィールドへの曝露による健康への悪影響の一貫した証拠を示唆していない。さらに、研究は、電磁界への曝露と自己報告された症状、または「電磁過敏症」との因果関係のサポートを提供することができなかった。

長期の影響

ラジオ波の暴露による潜在的な長期的リスクを調べる疫学研究では、大部分が脳腫瘍と携帯電話の使用との関連性が検討されています。しかし、多くの癌は腫瘍につながる相互作用の後数年まで検出されないため、携帯電話は1990年代初めまで広く使われていなかったため、現在のところ疫学研究は短期間で明らかになる癌の評価にしかならない。しかしながら、動物実験の結果は、無線周波数領域への長期間の暴露に対して癌のリスクが一貫して増加しないことを一貫して示している。

いくつかの大規模な多国籍疫学研究が完了しているか、進行中である。症例対照研究および将来のコホート研究では、成人の多くの健康エンドポイントを調べている。大人のこれまでの最大の遡及的症例対照試験であるインターフォンは、成人における携帯電話の使用と頭頸部がんの間に関連があるかどうかを判断するために設計されました。

13の参加国から収集されたデータの国際的なプール分析では、10年以上の携帯電話使用による神経膠腫または髄膜腫のリスクは増加しなかった。より長い使用期間でリスクが増加する一貫した傾向はなかったが、携帯電話使用の累積時間の最高10%を報告した人々のために神経膠腫のリスクが増加するという兆候がいくつか見られる。研究者らは、偏りと誤差がこれらの結論の強さを制限し、因果的な解釈を妨げると結論付けた。

IARCは、これらのデータに基づいて、因果関係が信頼できると考えられる場合に使用されるカテゴリーであるが、偶然、バイアスまたは交絡を妥当な信頼で除外することができない場合に使用されるカテゴリ(グループ2B)として、

脳腫瘍のリスク上昇が確認されていないにもかかわらず、携帯電話の使用が増加し、15年以上の期間にわたって携帯電話を使用するためのデータが不足しているため、携帯電話の使用や脳腫瘍のリスクに関するさらなる研究が必要です。特に、近年の若者の携帯電話利用の普及、ひいては潜在的な被爆期間の延長により、WHOはこのグループのさらなる研究を推進してきた。小児および青年における潜在的な健康影響を調べるいくつかの研究が進行中である。

曝露限界ガイドライン

携帯電話ユーザーの電波暴露限度は、身体の単位質量あたりの無線周波エネルギー吸収率である比吸収率(SAR)によって表されます。現在、2つの国際機関1,2が、医療診断や治療を受けている患者を除いて、労働者と一般のための曝露ガイドラインを作成している。これらのガイドラインは、利用可能な科学的証拠の詳細な評価に基づいています。

WHOの対応

主な事実
携帯電話の普及は世界中で約69億件にのぼります
携帯電話で発生する電磁場は、国際がん研究機関(International Research for Cancer)によってヒトにも発癌性があると分類されています。
携帯電話の使用による潜在的な長期的影響をより完全に評価するための調査が進行中です。
WHOは、2016年までに、高周波分野の被ばくから研究された全ての健康成果の正式なリスク評価を実施する。
モバイルまたは携帯電話は、現代の電気通信の不可欠な部分です。多くの国で、人口の半分以上が携帯電話を使用しており、市場は急速に成長しています。2014年には世界的に約69億件の契約が締結されています。世界のいくつかの地域では、携帯電話が最も信頼性が高く、利用可能な電話は唯一のものです。
多数の携帯電話ユーザーがいることから、潜在的な公衆衛生上の影響を調査し、理解し、監視することが重要です。

携帯電話は、基地局と呼ばれる固定アンテナのネットワークを介して電波を送信することによって通信する。ラジオ波は電磁界であり、X線やガンマ線などの電離放射線とは異なり、化学結合を破壊したり人体にイオン化させたりすることはできません。

露出レベル
携帯電話は低電力無線周波数送信機で、450〜2700MHzの周波数で動作し、ピーク電力は0.1〜2ワットの範囲で動作します。送受話器は、電源がオンのときにのみ電力を送信します。電力(したがって、ユーザへの無線周波数の暴露)は、ハンドセットから遠ざかるにつれて急速に低下する。したがって、例えば、テキストメッセージ、インターネットへのアクセス、または「ハンズフリー」デバイスを使用している場合など、身体から30〜40cm離れた携帯電話を使用している人は、携帯電話を持っている人よりもラジオ波の曝露がはるかに少なくなります彼らの頭。

通話中に携帯電話を頭や体から離しておく「ハンズフリー」デバイスの使用に加えて、通話の回数と長さを制限することで、露出も減少します。良好な受信エリアで電話機を使用すると、電話機が電力を削減して送信できるので、露出が減少します。高周波電界の曝露を減少させるための市販の装置の使用は有効であるとは示されていない。

無線周波数信号が特定の電気医療機器やナビゲーションシステムに干渉する可能性があるため、携帯電話は病院や飛行機で禁止されることがあります。

健康への影響はありますか?
過去20年間に、携帯電話が潜在的な健康リスクをもたらすかどうかを評価するために多数の研究が行われてきた。今日まで、携帯電話の使用による健康への悪影響は認められていません。

短期的な影響
組織加熱は、無線周波数エネルギーと人体との間の相互作用の主要なメカニズムである。携帯電話で使用される周波数では、エネルギーの大部分が皮膚や他の表在組織に吸収され、脳やその他の身体の器官の温度上昇はごくわずかです。

ボランティアの脳の電気活動、認知機能、睡眠、心拍数、血圧に及ぼす高周波電界の影響を調べた研究は数多くあります。今日まで、研究は、組織加熱を引き起こすレベルよりも低いレベルの高周波フィールドへの曝露による健康への悪影響の一貫した証拠を示唆していない。さらに、研究は、電磁界への曝露と自己報告された症状、または「電磁過敏症」との因果関係のサポートを提供することができなかった。

長期の影響
ラジオ波の暴露による潜在的な長期的リスクを調べる疫学研究では、大部分が脳腫瘍と携帯電話の使用との関連性が検討されています。しかし、多くの癌は腫瘍につながる相互作用の後数年まで検出されないため、携帯電話は1990年代初めまで広く使われていなかったため、現在のところ疫学研究は短期間で明らかになる癌の評価にしかならない。しかしながら、動物実験の結果は、無線周波数領域への長期間の暴露に対して癌のリスクが一貫して増加しないことを一貫して示している。

いくつかの大規模な多国籍疫学研究が完了しているか、進行中である。症例対照研究および将来のコホート研究では、成人の多くの健康エンドポイントを調べている。大人のこれまでの最大の遡及的症例対照試験であるインターフォンは、成人における携帯電話の使用と頭頸部がんの間に関連があるかどうかを判断するために設計されました。

13の参加国から収集されたデータの国際的なプール分析では、10年以上の携帯電話使用による神経膠腫または髄膜腫のリスクは増加しなかった。より長い使用期間でリスクが増加する一貫した傾向はなかったが、携帯電話使用の累積時間の最高10%を報告した人々のために神経膠腫のリスクが増加するという兆候がいくつか見られる。研究者らは、偏りと誤差がこれらの結論の強さを制限し、因果的な解釈を妨げると結論付けた。

IARCは、これらのデータに基づいて、因果関係が信頼できると考えられる場合に使用されるカテゴリーであるが、偶然、バイアスまたは交絡を妥当な信頼で除外することができない場合に使用されるカテゴリ(グループ2B)として、

脳腫瘍のリスク上昇が確認されていないにもかかわらず、携帯電話の使用が増加し、15年以上の期間にわたって携帯電話を使用するためのデータが不足しているため、携帯電話の使用や脳腫瘍のリスクに関するさらなる研究が必要です。特に、近年の若者の携帯電話利用の普及、ひいては潜在的な被爆期間の延長により、WHOはこのグループのさらなる研究を推進してきた。小児および青年における潜在的な健康影響を調べるいくつかの研究が進行中である。

曝露限界ガイドライン
携帯電話ユーザーの電波暴露限度は、身体の単位質量あたりの無線周波エネルギー吸収率である比吸収率(SAR)によって表されます。現在、2つの国際機関1,2が、医療診断や治療を受けている患者を除いて、労働者と一般のための曝露ガイドラインを作成している。これらのガイドラインは、利用可能な科学的証拠の詳細な評価に基づいています。

WHOの対応
公共および政府の懸念に応えて、WHOは電磁界による健康への悪影響の科学的証拠を評価するために1996年に国際電磁界(EMF)プロジェクトを設立した。WHOは、2016年までに研究された全ての健康影響に関する正式なリスクアセスメントを実施する予定である。さらに、WHO専門機関である国際がん研究機関(IARC)は、ラジオ波の発癌性2011年5月の携帯電話のように、

WHOはまた、研究分野のアジェンダを通じ、知識のギャップを埋めるために、ラジオ波分野と健康に関する研究の優先事項を特定し、促進している。

WHOは、公衆の情報資料を開発し、科学者、政府、業界および国民間の対話を促進し、携帯電話の潜在的な健康への悪影響の可能性について理解度を高める。

繰り返しますが、これは第4世代のモバイルデータ通信システムについて、世界保健機関(WHO)が公式に健康リスクを警告しているのです。

現在、ドコモ、au、ソフトバンクの大手3キャリアは、700MHz~2100MHz(=2.1GHz)の周波数帯域(バンド)を使用しており、日本の4Gも米国と同じです。

欧米では、携帯電話がもたらす潜在的な危険性について利用者にも広く認識されています。

今後、爆発的に増えるであろう人体への傷害に対する補償を避けるために、保険会社は、携帯電話の被曝によって生じた健康被害を、傷害保険の適用外とするようこれを除外し始めています。

将来、携帯電話関連の保険金の支払いで倒産してしまうことが明らかだからです。
これが欧米での携帯電話、もしくは電磁波に対する一般的な認識です。

国際機関の警告は既成事実化のためのもので手遅れになる

悲しいことに、5Gの人体への脅威を警告する日本語の論文は発見できませんでした。

携帯電話の電磁波の危険性について論じている文書はありますが、政府に忖度するあまり、どの論文も5Gの危険性を巧妙に迂回しているようなものばかりです。

国民を大量被曝させた原子力ムラのように、すでに「政・官・民・学・報」による5Gムラができつつあるということを私たちはしっかり認識しておく必要があるのです。

とはいえ、歯科医の藤井佳朗氏のように、ごく少数の専門家は、講演会などで早い段階から市民に警告しています。(画像クリックでyoutubeへ)https:●//www.youtube.com/watch?v=lAHACwDCbdY

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たとえば、スマートメーターから出ている電磁波に関してだけでも、その脅威がいかに大きなものか確かめることができます。
ぜひ、お宅でも試してみてください。

これが5Gのミリ波になったら・・・考えるだけでも恐ろしくなります。

世界中の科学者が5Gの脅威を訴えるも政府と経済界は聞き入れない

今年に入ってからは、さすがに海外の大手主流メディアも5Gの想像以上の健康リスクについて報じるようになりました。

「5Gのワイヤレス・サービスの普及は、“人間の健康に対する大規模な実験”である! 公衆衛生の専門家は、携帯電話会社が米国全土に携帯電話の小型電波塔を80万も設置すると警告している」(デイリーメイル 2018年3月30日付)

デイリーメールは、「米国では、5Gのモバイルデータ通信のために、80万の小型電波塔の新設が必要とされている。
数々の研究は、携帯電話から放出される放射線(原文はcell phone radiation)が発癌を引き起こす可能性があることを示している。

5Gのために新しく開発されたミリ波が及ぼす健康被害については、ほとんど研究がされておらず、このまま5Gの導入に突き進もうとしているところをみると、『これは(人体)実験に違いない』と公衆衛生の専門家たちは警告している」と報じています。

精神科医のガブリエル・カズンズ(Gabriel Cousens)博士は、「5Gの導入は、広範囲の健康被害を引き起こす」と強く警告しています。

<中間省略>

・・・カズンズ博士の主張のとおり、研究によって、5Gのミリ波とサブミリ波の周波数が人間の汗腺と相互作用し、人間を始めとするすべての動物の皮膚から電磁波が吸収されやすくなることが分かっています。

ミリ波とは、波長が1~10mm、30GHz~300GHzの周波数の電波のことをいい、サブミリ波とは、さらに波長が0.1mm~1mmと短く、300GHzから3THzに相当する高いエネルギーを持つ電磁波のことです。
したがって、サブミリ波のことをテラヘルツ波と呼ぶことがあります。

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5Gのミリ波、サブミリ波は、電磁波の分類としては、マイクロ波から赤外線の領域にまたがっていますが、人間の死に直結する有害な紫外線や放射線の波長から比べれば、それでも相当長いのです。

問題は「長時間、体に密接させたり密着させる」ことにあるのです。

また、ミリ波は、痛みを発現させる「痛み受容体」を刺激して灼熱感に似たフーリングを誘発します。
これは目と細胞に損傷を与えて、免疫系が損なわれる危険性があるのです。

さらに、5Gモバイルネットワークで使用される電磁波は、がんを含む腫瘍の形成に関連していることが指摘されています。

お馴染み、トロント大学の「グローバル・リサーチ研究所」は、世界に向けて5Gの危険性を訴えて続けており、5Gの導入に反対する科学者・研究者のリストを公開しています。

https:●//www.globalresearch.ca/scientists-and-doctors-warn-of-potential-serious-health-impacts-of-fifth-generation-5g-wireless-technology/5609503

当然、ドイツ、イタリア、フランス、英国とヨーロッパの国々の多くの科学者が反対運動に署名しています。
日本は、というと、たった1名だけです。

日本国民は、当分の間、日本の学者、研究者、マスコミには期待しない方がいいでしょう。

彼らが、これからテレビのコメンテーターとして言うことは、5Gのバラ色の未来だけで、多くの人々が病気になる可能性については口を閉ざすでしょう。

私たちにとって、5Gのバラ色の未来など夢物語です。

バラ色の未来が現実になるのは、5G関連産業に投資している国際金融資本の思惑どおり、5Gが人口削減に大いに効果を発揮すると分かったときです。

先進国の中で、日本の若者の自殺率がダントツで第一位

厚生労働省の平成30年版「自殺対策白書」によれば、10歳から34歳までの男女の死因のトップが、だんとつで「自殺」です。

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また、10歳から14歳までの死因のトップに「悪性新生物」ーつまりガンのことーが来ていることにも注目です。

子どもであれば「学校でのいじめ」、社会に出てからは、「パワハラ」など、教育委員会やテレビの教育評論家たちが、さも、もっともらしい屁理屈をつけて自殺の原因を人々に納得させようとしています。

原発を推進する文部科学省としては「電磁波」が原因とされることは省益を阻害することになるので、医学者や科学者が、その可能性を仄めかすことさえ警戒するでしょう。

しかし、下の表から明らかなように、15歳から34歳までの死因のトップに「自殺」が来ている先進国は日本だけです。

それも、第一位の「自殺」と第二位の「事故」の比率を見ると、自殺=4731人、事故死=1533人と、自殺が事故死の3倍強です。
他の先進国は、1対1、もしくは、せいぜい1対2です。

それだけでなく、15歳から34歳までの人口10万人当たりの自殺者数が日本では18.1人と、こちらも先進国でダントツの数字です。

原因は、携帯電話の電磁波が海馬(中枢神経)と松果体に悪影響を与えた結果、発症した「うつ病」によるものであるのに、日本の医学界だけは、それに決して触れようとはしないのです。

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私が、メルマガ第272号パート1「2020年、いよいよ『5G』ビーストが電磁波攻撃を開始するーその1」で、やむに已まれず16歳の女子高校生が電車に飛び込む寸前の動画へのリンクを貼った理由が分かるでしょうか。

2015年の秋、電磁波によって精神を病んだ15歳の英国の少女、ジェニー・フライの自殺がヨーロッパ中で大きな波紋を広げました。電磁波と彼女の自殺との因果関係が、医学的、科学的に証明されたからです。(日本語の記事)

しかし、彼女の命を賭した警告は、日本にまでは響きませんでした。

彼女の非業の死は、次世代モバイルデータ通信を果敢に進めようとする霞が関の官僚たちと、霞が関のサジ加減一つで研究費を減らされたり、反対に増やしてもらっている御用学者たち、そして、経済界からの広告を増やしたいとソロバンをはじく新聞・テレビの関係者にとっては都合が悪いからです。

早くも「5Gムラ」の人々の輪郭が炙り出されているのです。

日本政府、学者、研究者、マスコミの、こと子どもに対しての扱いが他の先進国と比べて異常に冷たいことが指摘されて来ました。
それでも、彼らの口癖は「日本の未来は、日本の子どもにかかっている」です。

もっとも、「5Gムラ」の彼ら自身が、精神的な成長が見られず、一生涯、子どものままなのですから当然と言えば当然です。

子どもの自殺を無視する日本では、ジェニー・フライのような子どもが、大勢いることは確実です。
ただ、報道されない、報道しないだけです。

もはや、スマートフォンから発せられる強力な電磁波と諸種の脳障害との因果関係を完全に否定することはできません。

携帯電話の普及とともに男性の前立腺がんが急激に増え、女性においては、20歳代から30歳代に子宮頸がんや乳がんが急激に増えても、「ライフスタイルの変化が原因だ」とすり替える核推進者の医学者たちを批判した理由が分かるでしょうか。

彼らは、人々に20歳代の女性へのスマホの普及率には目を向けさせたくないのです。

「原子力ムラ」の人々と、「5Gムラ」の人々とは、同一人物であるのもまた奇妙なことです。

しかし、彼らを、この両方を推し進めようとしている国際金融勢力の「エージェント」と呼ぶには、あまりにも能力が低すぎるのです。
したがって、「5Gムラ」の人々は、自発的にやっているのでしょう。

保護者に至っては、多国籍製薬企業と原子力ムラに雇われたエージェントの話を鵜呑みにして、自分の娘に危険な子宮頸がんワクチンの接種を薦める始末。

私は、見かけ上の善人が、「無知」と「怠惰」、そして「冷酷さ」のために、他人を間接的に殺めていることを止めたいのです。

「無知」という罪を犯し続けている人間たちほど、死に急いだ若者たちに対して「根性がない」「現実逃避」「精神が弱すぎる」と言います。

それは、自殺した若者たちのせいではないのです。
彼らは無知な人々によって「死に追いやられた」のです。

本当の原因を探ろうとしない国民性は、文部科学省、厚生労働省、経済産業省などの官僚機構の国民に対するパターナリズムを許してしまう悪しき文化風土によって醸成されたものであり、「無知」と「怠惰」と「冷酷さ」を、「これも世相」と当然のこととして受け入れてしまう不感症の大人たちによって彼らは「死に追いやられた」のです。

この全体の構造が分からないことには、子どもたちを死から救うことには限界がやってきます。
加害者である大人たちは旧態依然として、いつまで経っても無知から脱却しようとしないからです。

せめても、自分の子どもは自分で守れるようにしたいものです。

5Gの健康リスクについて誰も関心を持たない恐怖!

日本の場合には、経済産業省、文部科学省に加えて総務省などのOBが5Gをプロモーションしているようです。


太陽活動の低下に加えて、スマホの5Gの電磁波に被曝し続ければ何が起こるのか?

安倍首相は、再三再四、大手携帯キャリアに「ケータイ料金を4割引き下げるよう」強く迫っています。

それだけでなく、先の沖縄知事選で敗北した佐喜眞淳氏も、「携帯電話料金4割引き下げ」を選挙公約にしました。

多くの有権者は、「唐突に何を言い出すのかと思ったら・・・果たせない公約なんて、それこそデマ」と二人を揶揄しながら、その謎の解明に挑んでみたものの、これといった核心に迫ることができなかったようです。

「選挙対策のため」「来年10月の消費増税を控えての有権者へのリップサービス」・・・いろいろな憶測が乱れ飛んだものの、どれも的外れのようです。

日本は、大量の電磁波の被曝実験国として、他国に先駆けて5G先進国となるよう海の向こうの“ご本尊”からお達しがあったので、その課題を必死になって成し遂げようとしているだけに違いないのです。

しかし、本当の問題は、精神科医のガブリエル・カズンズ博士が警告したように、「5Gのミリ波によって、免疫系が損なわれる危険性がある」との警告にヒントがあります。

2006年あたりから太陽活動の低下が始まり、それは太陽活動極小期に向かっています。

太陽活動極小期と太陽活動極大期は周期的に繰り返していますが、今度は「不可逆的な変化」が起こっており、長期的には太陽活動が弱まっていくと専門家は見ています。

宇宙線の襲来から地球を守るため、地球には磁気シールドでバリアが張られているのですが、太陽活動が弱まると、それが薄くなってしまうので宇宙線がもろに地表に降り注ぐようになるのです。

つまり、太陽活動によって地球の磁場が変化しているということです。
これは、地軸の振れ幅を大きくするかも知れません。

ここ数年の台風の巨大化、断層地震ではなく地殻を震源とする直下型地震の頻発などが、それを示しています。

端的に言って、宇宙線の量が増えると、私たちの免疫系に異常が起こりやすくなります。

それが、昨今の日本における結核の流行や肺炎の発症、若い女性の間での梅毒のリバイバルの要因となり、アフリカでのエボラ熱の流行に繋がっているのです。

宇宙から降り注ぐ電磁波だけではもの足らず、これからも自分の子どもに強力な5Gのミリ波を放つスマホを使わせますか?

私は、いったんは設置を許してしまったスマートメーターの発信機をオフにしてもらい、電磁波スープの都市部から避難する計画を立て始めました。

最終更新:2018/11/02 21:16

2018/11/01 12:34

人間の尿とバクテリアを使ってバイオ「レンガ」を作り出す事に成功

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南アフリカの大学院生たちが、人間の尿とバクテリアと砂を混ぜ合わせることで、レンガを作り出すことに成功したそうだ。世界初の成功だという。

レンガは通常、粘土や頁岩や泥などを型に入れ、窯で焼き固めたりして作る建築材料だが、この尿レンガに高温の窯は必要ない。

部屋の中で型に入れ、サクっと作ることが可能なのだ。

レンガだけでなく化学肥料用の資源も生み出せる

このレンガは、ケープタウン大学(UCT)水質工学の准教授であるディロン ランダル氏監督の元、スザンヌ・ランバート氏ら大学院生が、ケープタウン大学工学部の建物に特別に設計された男性用便器から尿を集め、それに砂とバクテリアを混ぜたものだ。

更にその生成の過程で、化学肥料に欠かせない窒素とカリウムが副産物としてできるという。

尿を利用してバイオレンガを作り出すアイデアはこれまでもあった。アメリカでは人工合成された尿素を使った試験が行われていたが、実際の人間の尿を使ってレンガを作り出すことに成功したのはこれが初めてだ。

高温の窯で焼くことなくバクテリアに固めてもらうだけ

このバイオレンガは、「微生物炭酸塩沈殿」という自然界の反応を利用している。これは貝が貝殻を作る行程に似ている。

ウレアーゼ(尿素の加水分解を促す酵素)を生成するバクテリアが生息している砂と尿を混ぜると、ウレアーゼが尿素を分解し、炭酸カルシウムが発生、これが砂をセメントのように固める。

通常のレンガが、1400℃の窯の火で焼かなくてはならず、大量の二酸化炭素を発生させるのに対し、バイオレンガは熱をまったく必要としない。

レンガにより強度が欲しいなら、バクテリアの反応時間を長くして、より固くなるようにすればいいだけだ。バクテリアが反応する時間が長くなればなるほど、レンガは固くなる。

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尿を丸ごと有効活用

人間から排出された尿は、特殊な便器を介してまず固形の肥料が作り出される。更に残った液体がバイオレンガとなる。尿全てが有効活用できるのだ。

 ランダル氏は尿を"液体の黄金"と呼んでいる。尿は家庭排水のわずか1%以下だが、そこには窒素80%、リン56%、カリウム63%が含まれている。

尿に含まれるリンの大部分は、肥料の重要な成分であるリン酸カルシウムに変わるが、在庫が激減しているのだ。

「UCTでの研究がうまく進展すれば、持続可能な建材を作ることは十分可能だ」ランバートと共に研究を進める土木工学の奨学生、ヴクヘータ ムクハリは言う。

これまで、ただの汚物として処理されていた尿を見直すべき時が来たようだ。ただしニオイはどうなるの?っていう話だが。

この研究は『Journal of Environmental Chemical Engineering』に掲載された。
https:●//www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2213343718306043


現地肥料生産のための新規栄養回収用尿便の開発

ハイライト

私たちは世界で初めて肥料を生産する小便器を開発しました。

我々は、11.23±1.3 gの固形肥料を尿1kgあたりに回収した。

私たちは、1000の栄養補給用小便器が85ドル/日の利益を生むことができると計算しました。

安定した尿は、窒素を失うことなく長期間保存することができた。

抽象
水無しの小便器はかなりの量の水を節約することができますが、源泉で濃縮尿を分離するために使用することもできます。独立した尿管のために配管システムを改装する必要があるため、既設建物での尿収集にはコストがかかることがよくあります。加えて、水分のない小便器は、配管システムに固体が蓄積するために、しばしば閉塞に問題があります。

これらの課題を解決するために、水を使用しない肥料製造用の小便器を開発し、従来の下水道に接続する必要はありません。我々は、プラスチック漏斗および収集タンクを用いて小便器を設計および構築した。小便器は尿の1kg当たり11.23±1.3gの固体肥料を回収し、1000の栄養補給用小便は85ドル/日の収入を生むことがわかった。この新規なアプローチは、オフィスブロックまたは他の商業ビル内で尿を採取するための新規かつ容易な方法を提供する。さらに、原料の栄養素のリサイクルは、最小限のエネルギーが必要であり、「廃棄物」ストリームが有用な製品に変換されるので、肥料製造のためのより持続可能で環境的な方法を提供する。

グラフィカルな抽象
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最終更新:2018/11/01 12:34

2018/11/01 12:13

イギリスの社会問題//家賃が支払えず車で寝泊まりするホームレスが急増中

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イギリスでは家賃が給与の伸びの6倍という速さで上昇しており、そのために家賃が払えず、車中泊を余儀なくされる人たちが増えているそうだ。

これは西部の港湾都市ブリストルで特に顕著な傾向で、イーストンやベッドミンスターといった貧しい地区では、M32号線に近い通りに車中泊の車がズラリと並んでいる。

ブリストルのホームレスの数は約30万人と推測されている。

https:●//youtu.be/Ls58llhUfPA

車の外には手作りの物干し用ロープが張られている。窓が割られた車や、落書きだらけの車もある。それでも車は彼らにとって家だ。

より所得層の高い地区でも似たような状況だ。クリフトンダウンには奇抜な見た目のバンやキャンピングカーが列をなす。

中にはストーブやコンロなどが備え付けられている車もあるが、それ以外はかろうじて眠るスペースがあるだけの普通の車だ。そうした車が街で一番高級で景観の良い場所に駐車している。

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車で暮らす人が急増の為、法整備に追われるブリストル

ブリストルは、車で暮らす人のための政策を導入したばかりだ。

この政策では、短期的には、大きな迷惑をかけない限りは大目に見てもらえる。しかし反社会的行為が報告された場合は、立ち退きを要求される。

ちなみに今年前半、イーストンの墓地周辺では、近隣住民の苦情によっておよそ50台が立ち退きを要求されたという。

ブリストルは活気あるクリエイティブな町として有名になった。ところが近年の人気の高まりを受けて、家賃が平均33パーセント上昇してしまった。

だが車の中で暮らせるだけまだましなのかもしれない。

路上で暮らすホームレスの数も急増中だからだ。

政府の最新の統計によると、2017年、同国には4751人の路上生活者がいた。これは前年比15パーセントの上昇である。

https:●//youtu.be/jzijH7suox4

イギリスのホームレス問題

イギリスのホームレスの多くが、他人の家に泊めてもらうネットワークを利用していたり、公共交通機関や車の中で寝泊まりしていると考えられている。

ホームレスの支援団体の代表を務めるポリー・ニートさんは、「車中泊をしている人の話はしょっちゅう聞きます。中には子供がいる人もいます」と話している。

「これは選択の余地がないことを反映しているのだと思います……家賃は所得の増加に比べて6倍も増えており、みんなそれを支払う余裕がなくなっているのです」

「公共住宅の待機リストには110万人が名を連ねています。そうした人にはホステルの家族向けシェアルームを利用したりといった手段もあるのですが、他の家族との共同生活になりますから、車で寝たほうがいいと思うのでしょう。彼らが言うには、私たちが提供している支援は、ゾッとするものばかりだそうです」

しかし車中泊は危険でもある。強盗にあったり、車にいたずらをされたりすることだってないわけではない。

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ブリストル市議会は、路上生活者たちの暖かい部屋へのニーズについては理解していると述べている。しかし同時に、そうした人たちに介入することが難しい場合もあると述べる。

また多くの人たちは、こうした状況の原因は、家賃の上昇ばかりではなく、住宅手当の削減も関係していると訴える。

ヘザー・ウィーラー住宅ホームレス対策相は、「きちんと安全な場所で暮らす権利は誰にでもあります。だからこそ手頃な住宅を提供するために90億ポンド(1兆3000億円)もの投資を行なっているわけです。また借り入れの限度は廃止されます。これらは新しい世代の公営住宅を提供するための対策です」と話す。

ニューヨーク市の公立学校の学生の約10人に1人がホームレスであることが判明

アメリカ・ニューヨーク州ニューヨーク市では学生の10人に1人がホームレスの支援施設や親戚の家で暮らしている。これは同市始まって以来の多さである。

昨年、仮住まいで暮らすこの市の学生は、3年連続で10万人を超え、114,659人となった。こうした子供たちはホームレス化によって一番影響を受ける犠牲者で、ビル・デブラシオ市長が2014年に就任して以来の懸案である。

だが家のない子供たちが増え続けているというのに、彼らを助けようという公共・民間のからの支援は目立った増加を見せていない。

ニューヨーク市のホームレス学生の数が近年急増

ホームレス学生の数は、全体的なホームレスの増加に伴い過去8年で急増した。

2017年春の段階で、仮住まいの学生の数は2010年の69,244人から114,659人に増えた。これはニューヨーク州の州都オールバニの人口を上回る。

ニューヨーク市は全米の大都市でも特にホームレス学生が多いところだ。

たとえばシカゴの公立学校では約5パーセント(2017年)、ロサンゼルスでは3パーセント強(2016年)だが、ニューヨークシティでは10人に1人の割合だ。

施設で収容できる人数にも限界があり、通りや地下鉄で眠る人々も増えている。昨年、施設で寝泊まりしたホームレス学生は38,000人近くおり、残りは親戚の家などで暮らしている。

144校の公立学校で3人に1人がホームレス

過去4年間では、ニューヨークにある1,800校のうち144校で、3人に1人がホームレス学生であった。

ホームレス学生は成績が振るわないことが多く、施設暮らしをする学生で州が実施する数学の試験に合格できたのはわずか12パーセント、英語の試験では15パーセントでしかない。
 
またホームレス学生の割合が30パーセントを超える学校では、子供や親のための相談がそうでない学校よりも2倍も多い。

こういった学生の対応は困難を要するという。

ブロンクス学区の1つでは、10,804人がホームレス学生

従来から低所得者が多かった学区では、毎年ますますホームレス学生が増えている。

昨年、ブロンクス区の10地区は、ニューヨークシティにある32学区で最もホームレス学生が多い場所だった。

たとえば、キングズブリッジ・インターナショナル高校では、一時期学生の44パーセントがホームレスであった。

ホームレス学生は、通学することすら当たり前にできず、遅刻や欠席をしがちだ。昨年、ホームレス施設から通う学生の平均欠席日数は30日だった。原因の1つは、ホームレス施設で暮らす家族の子供で、施設のある区と同じ区の学校に通えている子が半数でしかないことだろう。

ホームレス学生1,660人に対してソーシャルワーカーは1人

ニューヨーク市は、2016年に初めてホームレス学生を支援するために103万ドル(およそ1億1000万円)の予算を確保した。

2017年はソーシャルワーカーなどのサービスへの支出は139万ドル(約1億5000万円)にまで増えた(参考までに言うと、アメリカ教育省の本学年度の予算は323億ドル(3兆5000億円)である)。

これはおよそ70人のソーシャルワーカーに支払われる。つまり、大雑把に言うと、ホームレス学生1,660人に対してソーシャルワーカーは1人しかいない。

大きな問題を抱えているニューヨークシティであるが、地域の慈善家から目立った支援はない。同市は世界有数の慈善活動が活発な都市であるが、100万ドル(1億1000万円)以上の寄付があったのは最近ではフランクフルトに本店があるドイツ銀行からだけだったという。

アメリカのホームレス事情は、我々が思っている以上に深刻な状況にあるようだ。そしてこの問題は対岸の火事ではない。

良くも悪くもグローバル化が進んだ現代では、その火の粉が降りかかり、明日は我が身となる可能性が否定できないのだ。

ホームレスの多い世界の都市トップ15

ホームレス問題は、なにも発展途上国に限った問題ではない。ヨーロッパだけみても、300万人の人が住む家もなく、路上で暮らしている。オーストラリアやカナダでも、ホームレスの人口数は何十万にものぼる。もちろん、ホームレス問題は貧困がひどい国ほど深刻化しているのが現状だ。コロンビアでは950万人以上、ナイジェリアでは2440万人がホームレスといわれている。国際連合人権委員会の報告によると、この世界では実に1億人もの人がホームレスとなり、路上で暮らしているという。

そもそもホームレスになるきっかけとは何だろうか?失業、自宅の差し押さえ、仕事がみつからない、賃貸料を払えないなど理由はいろいろだ。また、社会的な要因も関係している。家庭内暴力や、家庭に無関心な家族、薬物中毒、アルコール中毒、精神病などもホームレス問題を悪化させる原因となっている。

多くの国や州や市にとって、ホームレス問題を解決するのは容易ではない。現NY市長は深刻な問題となっているクラスターサイト住宅(低所得者のシェルター)を減らすのに苦心している。モスクワなどの都市では、ホームレス人口は確実に上昇しているにもかかわらず何の対策もとられていない。フェニックスやサンフランシスコなどの都市では、ホームレス問題改善策として、ホームレスの人々に新聞紙を配り、彼らがそれを売ることで生活費を稼げるような仕組みを設けている。

世界にはさらに深刻なホームレス問題に苦しんでいる都市がたくさんあるということだ。中には、貧困問題も重なり、どこから改善していけばいいのか分からないような都市もある。下記で紹介する15の都市は、ホームレス人口の多い都市トップ15である。

15. アテネ(ギリシャ)
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ここ数年で、ギリシャにおけるホームレス人口は2万人にまで増加した。その約半数は、首都であるアテネで路上生活を送っている。アリストテレスやプラトーなど偉大な哲学者を生みだしたこの街は、ギリシャ経済危機により景気は大いに落ち込み、国民は苦しい生活を強いられるようになった。

GDP(国内総生産)は25パーセント激減、失業率は27パーセントまで上昇。収益の大きい事業がたくさんつぶれ、多くの人が鬱病で苦しんでいるという。そのうちの60パーセントの人は、薬物やアルコールに依存するようになった。

14. フェニックス、アリゾナ州(アメリカ)
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2014年末、フェニックスには11,314人のホームレスがいた。コミュニティサービスを提供するフェニックス・レスキュー・ミッションによると、ホームレスになる人の主な理由は、失業、家の差し押さえ、立ち退き、ということだ。薬物やアルコール依存、精神病、家庭内暴力などもホームレス問題を悪化させている。

市の調査によると、43パーセントの人は精神的な問題を抱えており、21パーセントは薬物中毒となっている。おおよそ約半数の人たちは、初めてホームレスとなったきっかけは失業や家の差し押さえだったと語っている。アリゾナ州は、アリゾナ州ホームレス住宅委員会やアリゾナ州ホームレス問題対策連合などを設け、教育や支援運動を通しホームレス問題の改善にあたっている。

13. サンフランシスコ、カリフォルニア州(アメリカ)
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全米ホームレス連合は、2013年の報告で、サンフランシスコで緊急シェルターで暮らしている人の数は10,373人にのぼると述べている。ホームレス問題にあたる弁護団は、今後数年でこの数字を減らすよう活動を行っている。サンフランシスコでは、1987年に画期的なホームレス対策法が施行されている。ホームレス事情などを綴った「ストリート・シート」と呼ばれる新聞を印刷し、ホームレスの人に配布する、ホームレスの人はそれを売る事で少しでも収入を得る事ができるというものだ。

今日、新聞の発行数は17,000部にまでなり、このような媒体では、北米において最も長く運営されている新聞紙となった。同機関は、1990年には、サンフランシスコで暮らすホームレスの人のため、1,000個あまりの住宅を建てた。

12. ワシントンD.C.(アメリカ)
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世界で一番の強国の首都でありながら、コロンビア特別区にあるワシントンD.C.には多くのホームレスがいる。その数は57,000人。そのうち13,000人は、食べ物や着るものもなく、最低基準の生活も送ることの出来ない貧困下にあり、ワシントンの路上に住みついている。10人中5人の成人ホームレスは、年収0ドルで、30パーセントの人に慢性的な健康問題があるという。女性の数が多く、80パーセントはエイズを患っており、慢性的な病気がある。それにも関わらず、彼らの保険手当は激減されている。

11. ボストン、マサチューセッツ州(アメリカ)
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ボストンはアメリカでも第3のホームレスの多い大都市だ。緊急シェルターで暮らしている人の数は16,540人と全米一多い。調査によると、25パーセントのホームレスの人には仕事があるが、家を借りるにはほど遠い収入だという。

ボストン公的健康委員会の緊急シェルター委員会の委員長は、ボストンは住宅費が高く、全米でもファミリーホームレス率が一番高いと指摘している。しかし、ボストンではあまり多くの路上生活者はみかけない。その理由は、「シェルターへの権利」という州法が存在し、条件を満たしているホームレスファミリーには、州が責任を持って住む場所を用意すると定められているためだ。

10. サンパウロ(ブラジル)
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2011年の政府の調査により、サンパウロには15,000人を超えるホームレスがいることが判明した。サンパウロはブラジル、または南北アメリカ大陸においても、一番人口の多い都市である。しかし、この都市の路上で暮らす人たちの生活は困窮を極めている。おおよそ50パーセントの人は緊急シェルターで暮らしているが、残りの50パーセントは路上暮らしを余儀なくされている。当局の彼らに対する扱いはひどいものだという。

9. ブダペスト(ハンガリー)
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ハンガリーでは、ホームレスは事実上違法ということになる。ハンガリー議会は、路上で暮らすホームレスの人を強制的にシェルターに移すための法案を施行した。ブダペストには10,000人のホームレスがおり、そのうち路上暮らしを送る6,000人が法律違反として刑務所送りの可能性に直面している。失業率や借金額が著しく上昇している最中に施行されたこの法案は、人権保護団体に衝撃を与えた。ハンガリー国内全体では、およそ20,000人のホームレスがいる。

8. ブエノスアイレス(アルゼンチン)
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ブエノスアイレスには推定15,000人のホームレスがいるといわれている。悲しいことに、そのうちの30パーセントは子供で、13パーセントは老人たちだ。市では対策としてシェルターを用意しているが、その最大収容人数は1,700人と現実からはほど遠い。ホームレス人口は年々増加傾向にあり、反対に就職の可能性は減少している。

アルゼンチンでホームレスになる人の原因は実に多様化している。ある人は、家族と連絡がとれなくなり、ホームレスになったと語った。また、アルゼンチンの路上生活者の多くは借金や薬物乱用などの問題を抱えている。一度、ホームレスになると正式な住所が持てず、公式書類を手にいれることさえ難しいようだ。

7. ムンバイ(インド)
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ムンバイの人口は約1250万。そのうち半数以上がムンバイにある数多くのスラムの一角に住んでいる。25,000人にものぼる人が一文無しで路上生活を送っている。家を借りるお金もなく、仕事もない、家族からの支援もない、十分な収入がない、薬物乱用や障害、家庭内暴力などがホームレスとなる主な原因だ。調査では、さらに薬物やアルコール中毒の人が多いことも判明した。また、家主の嫌がらせもホームレスの原因となっている。インドは貧困に苦しむ国で、国連によると、18歳以下の1億5000万の子供たちが路上生活をしており、そのうち6000万人が6歳以下だという。日本の総人口よりもホームレスの子どもたちの数が多いとは驚きだ。

6. ジャカルタ(インドネシア)
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実はジャカルタは世界のどの国よりもツイッター率が高い。またほとんどの住民が携帯を2つ持ちしているという都市だ。しかし、同時にジャカルタは、実に2万8000人のホームレスが暮らす都市でもある。スハルト将軍の暴君が始まった頃からホームレス人口は増加した。住民を虐げる政策が施行され、私有地は発展のためという口実で没収された。しかし、実際没収された土地は政府の利をあげるためだけに使われていた。このため、多くの人がホームレスとなり路上で暮らすはめになった。ホームレス人口は年々増加している。さらに、2013年に起きた洪水が大惨事をもたらし、10万にのぼる人が家を失い、ホームレス人口がさらに増える原因となった。

5. メキシコシティー(メキシコ)
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メキシコシティーには30,000人のホームレスがいる。受け入れ難いことにその50パーセントが子供たちだ。その主な理由は貧困にある。家庭崩壊や肉体的虐待が貧困の主な理由だ。多くの子供は暴力をふるわれるという恐怖で家から逃げ出す。中には、事件になってから逃げ出す子もいる。ユニセフは18歳以下の子供の25パーセントは厳しい貧困下にいると発表している。

4. モスクワ(ロシア)
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ロシアの人口の3.4パーセントはホームレスだ。モスクワには何十万というホームレスがいる。ある調査によると、ロシアにおけるホームレスの人口数は150万人から300万人にのぼるという。この国では第二次世界大戦以降、ホームレス問題はもはや日常化している。

15年間路上で暮らしたユーリは、29歳の時に父を失い、家も失ったという。ユーリの姉は家を売り払うとユーリを家から追い出した。今日、彼は他のホームレスの人と駅で暮らしている。一日の所持金は1500円ほど。このお金で毎日を生き延びなければいけない。

3. ロサンジェルス、カリフォルニア州(アメリカ)
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LAの路上は57,000人のホームレスたちの家である。主に独身の男性が多く、半分以上がアフリカ系アメリカ人たちだ。(しかし、LA全体における黒人の割合は9パーセントにしか満たない)。

ホームレスの31パーセントは薬物乱用者で、18パーセントは体の不自由な人たちだ。平均年齢は40歳(女性の場合、平均年齢は下がる)。25パーセントは心の病を抱えている。毎晩、1万2934人のホームレスが、緊急用バウチャーを使用し避難所や収容施設や、モーテルをもとめ街を徘徊している。

2. ニューヨークシティー、ニューヨーク州(アメリカ)
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ビッグアップルには、屋根のない家に住む人が6万352人いる。そのうち、25,640人が子供で、22,386人が成人、12,326人が独身だ。新しい市長となったビルデブラシオ氏はホームレス問題の改善を選挙公約としたが、依然としてホームレス人口は上昇の一途をたどっている。

デブラシオ市長は、ホームレスファミリーを保護するため、通常のクラスターサイト住宅から引き離そうとしている。しかし、行政が公共住宅を用意し、移るよう呼びかけても中々事態は上手く進まない。事実、クラスターサイトの住宅数は2,918から3,143に増えている。新市長は今年中に4000人の人をクラスターサイト住宅から引き離す計画を立てている。

1. マニラ(フィリピン)
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世界一、ホームレスが多い都市マニラ。国際連合人権委員会の報告によると、マニラでは7万にものぼる人々がどこにも行く当てがなく、路上生活を送っているという。そして、同委員会の報告によると、フィリピン全体では120万の子どもたちが生活に苦しみストリートチルドレンとなっている。これらの子どもたちは、マリファナやシャブ、咳止め薬などを使った薬物中毒に陥ったり、劣悪な生活環境から体調不全となったり、小児愛者や外国からのツアー客を目当てにした児童売春に巻き込まれたり、エイズにかかる危険性と常に直面していたりと、さまざまな問題を抱えている。

近年、ローマ法王がフィリピンを訪れた際には、数え切れないほどのストリートチルドレンが捕らえられ、檻の中に閉じ込められたという事実がある。当局によると、ギャングや物乞いからローマ法王を守るために必要な対策だったという。


最終更新:2018/11/01 12:23

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