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2019/02/11 23:20

ローマ法王、司祭が修道女を性奴隷にしていたと認める

http:●//news.livedoor.com/article/detail/15982308/

ローマ法王フランシスコ1世は5日、男性聖職者が修道女を性的に暴行する問題が継続中で、性奴隷扱いしていたケースもあると認めた。フランシスコ法王が、司祭による修道女の性的暴行を公に認めるのは、これが初めてと思われる。

訪問先のアラブ首長国連邦(UAE)から帰国中の法王は、専用機内で同行記者団に対し、フランスにあった修道会で神父たちが修道女たちを「性奴隷」扱いしていたため、前任者の法王ベネディクト16世が修道会を閉鎖させたことを認めた。

「ベネディクト法王は勇気をもって、女性修道会を解散した。というのもこの修道会の女性たちは、修道会を創設した神父たちによって性的奴隷と言える状態に置かれていたので」と法王は述べた。

フランシスコ法王はその上で、カトリック教会として問題に取り組み続けているものの、司祭による修道女の暴行は「今も続いている」と話した。法王によると、修道女の性的虐待は「特定の、主に新しい修道会」で行われているという。

法王庁のアレッサンドロ・ジソッティ報道官はこの後、米CBSニュースに、この問題の修道会はフランスにあったと明らかにした。

昨年11月にはカトリック教会の修道女が集まる国際組織が、自分たちの発言を食い止める「沈黙と秘密の風習」を非難していた。

法王庁の女性向け雑誌は2月号で、司祭に暴行された修道女が人工中絶を余儀なくされるケースもあると告発していた。カトリックの教義は人工中絶を禁止している。

この雑誌記事によると、2017年秋にアメリカを皮切りに世界的に広まった性暴力被害者を支援する「#MeToo(私も)」運動によって、前よりも多くの女性聖職者が虐待の経験を明かすようになっているという。

(英語記事 Pope admits clerical abuse of nuns including sexual slavery)

ローマカトリックで、児童に対する性的虐待が広く行われていたことが明らかにされてから、すでに10年近くが経っている。

ウィキペディア-カトリック教会の性的虐待事件

概要
問題の性質上、長きにわたって明るみに出ていなかったが、2002年にアメリカ合衆国のメディアが大々的にとりあげたことをきっかけに多くの報道が行われ、一部は訴訟に発展した。この種の事件が起こっていたのは孤児院や学校、神学校など司祭や修道者、施設関係者と子供たちが共同生活を送る施設であることが多かった。なお、メディアでは「児童への性的虐待」と報道されても、多くの場合は児童ではなく、成人である神学生のような人への虐待である。

アメリカに続いて、アイルランド、メキシコ、オーストリアといった国々でも訴訟が起き、イギリス、オーストラリア、オランダ、スイス、ドイツ、ノルウェーにおいても行われてきた性的虐待が問題となっている[1][2][3]。アメリカやアイルランド、スコットランドでは教区司教が引責辞任に追い込まれるという異例の事態となった。

これら一連の騒動により、アメリカなどでは一度でも児童への性的虐待が発覚した聖職者は再任することができなくなったが、職場を追われた神父らが、メディアなどの監視が行き届かない南米など発展途上国で同様に聖職に就き、同様の事件を起こしていることがわかり、新たな問題になっている[4]。

経緯と影響

教会の上層部が不祥事の発覚を恐れ、事件を起こした人物を異動させるなどで問題を隠蔽してきたことが判明すると、カトリック教会の対応が厳しく批判された。これにより、2006年に教皇ベネディクト16世は、今後同様の問題が起きた場合は厳正に処断すると宣言。このような罪を犯すことはもちろん宗教的・社会的にも許されない上に、隠すことも大きな罪になるとはっきり述べた。しかし、その後の教皇・カトリック教会による対応に批判は止まなかった。

2010年3月、ニューヨーク・タイムズが、ベネディクト16世自身が枢機卿在任時代に司祭の虐待事件をもみ消していたという疑惑を報じたことにつき教皇側が強く反発したことから、同年3月28日にはロンドンで教皇の退位を要求する抗議デモが行われ[5][6]、3月30日には、アメリカ合衆国の弁護士が、教皇が司祭による性的虐待を知りながら事件を隠匿したとして、教皇を証人として出廷させるよう裁判所に要請した[7]。

2010年4月18日、教皇ベネディクト16世は、訪問先のマルタにおいて、虐待被害者たちと会談。涙をながして「遺憾と悲しみ」の意を表明し、祈りをささげるとともに、教会が全力で疑惑の調査を行っている事を説明し、虐待の責任者を処罰するまで調査を続け未来の若者達を守る方策を実施すると約束した[8]。

同年5月11日、教皇ベネディクト16世は当該問題につき「教会内で生まれた罪により教会が脅威にさらされている」とし、教会の責任に初めて言及した。しかし、これはポルトガル訪問の際の機中で記者団に語った発言であり、屋外ミサにおける説教では特に言及はされなかった[9]。

ベネディクト16世に代わり、2013年3月13日に新たに教皇となったフランシスコは、2013年4月5日にこの問題に関して「断固とした対応をとる」という声明を発表した[10]。

性的虐待が原因で2011〜2012両年に教会から解任処分などを受けた聖職者は384人に達した[11]。

アメリカ合衆国

アメリカ合衆国で最初にこの件に世間の注目を集めたのはボストン・グローブ紙であった。2002年1月、同紙はボストン司教区の教区司祭ジョン・ゲーガン(英語版)神父が、六つの小教区に携わった30年にわたる司祭生活の中で、延べ130人もの児童に対する性的虐待を行って訴訟を起こされたこと、またカトリック教会はゲーガンに対しなんら効果的な処分を行わず他の教会へ異動させただけで、それが事態を悪化させてきたと、特集を組んで報道した。ゲーガンは1991年の虐待事件に関して起訴され、1998年に聖職停止(司祭としての職務の剥奪)処分を受けていた。その後ゲーガンは2002年に禁錮9 - 10年の実刑判決を受けたが、2003年8月23日にソーザ・バラノフスキー矯正センターで他の収容者に暴行されて死亡した。

ボストン大司教バーナード・フランシス・ロー(英語版)枢機卿は、自身の教区に属するゲーガンへの対応に関して、世論の厳しい批判を受け、2002年12月13日に辞任に追い込まれた。ロー枢機卿はゲーガン神父の問題行動に関しての報告をたびたび受けていたにも拘らず、効果的な対応を行わなかったとされる。ロー枢機卿の後任となったショーン・オマリー司教は被害者への賠償金の支払いなどの1200万ドルともいわれる多額の裁判費用の捻出のため、教区資産の売却を余儀なくされた。

教区の責任者としてロー枢機卿が厳しい批判を受けることになったのは、同教区でこのような問題が起こったのはゲーガンが初めてではなかったからである。かつて同教区の司祭であったジェイムズ・ポーター(英語版)が1950 - 60年代に、少なくとも125人の子どもへの性的虐待を繰り返して教区内で問題になり、本人も自身の性的嗜好の問題に苦悩して長上に相談し、さらには逮捕までされているにも関わらず、なんら実効的な対処が行わず、教区内を転々とさせるだけであったということが明らかになったのだ。ポーター自身は1974年に司祭職を離れて結婚生活を送るようになったが、1990年代にかつての被害者が名乗り出たことから、マスコミが彼の過去を次々に暴きだすことになった(ポーターは家庭生活を送っていた1984年になってもベビーシッターの少女への性的虐待を行ったとされている)。1993年、ポーターは多くの性的虐待の罪で懲役18 - 20年の実刑判決を受け、2005年にガンのため獄中で死去した。

この不祥事が発覚した後、6月には250人が解任されるという事態となったが、聖職は剥奪されなかった。そのため、アメリカ国民はこの「温情ある方針」に激怒した。米ニューヨーク・タイムズ紙(電子版)は2003年1月11日、過去60年間で米国カトリック教会の1200人を超える聖職者が4000人以上の子供に性的虐待を加えたと報じた。さらに2004年2月16日には米CNNテレビで1950年から2002年にかけての52年間で、神父4450人が疑いがあると報道し、件数は約11000件に上ると報じた。これはその期間中における神父の人数11万人の内の4%である。約11000件中立証できたのは6700件、立証できなかったのは1000件、神父が死亡したなどの原因で調査不可能になってしまったものが3300件であった[12]。しかも被害者団体はこれに対しても「司祭らは長年にわたり(性的虐待を)隠そうとしてきた。すべての真実を示すものではない」と批判した。

2007年に、ニューヨーク市のカトリック教会は、子供の性的虐待を防ぐ塗り絵を市内の学校に配布した。この塗り絵には、侍者を務める少年に対して、密室で司祭と二人きりにならないよう天使が教える絵などが描かれている。聖職者の性的虐待を調査する機関「Bishop Accountability(司教の責任)」によると、2007年12月までの段階で、全米4万2000人の司祭のうち、約3000人が性的虐待の疑いで弾劾され、捜査当局の調査対象となった者、有罪判決を受けた司祭もいたとされる[13]。

2008年4月18日、教皇ベネディクト16世は訪米時に被害者達に面会して直接謝罪した[14]一方で、聖職者の児童虐待は「アメリカ社会の堕落にも責任」があると言及した[15]。

アメリカ合衆国での騒動はその後も収まらず、2010年3月25日には教皇ベネディクト16世自身が教皇庁教理省長官たる枢機卿在任時に、虐待をしていた司祭の処分を見送っていた疑惑がニューヨーク・タイムズによって報道された。これに対し教皇は「つまらぬゴシップ」と切り捨て、周辺の司教らは一連の性的虐待事件について「一部の者の過ち」とし続けており、「性的虐待はカトリックだけの問題ではない」「何者かの陰謀だ」と逆に反発を強めている[6]。現バチカン教理省長官を務めるウィリアム・レヴェイダ枢機卿は同年3月31日、ニューヨーク・タイムズの当該記事に対し「いかなる適正な公平性の基準にも達していない」と非難した[7]。

ニューズウィークは、2010年3月31日号で聖職者の独身制の問題を指摘した。

同年4月23日には、ウィスコンシン州で、被害者がバチカン(教皇庁)と教皇を提訴するに至った[16]。5月13日、バーモント州のバーリントン(Burlington)司教区は、神父による性的虐待被害者に対し2000万ドル以上の慰謝料を支払うことに合意した。費用捻出の一部には不動産売却代金が含まれる見込み[17]。

ドイツ

300人以上もの被害者が報告されているドイツにおける事件では、教皇ベネディクト16世が大司教であった1980年の南部ミュンヘン司教区においても被害者が存在すること、教皇の実兄が指揮者を務めたレーゲンスブルク聖歌隊においても虐待があったこと、さらに性的虐待に関与した神父の教会施設受け入れを認めたと報道されている。この時、教皇はこの事実を知っていたのではないか、という疑惑が挙がってきており「教皇は性的虐待を黙殺したのではないのか?」と疑念が持たれている。教皇の出身国ドイツの世論調査機関によれば、国内2500万人のカトリック信者のうち、19%が「カトリック教会を離れることを検討中」と回答した[18]。

アイルランド

アメリカ国外で起こった同種の事件としては、アイルランドのノルベルト修道会士ブレンダン・スミスのケースがある。彼は1945年から1990年にかけて、自らが関わっていた数百人の子どもたちに対して性的虐待を繰り返していたとされる。アイルランドでは前述のスミスだけでなく、同様の罪が問題とされたファーンズ司教区のジム・グレナン神父や、児童への暴行容疑で裁判を受けることになったが開廷前に自殺したショーン・フォーチューン神父などの事件が続けて明るみにでた。この問題を受けてファーンズ教区のブレンダン・コミスキー司教が引責辞任し、ダブリン大司教区のコンネル枢機卿も進退を問われる事態となった。2010年3月までで、合わせて4人の司教が引責辞任している[19]。

2009年5月には、1930年代から性的、肉体的、精神的な虐待が児童に対し広く行われていたとの調査報告が政府の調査機関から発表され、同年11月26日には、関係機関が誠実に被害者に対して対応を行っていなかったことにつき、教会と政府が謝罪した[20]。

2010年3月20日に教皇ベネディクト16世は、アイルランドでの性的虐待問題につきアイルランドのローマカトリック教会に対して送った教書を公表。反省と謝罪を行い、信頼回復を誓った。この教書の中で、教皇は神への痛悔を行うとともに、犯罪行為に対して法の裁きを受けるよう求めた。今後、バチカンも児童虐待につき公式に調査し、教皇が被害者と直接面会して癒やしを祈るとした。ただしもみ消しに関与したとされるブレイディー枢機卿らの辞任は求められていない。被害者の一人が教書の内容に対し「被害者への言及が少なく、失望した」と述べたとロイター通信は報じている。肉体的・精神的被害について賠償を求める動きが一部で出ている[19]。

イギリス

イギリスでもカトリック聖職者による児童虐待が問題となっている。2000年半ばころから、各地のカトリック系の学校で、教師でもある聖職者から性的な虐待を受けたという過去の事例が次々と明るみに出、いくつかの訴訟で有罪判決が下された[21]。なかでも、イギリスのカトリックの最高位にあったバジル・ヒューム枢機卿が教区長時代の1970年代に、生徒の親から訴えがあった性的虐待に対して緘口令を出していたことが報じられ、大きな騒ぎとなった[22]。

教皇ベネディクト16世は2010年9月16日から4日間、1534年にヘンリー8世がローマ教会と袂を分かって以後の歴代教皇では初めて英国を公式訪問した(非公式訪問はヨハネ・パウロ2世が既に行っている)。教皇の訪問に際し、当該問題に対するデモなどが複数計画されていた[23]。

ベネディクト16世は英国での児童虐待被害者のうち女性4人、男性1人に面会し、18日のミサにおいてはこれまでで最も明確な文言(「言葉で表せないほどの罪を恥ずかしく思う」)で謝罪の意を表明した。しかし、英国の虐待被害者のための全国組織である NAPAC (National Association for People Abused in Childhood) のピーター・サンダース会長はこの謝罪に対し、教皇は立場的に追い込まれて謝罪発言に至ったとして、厳しい評価を下している[24]。

イギリス・スコットランドのキース・オブライエン(英語版)枢機卿は、男子学生や同僚の司祭たちへの性的虐待で告発されており、2013年2月にはエディンバラ大司教の職を辞している[25]。オブライエンは当初、3月の自身の誕生日にあわせて辞任する考えだったが、ベネディクト16世より即時辞任を求められたという。オブライエンは、今後、一切の宗教的行事から身を引くとしている[26]。

メキシコ

メキシコでは、「キリストの兵士」という修道会を1940年代に創設したマルシアル・マシエル(英語版)神父が元神学生への性的虐待容疑で訴えられた。マシエル神父は自らと修道会の名誉を傷つけようとする陰謀であると主張し、容疑を否定した。事件はメキシコの司法当局で調査されただけでなく、教皇庁も教皇直属の委員会を招集して直接の調査に乗り出す事態になった。委員会による審議は、教皇ヨハネ・パウロ2世の死期が迫ったことで中断されていたが、2004年12月にヨーゼフ・ラッツィンガー枢機卿(現教皇ベネディクト16世)が教皇に代わって委員会による迅速な審議を指示。同じころ、マシエル神父は修道会の総長職を退いたが、委員会の調査とは無関係であるとコメントしている。

2006年5月19日、教皇ベネディクト16世は86歳のマシエル神父に対し、一切の職務を退き、以後「祈りと痛悔」の日々を送るよう命じた。バチカンは声明の中で、「調査委員会への喚問も検討したが、高齢と健康不安を理由にこれは断念した」とも述べた。このような声明が教皇自身の名前で出されることはかつてなかったことであり、同種の問題に対する対応が甘いと批判された前教皇ヨハネ・パウロ2世の方針とははっきりと一線を画すものであると見られている。ベネディクト16世はこのようなスキャンダルに対する「断固とした対処」を繰り返し訴えている。

マルシアル・マシエル(英語版)は、その後米国に移住し、2008年に死去。本人による公式な謝罪はなかったが、本人の死後に、後任者がこの件について謝罪した。

オーストラリア

オーストラリアで行われた聖職者による性的虐待については、教会による事実隠蔽の疑惑が渦巻く中、被害者両親から教皇に対し謝罪要求が行われていたが[27]、オーストラリアを訪問した教皇ベネディクト16世は2008年7月、シドニーで行われたミサにおいて、オーストラリアで発生した聖職者による未成年者への性的虐待事件につき、全面的に謝罪、聖職者によるケアを指示し、犯罪者に対する厳正な法による処罰を求めた[1]。

2018年5月、メルボルンの治安判事裁判所にはローマ法王庁の財務長官を務めるジョージ・ペル (George Pell) 枢機卿を複数の性的暴行容疑について陪審裁判にかける判断を下した。ペル枢機卿はオーストラリアのカトリック教会で最高位、法王庁でも3番目の地位にある。

ギリシャ

ギリシャ正教会もこの問題について言及している。首座主教であるアテネ大主教イエロニモス2世の側近であるディミトリオス神父は、カトリック教会の司祭の独身制、および「純潔を優越とみなす思想」の問題を指摘している[28]。正教会においては司祭の妻帯は、前段階である輔祭に叙聖される前に結婚するのであれば許される。一連の事件は特殊な性愛傾向をもつ司祭に問題があるとするバチカンの見解に対し、ディミトリオス神父は司祭の独身維持という制度が問題の根源にあるとし、未成年者に性的虐待が向かうのは司祭個々人の性愛傾向が原因ではなく、また口封じが容易であることも要因として指摘している[28]。

日本

日本カトリック司教協議会が2002年6月12日に国内でも性的虐待があったことについて「子どもへの性的虐待に関する司教メッセージ」として公表した。

次々に暴露されるカトリック司教の、凄まじく腐敗した性的虐待の事実が次々に暴露されるに及んで、超保守派、前法王ベネティクト16世は、事態隠蔽の責任追及の嵐の前に、ついにいたたまれず2013年、終身法王の座を捨てて引退を表明した。

ほとんど底なしであるように見えるカトリックの性犯罪を追及してゆくと、さらに恐ろしい事実が明らかになってきた。
カトリック司教たちが、性的虐待を加えた子供たちを殺戮していた疑惑が浮上したのである。
このなかには、性的なもの以外に、子供たちを殺害して、遺体を食べていたカリバニズムが常習的に行われていた可能性も指摘されている。

アイルランド、カトリック教会が運営していた児童施設の跡地から、大量の子供の遺体が見つかった。
https:●//matome.naver.jp/odai/2148855831728187001

アイルランド共和国では、国家 (state) と教会 (church) の関係が非常に深く、教会のやっていることには何らチェックが入らない時期があった。

20世紀前半に、(現在の「北アイルランド」、つまり北部6州と切り離された上で)段階的に英国の支配からの独立を実現してきた、現在のアイルランド共和国(南部26州)では、教会(カトリック教会)の力が大変に大きかった。

字数にも時間にも余裕がないので雑な説明をするが(正確性を犠牲にしていることはお断りしておく)、教会はアイルランド各地で、親が何らかの事情で養育できない子供たちのための施設を運営するなどしていたが、その施設内で起きていることは、まさに「密室内での出来事」となっていた。暴力、強制労働といった形の虐待、性的行為の強要といった性虐待が横行していた。

特に性虐待については、2009年にようやく、アイルランド共和国政府の公的な調査の結果として報告書がまとめられ、1930年代から90年代にかけて、どのようなことがあったかが白日のもとにさらされた(ライアン報告書)。詳細は下記参照。
https:●//en.wikipedia.org/wiki/Commission_to_Inquire_into_Child_Abuse

2009年のライアン報告書公表時のアイリッシュ・エグザミナー紙の記事より。虐待が行なわれていた施設にいたデズ(デズモンド)という男性が、自分自身は性的な虐待は受けなかったが、施設内で目撃したことを回想して語っている。施設を運営していたのは修道会で、施設スタッフはそこに属するブラザーだが、そういうブラザーが「注意深く被害者を選んでいた。子供がブラザーの部屋に入っていくところは見なかったが、叫び声を上げて駆け出してくるのを見ることがあった。反撃してこなさそうな子を選んでいた

そういった「教会の悪行」を明らかにすべきという声が高まるきっかけとなった映画のひとつ、『マグダレンの祈り』(2002年)は、ダブリン市内にある女子修道会運営のマグダレン洗濯所(日本では「マグダレン修道院」とも)で何があったかを語っていた。

マグダレン洗濯所については既に過去に書いているので、それをご参照いただきたい。

https:●//matome.naver.jp/odai/2136008460559764201

アイルランドに設営された避難所の存在は、1993年に、ダブリンを拠点とするある女子修道会が修道院の一部を不動産業者に売却するまでは、あまりよく知られていなかった。(このときに)敷地内にあった墓標もない墓に埋められていた収容者155人の遺体が(偶然に)掘り起こされたのだ。(発見された遺体は)1人を除いて火葬され、Glasnevin墓苑の集団墓地に再埋葬された。このことがきっかけでスキャンダルとなり、ダブリンでもアイルランド全体でもニュースとなった

https:●//matome.naver.jp/odai/2136008460559764201/2136010565561489803

1993年、The Sisters of Our Lady of Charity(修道会)は、ダブリンのDrumcondra(北部郊外。東京で言うと北千住くらいの都心からの距離か)にあるハイ・パーク修道院の土地を開発業者に売却した。その土地に墓地が含まれており、133人の女性の遺骸が発見された。その多くは、洗濯場という地獄で賃金の支払いも一切受けずに何年も、閉じ込められていた人々だった。国の環境省は、遺体の掘り起しと近くにあるグラスネヴィン墓地での火葬を許可した。

https:●//matome.naver.jp/odai/2136008460559764201/2136013794869525303

棺の移送作業に当たっていた作業員たちは、さらに22体の遺体を発見した。その多くが、掘り起こされたとき、足首やひじ、手首や手などに骨折治療のギプスを装着したままだった。1体は、首がなかった。何故、これらの遺骸がギプスをつけたままだったのかは想像に難くない。というのは、この女性たちはカトリック教会の許諾もなく性的関係を結んだことがあると判明したために、死ぬまで懲罰的に下僕として働かされていたのであるから

https:●//matome.naver.jp/odai/2136008460559764201/2136013797569529503

この22人の女性たちの遺骸が発見されたとき、環境省は単に別途(改葬の)許可証を出しただけで、この女性たちが誰であるかについての調査は開始しなかった、とされている。死亡記録を怠ることは刑法上の違法行為である。しかしながら、最初に遺骸が見つかった133人のうち死亡証明書が存在していたのは75人にすぎなかった。またこの場所で見つかった155人の遺体は別の場所に移され、1体を除いてすべて火葬された。こうなってしまうと、その死亡についての調査を行なう上での身元の確定は不可能である

https:●//matome.naver.jp/odai/2136008460559764201/2136013810169593403

そして、ライアン報告書が出てから8年、マグダレン洗濯所での人権侵害について政府が謝罪してから4年の2017年2月

北アイルランドの自治議会選挙開票と同時進行で、アイルランド共和国でまた、カトリック教会運営施設の敷地から人間の骸がたくさん見つかったというニュース。以前もこの施設には赤ん坊がたくさん埋められていると言われてて、保守系の人たちが断言調で否定してて、そのことも合わせて話題になってる。

など・・https:●//matome.naver.jp/odai/2148855831728187001

アイルランドのカトリック施設跡で胎児や乳幼児の遺体が続々発見中
https:●//courrier.jp/news/archives/87612/

2017.06.08噂は本当だった

「1961年に閉鎖された母子施設の汚水タンクに、乳幼児の遺体が埋められている」──アイルランド西部の郷土史研究家は何十年も前から当局にそう警告していた。

数十年後、ようやくこの指摘に注目が集まり、2015年に政府調査が開始された。

その2年後の2017年3月、調査委員会は乳幼児および胎児のものとみられる遺体が母子施設の跡地から発見されたと発表した。

そこはアイルランド西部ゴールウェイ郡のチュアムという町だ。調査委員会は、「衝撃的な事件であり、このような形で遺体を処理した責任者を特定するため、調査を継続する」との声明をウェブサイトに掲載した。

「聖マリアホーム」はアイルランド政府の助成を受け、1925年から1961年までローマカトリック教会の「ボン・セコウス修道女会」が運営していた母子施設だ。

見つかった遺体の大半は1950年代以降のものとされるが、それについても調査は継続中と調査委員会は述べた。

「悲惨で憂慮すべき事件です。以前から通報はありましたので、寝耳に水ではありません。噂が事実になったということです」とザポン児童青少年大臣は会見で言った。

遺体の存在を指摘した郷土史家キャサリン・コーレスは、調査委員会の発表は喜ばしいこととしながらも「数十年遅かった」と述べた。

「当局は当初、まったく信じませんでした。教会も政府も「『何が目的ですか? 過去をほじくり返して何になるのです?』という対応でした」とコーレスは言う。

見つかった遺体は、施設が運営されていた間に死亡した子供796人の一部と見られている。コーレスが探し出した死亡証明書によると、子供たちの死因は栄養失調、はしか、結核、胃腸炎、肺炎とされていた。

調査委員会は、これはアイルランドの母子施設での虐待調査の一環であり、聖マリアホームについては、ホーム跡地内の2ヵ所を集中的に調査する方針だとした。

2ヵ所とは、「現在、瓦礫が詰まった状態にある地中の大型汚水処理槽」と、「汚物の処理や貯蔵に使われたと見られる、20の部屋に区切られた細長い地下空間」だ。

遺体が見つかったのは2つ目の地下空間だ。「20のうち17の地下室から人体の一部と思われるものが大量に見つかった」と報告書は記載している。いずれも35週の胎児から3歳までの乳幼児のものと見られる。

調査委員会は、遺体の「適切な処理」についてはしかるべき政府機関が責任をもつべきだとし、さらに遺体の詳しい検査をしていると述べた。検視官への報告も済んでいるという。

アイルランドに公式の「国教」はないが、ローマカトリック教会がその文化と政治に深い影響を与えてきた。結婚していない女性の妊娠は恥ずべき罪とされ、母子ともに差別と虐待を受けてきた。

チュアムの郊外に住むコーレスは、子供時代、聖マリアホームの子供たちと同じ学校に通っていた。ホームの子供たちは教室の一方に集められ、登校も下校も他の子供たちとは違う時間だったという。両親のいる子供たちと交流させないためだ。

それどころか、医薬業界と結託して、子供たちをワクチンの人体実験に使用して殺戮するなど、まるで731部隊を彷彿させる、身の毛もよだつ行為まで明らかにされた。

2014年6月10日アイルランドのカトリック系施設、子どもでワクチン実験か
http:●//www.afpbb.com/articles/-/3017270

【6月10日 AFP】アイルランドで、カトリック教会が運営する未婚の母親向け施設で暮らしていた子どもたちが、試験用ワクチンの実験台とされていた疑惑が浮上したことにより、同教会が運営していた施設に関する論争が再燃している。

同国のラジオ局ニューストーク(Newstalk)は、1970年代半ばに薬剤の治験対象として利用されていた子どもたち80人が、誤ってウシ用のワクチンを投与されたために健康を害していたと報じた。

先日には同国西部ゴールウェー(Galway)州チュアム(Tuam)にあった施設の近くで、乳幼児800人ほどの遺体がひつぎにも入れられず墓標もないまま集団埋葬されていたことを示す証拠が見つかったばかり。

「マザー・アンド・ベビー・ホーム」と呼ばれるこうした施設には、婚外子を妊娠したことにより当時の保守的なカトリック社会から排斥された女性たちが暮らしていた。

こうした施設で数千人ともされる子どもたちに試験用ワクチンが投与されていたことは、以前から知られていたが、当事者らは試験に関する情報を得ることが困難な状況に置かれてきた。ワクチンを投与された子どもたちの多くは、数十年後にようやくその事実を知った。

チュアムでの集団墓地発見を受け、他の施設でも同様の墓地があるのではないかとの懸念が持ち上がっており、アイルランド政府は全施設を対象とした予備調査を命令。今後、大規模な調査の必要性の有無を調べる予定で、キャスリーン・リンチ(Kathleen Lynch)副保健相は、試験用ワクチン投与の件も調査の一環に含まれると言明している。

現段階で、明らかにされているカトリックによる子供たちの殺戮の規模は、スペイン・カナダ・アイルランドなどで30万人を超えるとも指摘されている。

http:●//blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51929615.html
残虐な扱い方をされ衰弱死した800人もの子供たちの死体がアイルランドの修道女の腐敗物タンクから発見されました。これはカトリック教会が関わってきた残虐行為により亡くなった子供たちの集団墓地の1つです。これまで、この場所を含め、世界の34ヶ所でこのような集団墓地が見つかっています。
フランシスコ法王は、アルゼンチンの汚い戦争(1976年~1983年)の真っただ中に、バチカンのカトリック・チャリティ活動を通して政治犯の子供たち(30万人)を売買したとして、ブリュッセルの国際普通法裁判所に起訴されました。法廷行われた目撃者の証言によると、売買された孤児の一部が、スペインの集団墓地に埋められたそうです。
昨年、国際普通法裁判所は、カナダで5万人のネイティブの子供たちが消息を絶った事件を扱いましたが、カナダ国内、32ヶ所で、子供達を埋めた集団墓地が見つかっています。その殆どがカトリック教会が運営するネイティブの学校の敷地内だったのです。
3ヶ国のカトリック教会の集団墓地に35万人以上の子供たちが埋められていると言われていますが、カトリック教会の司祭が世界中で行ってきた児童への性的暴行事件の件数に比べればこの数はそれほど多いとは言えません。
2013年11月時点で、カトリック教会の司祭による児童への性的虐待の件数は1000万件以上に及んでいます。しかし、この数は彼らが行ってきた犯罪のほんの一部なのです。児童に対する性的暴行の被害者の10%しか法的に訴えていません。
バチカンや政府のトップを起訴できる宣誓証言や証拠の提出を行うことを決意した市民やイングランド王室とバチカンの職員に対し、特赦が与えられることになりました。証言或いは証拠を提出した人に対し、裁判所から1万ユーロの報奨金が与えられることになっています。
今回発見された、アイルランドに存在する未婚の母が収容されていたカトリック教会の施設内の集団墓地には生まれて2日しか経っていない乳児から9歳の子供たちまでが埋められていました。
埋められていた子供たちの遺体は非常にきゃしゃでお腹が出ており、かなり衰弱した状態で埋められていました。彼らは1961年までに栄養失調と麻疹や結核などの病気で死亡した子供たちです。
カナダに存在するカトリック教会が運営するネイティブの子供たちの学校でも、栄養失調、人体実験、拷問、天然痘の感染で死亡したり、加熱炉の中に放り込まれて焼却された子供たちが大勢います。
アイルランドのカトリック教会の施設(ゴールウェー市北部)では子供たちの死亡率がアイルランド全体の子供たちの死亡率よりも4倍も多いと噂されていたのです。未婚の母は、罪業の罪滅ぼしとして、強制的に子供から引き離されたり、2、3年間、無給労働を課せられるなどの罰を与えれれていました。
中略
バチカン、英王室、カナダ政府は、カナダの32ヶ所に存在する集団墓地(ネイティブの子供たちが埋められたとされる)を掘り起こして調査することを拒否しています。これまでにもオンタリオやブリティッシュコロンビアで見つかった大型集団墓地から大量の子供の死体が見つかっています。
カトリック教会は、さらに恐ろしいこと(例えば、何年間も無給労働を強いられた未婚の母など)を行ってきたことが分かってしまうため、バチカンのカトリック・チャリティ活動で何が行われたかを記録した内部資料を手渡すことを拒否しています。
最近のカトリック教会の被害者にジャマイカ人とイギリス人のハーフの兵士(ビビアン・カニンガムさん)がいます。彼はエリザベス女王の逮捕について上司に言及した後、イングランドのスタッフォードにあるセントジョージ病院に送られ麻薬を投与され続けています。
2013年に、裁判所はエリザベス女王とエジンバラ公が1964年にカナダのネイティブの学校から10人の子供たちを拉致した証拠を突き止めました。
さらに、イギリス人のデービッド・コンパンさんと彼の妻は、何の罪状もなく、挑発的な行為を受け、麻薬を投与され、ロンドンのパークロイヤル精神病院に監禁されました。彼らはロンドンのカトリック教会にエリザベス女王の逮捕令状について言及した結果、このような扱いを受けています。
ローマ・カトリック教会は組織的に略奪者の司祭達を守ってきたために、何万人もの子供たちが虐待され続けてきたのです。
5月に、国連の人権委員会は、バチカンに対し、カトリック教会による子供達への犯罪に対する国連の要望書に対し、1年以内に何等かの対応をするように要求しました。
ブリュッセルの裁判所では、現在も、フランシスコ法王や他のグローバル・エリートらが行った人道に対する犯罪に対する裁判が行われています。前法王が辞職したのも、このためでした。

これほどの規模になれば、カトリック全体が共有すべき体質、責任であり、確信犯的なジェノサイドといってもよいほどである。
司教の堕落とか、個人的な異常性欲とかで片付けられる問題ではありえない。もう一切の弁解は通用しない。カトリックは滅び去るべきであると、世界中の良識ある人々が確信したはずである。

カトリックとは何か?

カトリックは、キリスト教最大の宗派であり、信者数は地球上で12億人を超えるといわれる。それは、近世、西欧諸国による植民地支配にイデオロギーとして利用されたことから、今でも、第三世界の南米や欧州植民地諸国で圧倒的な支配力を持っている。 
ただし、カトリックかなり昔に偶像崇拝を取り入れた為、キリスト教とは言えない。

カトリックの腐敗、異常体質は、キリスト教そのものの問題なのか? といえば、おそらくそうではない。
キリストは、弱者を侵略しろとか殺害しろなんて、一度も言ったことがないのは新約聖書を見ていれば誰でも知っていることだ。

しかし、ローマカトリックは、その成立時期から、一種のジェノサイド集団の様相を呈していた。自分たちの教義に従わない者に対し、徹底的な皆殺し(ジェノサイド)作戦を仕掛けていたのである。
それが歴史上の事件として最初に記録されたのが、十字軍であった。

https:●//ja.wikipedia.org/wiki/十字軍

しかし、もっと凄まじかったのは、ポルトガルやスペインなど西欧列強による、第三世界に対する侵略、植民地化の戦争で、スペインによる南米への侵略は、1000万人規模の現地先住民の犠牲者を出したともいわれている。
https:●//matome.naver.jp/odai/2149495312774172901

フランスによる、インドシナ諸国への侵略植民地化も、独立運動側に100万人近い犠牲者が出ている。
 https:●//ja.wikipedia.org/wiki/第一次インドシナ戦争

これら帝国主義侵略戦争のイデオロオギー、現地教宣化の要として使われたのがカトリックであった。
帝国主義諸国は、右手に銃、左手に聖書を持って、先住民を次々に殺戮していった。
侵略軍の隊列には、必ず従軍宣教師がいて、先住民の首を狩った後に、偉大なキリストの愛の教えを説いて回り、カトリック教会を作って、そこで祈っていれば救われると教えたのである。

こうした殺戮の歴史を知るならば、冒頭に紹介した、司祭の性的虐待や、子供たちの大虐殺など、カトリックの体質であるといってもよいほどだ。
カトリックは、戦争の宗教であり、人殺しの正当化のための思想だったのだから。

カトリックの本質を、余すところなく教えてくれるのが、1980年台までドイツなどのカトリック教会に残されたミイラの入った鉄籠であった。
ランベルティ教会はじめ、いくつかのカトリック教会の玄関上に、鉄籠が吊され、中には、その中で餓死させられたミイラが入っていた。
自分たちの教義に従わないものを殺して見せしめにするというカトリックらしい体質が露骨に現れていて、遺体が撤去されたのは、まだ1980年台のことである。

実は、カトリックだけではない。カトリックから派生した反プロテスタント宗派のなかにも、恐ろしい殺人趣味を持った教団がたくさんあった。
そもそも、アメリカに開拓移住した清教徒たちの多くは、実は反ユダヤ人であったとの報告もあるのだが、スペインが南米を侵略したのと同様に、イギリスなどからやってきた反キリスト教徒たちは、アメリカのネイティブ先住民を大殺戮して領土を拡大した。
殺されたインディアンの数は、少なく見積もっても1000万人を下らない。

福音派というのは、アメリカの最大プロテスタント宗派で、共和党の支持母体である。トランプが福音派の支持を受けて当選したのも有名である。この宗派は、非常に好戦的で、アメリカの北爆を支持したり、侵略戦争をけしかけるような言動が多かった。
いわゆる報復主義の「アメリカ流正義」を原理的に体現する思想だったのだ。

福音派は、カトリックの教義に近く、報復制裁を正当化する傾向がある。また、エルサレム第三神殿の建設にも積極的であるとされ、ハルマゲドンのスイッチさえ押しかねない危険な思想集団である。
米大使館のエルサレム移転を後押ししたのも福音派であるといわれる。

ローマカトリック=バチカンには恐ろしい秘密があるという。
それは、バチカン警察と諜報機関、それにバチカン銀行である。
バチカン銀行は、課税対象にならず、査察も受けない独立王国なので、マネーロンダリングなど、闇の犯罪勢力にとって極めて利用価値の高い存在であった。

カトリックの中にもキリストを信じる人もいます。
なので、皆が異常ではありませんので

聖書・黙示録の中で彼女「カトリックあとカトリックに従う教会」から離れされと書いてあります。

もう、その時期でしょうね

ただ勘違いされると困りますが、キリスト教を捨てろ意味ではないです。

第7日[土曜日]安息日守る教会に行くことです。

なぜか?

カトリックあとカトリックに従う教会は日曜日崇拝、悪魔が定めた曜日です。

土曜日崇拝は神が定めた曜日、聖書創世記に書いてあります。

簡単に書くとそんな感じです。

詳しい内容は、歴史と聖書の預言 エレン・ホワイト 著 「各時代の大争闘」読んで下さい。

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最終更新:2019/02/11 23:29

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2019/02/11 21:25

アメリカで何が起きているのか 全米で「謎の爆発音」と、それに伴う「謎の光のフラッシュ」現象が続く。原因はわからず

2019年2月10日謎の閃光と衝撃音についての特集を組んだ米CBSニュースの番組
cbs-us-boom.jpg

今年の 1月の終わり頃から、アメリカのかなり広い範囲で、「大きな衝撃音を伴う爆発音と、それと同時に空が光り輝く」という現象が続いています。

アメリカでは、各地のローカルテレビニュース等でも頻繁に取りあげられている事象のようで、相当広い範囲で起きているもののようなのですが、

「原因は不明」

という状態が続いています。

1月30日から 2月7日まで、ニュースで大きく報じられた場所だけで下のようになっているようです。

2019年1月30日-2月7日までに「謎の光を伴う爆発音」が報じられた場所
ms-map-us.jpg

実際にはもっと広い範囲で報告されているようで、SNS などではさらにさまざまな場所からの報道がなされています。

先日、アメリカの人気ブログ「エンド・オブ・ジ・アメリカンドリーム」で、この事象について、さまざまな報道をまとめた記事が書かれていましたので、まずはご紹介させていただこうと思います。

ここからです。

Apocalyptic Sounds In The Sky: No Explanation For ‘Mystery Booms’ And ‘Mysterious Flashes Of Light’ All Across America
End of the American Dream 2019/02/07

空に響き渡る「黙示録的な音」アメリカ中の空で聞かれる大きな音、そして、謎の光のフラッシュについての合理的な説明はいまだになされていない

この何週間にもわたり、全国のアメリカ人が、説明がつかないような非常に騒々しい衝撃音を伴う大音量のサウンドを体験しており、そして、それらはしばしば「ミステリアスな光の爆発」を伴っている。

これらの奇妙な衝撃音は家を揺さぶり、窓をガタガタと鳴らす。体験者の中には、それはまるで「大砲が発射されているように感じる」と言う人たちもいるほどだ。

それと共に、そのミステリアスな衝撃音に伴う「謎の閃光」が全米各地でカメラに収められている。

これまでのところ、米当局はこのようなことが起きている理由について、合理的な説明をしていない。

残念なことに、これらの奇妙な現象が近いうちに消えるとは思われない。なぜなら、これらの「閃光を伴う奇妙な衝撃音」の頻度は、過去 1週間でさらに頻度を増しているのだ。英国のメディア「サン」は、記事に次のように書いている。

アメリカ全土で「謎の光のフラッシュ」が観測されている。そのフラッシュが見られた場所では、同時に謎の大きな衝撃音が家を揺さぶり、住民たちを恐怖に陥れている。

この 1週間、アリゾナ州からニューヨーク州にかけて、この謎の衝撃音が急増しており、専門家たちは困惑している。


2月2日、ロードアイランド州で謎のこの事象が起きたことにより、この事象は全米から注目されるようになった。報道では以下のように記されている。

2月2日には、ロードアイランド州で大きな衝撃音が報告された。そこでは、住民たちが大きな騒音の映像と音声を記録した。

記録した住人は、地元のニュースメディアに、以下のように述べている。

「家全体が揺れました。それは深夜だったのですが、私の妻も、子どもたちもその揺れで全員が目を覚ましました」

次の夜には、ニューヨーク市で同じような衝撃音と爆発音が聞こえ、やはり空には、不思議な閃光が現れた。ニューヨークの住人のひとりは以下のように言う。

「ブルックリンの公園の斜面で、その衝撃音と爆発を感じました。あれは一体何だったのだろうと今も思います」


これはアメリカ東海岸だけの現象ではない。

1月31日には、テネシー州から「大きな衝撃音と爆発音」が 3つの別々の地域で聞こえている。以下は、報道からの抜粋だ。

1月31日の午前11時30分ごろ、テネシー州の 3つの別々の郡の住人たちから、大きな爆発のような音を聞いたと報告された。

テネシー州のそれぞれの郡の当局は、そのような強力な騒音と衝撃音の原因となっている可能性があるものについて、いまなお調査中だ。


同じ頃、ノースカロライナ州に住む多数の住民たちが当局に「原因不明の大爆発と衝撃音」を報告している。以下はそれについての報道だ。

1月31日、ノースカロライナ州の地元ニュースによると、ウェイク郡とフランクリン郡の住民は、州の法執行機関に、原因不明の大きな爆発や、夜間に起きている衝撃音は何なのかを調査し、住民たちに報告してほしいと呼びかけた。

何人かの住人は、その衝撃音が非常に強力であるために、衝撃音の中で、一時的に「力を失ってしまった」とさえ報告している。

これまでのところ、ウェイク郡保安官事務所は衝撃音の原因を特定することはできていない。


その数日後、ニューオーリンズの多くの住民から「奇妙な爆発のような音」が報告された。以下は地元ニュースの報道だ。

大都市圏に住む人たちによって聞かれている奇妙な爆発のような音を取り巻く謎が大きくなり続けている。

2月4日、ニューオーリンズのレイクビューでは、何人もの人がその光と爆発音のようなものを聞いた。そのうちのひとつは、カメラに収められた。

ニューオーリンズのミッドシティで始まったこれらの事象は、その後、ニューオーリンズ各地で発生するようになり、2月4日深夜には、ふたたびレイクビューで同じ現象が起きた。


このような、大きな衝撃音あるいは爆発音のような音がアメリカ全土から報告されている。そして、しばしば、それらの大きな爆発音は大規模な光のフラッシュを伴っている。しかし、いずれにせよ、当局は、何がこれを引き起こしているのかをまったく把握していない。

このミステリアスな事象は、最初、アメリカの東半分で起きていたと思われたが、アリゾナ州でも起きていた。以下はアリゾナ州の地元のニュースの報道からだ。

住人のひとりは、次のようにフェイスブックに書いている。「最初は、大きなガラガラと鳴る衝撃音でした…。それは…たとえば、私の家に大型トラックが突っ込んできたかのような感じだったのです。それからものすごい振動が続きました。それは、私の家の窓を揺さぶるほどのものでした」

他のツーソンの住人は、次のように書いている。

「かなり揺れました。ブラインドが踊り、その後起き上がって出入り口まで歩く間もそれは続き、かなり長い間揺れていました」

アリゾナ州ツーソンでは、1月31日の午前8時51分に同じような現象があった。家が揺れ、窓がガタガタと音を立てるような衝撃音と爆発音だった。

この日は、ツーソンとその周辺地域のいたるところで、この現象を体験した人たちがフェイスブックにそのことを記していた。


アメリカのいくつかのニュース報道では、これらの奇妙な音や衝撃音を「地震による衝撃音」と呼ぶメディアもあったが、その時に対応する地震発生は記録されていない。

この事象に対してのいかなる合理的な可能性も今のところ見出されていないという時点で、これらの現象は、完全なるミステリーといえる。

この現象自体も確かに奇妙だが、しかしこれから先、私たちはさらに、これまで経験したことのないような現象を経験していくことになるのかもしれない。

間違いなく、私たちの地球は、ますます不安定になってきており、その不安定さの増大が、今後数カ月から数年で大きな混乱を引き起こすのかもしれない。

これらの「謎の爆発音」を引き起こしている原因は現時点ではわからないが、今のところ特に深刻な被害もないように見えるのは幸いなのかもしれない。

アメリカのこの事象が深刻な事態につながることにならないように願っている。

ここまでです。

まあ、これが何かというのはわからないですが、その時間に、アメリカ地質調査所の記録に、いっさいの地震が記録されていませんので、地震などの地質的な現象とは関係ないとは言えそうです。

今回は、「こういうことがアメリカで起きています」ということを単にご紹介しただけということになりますけれど、ただ、アメリカでは、昨年の 10月くらいから、

「ちょっと奇妙な風景」

が出現しやすくなってはいました。

それを特に感じたのは、2018年の 10月から 11月にかけて、

「アメリカの各地で《夜の空が紫色になる》」

という現象が相次いでいたのです。

それも、わりと「自然には見えない色」としての紫色でした。

2018年10月 米国オハイオ州クリーブランドの紫の空
purple-sky-ohio2018.jpg

この頃には、「これを記事にしようかどうか」と思い悩んでいるうちに、どんどんと月日が経ってしまったのですが、アメリカのオハイオ州、ワシントン州、ウィスコンシン州などで、少なくとも十数件の報告が、インターネット上に報じられていました。

2018年10月-11月のアメリカ各地の紫色の空
purple-sky-us2018.jpg

あるいは、昨年の年末には、ニューヨークで、

「青い爆発」

という事象がありました。

夜に突然、ニューヨークで夜の空がきれいなブルーの空に染まったのです。

2018年12月27日 米ニューヨークでの「青い爆発」
blue-sky-nyc2018.jpg

これは、結局、以下の報道のように、「変電所の爆発」というように報道され、話は終わりました。

宇宙人襲来?、NYの夜空照らす青い光 実は変電所の爆発
CNN 2018/12/28

米ニューヨーク市で27日夜、突如発生した青白い光が空を煌々と照らし出す出来事があった。SF映画さながらの不気味な光景は、クイーンズ地区内にある変電所で起きた変圧器の爆発が原因だったことが消防署の調査で判明した。エイリアンの襲来ではなかった。

当該の変電所を運営する電力会社はCNNの取材に対し、クイーンズ地区アストリアの施設で起きた変圧器の爆発により光が発生したと説明した。

爆発で送電に不具合が生じたため、従業員らがニューヨーク市の消防署とともに対応に当たったという。


しかし、変電所で爆発が起きると、なぜ、「ニューヨークのすべての地域の空が青く見えるような状態になるのか」というようなことは、どの報道でもふれられないままでした。

やや釈然としない面もあった事象でしたけどれ、こういうように、アメリカでは、昨年の終わり頃から、

「空が青くなったり紫になったりという状態を繰り返してる」

というようなことも言えなくもないのでした。

そのときも、

「アメリカで……なんか進行しているのかなあ」

というようなことも思ってもいたのですけれど、そういう中で、今度は「謎の衝撃音とフラッシュ」というようなことが続発しているということになりました。

今のアメリカは、気象や気温もムチャクチャですし、政治のほうも、エイドリアン大統領の言動が常に…………ん? なんか違うな……サモ・ハン・キンポー大統領? まあ、名前が出てこないですけれど、混乱に次ぐ混乱を作りだした結果、「周囲はその名前も忘れてしまうほどの存在になってしまった」というような大統領の下で、いろいろと大変なことが続きそうです。

このアメリカの現象の背後にあるものが何かが今後わかるのかどうかは今のところ何とも言えない感じです。

最終更新:2019/02/11 21:25

2019/02/11 21:10

米国ワシントン州に出現した「寄り添いながら高速で移動するふたつのホールパンチ雲」の正体

2019年2月4日のロシアの報道より
washington-hole-punch2019.jpg

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アメリカのワシントン州で起きた不思議な出来事が話題となっています。

「ホールパンチ雲」あるいは「穴あき雲」と呼ばれるタイプの雲があります。雲に穴が開いたような状態となった雲で、これ自体が珍しいものではありますが、正式な雲の分類として存在するものです。

ワシントン州のマウント・バーノンという街の空に、そのホールパンチ雲が単に出現したのではなく、

「ふたつのホールパンチ雲が非常に早いスピードで移動し、接近したり、離れたりしていた」

というのです。

そのために、冒頭のロシアの報道は「 UFO が」というようなタイトルをつけたようですが、以下のような状態で発生して移動していたようです。

これらが「共に移動」しているような光景が多くの人たちに目撃されたということのようなのです。

2019年1月28日 米国ワシントン州マウント・バーノンにて
mv-cloud-01.jpg

mv-clouds-02.jpg

マウント・バーノンの位置
mount-vernon-map2019.jpg

これらのふたつのホールパンチ雲が、下のように、接近したり離れたりして遠くへ消えていったということが書かれています。

mv-clouds-03.jpg

惜しむらくは、写真は多くの人によって撮影されたのですけれど、「動画がない」のですね。

かなり早い速度で動いていたそうですので、動くところを見てみたかったなというようにも思います。

ホールパンチ雲に関しては、2017年5月に、トルコで、ホールパンチ雲の「穴のまわりを光が移動している」光景が撮影されていました。

2017年5月7日 トルコで撮影されたホールパンチ雲
hole-punch-ufo02.gif

下の記事に動画があります。

5月7日 トルコで撮影されたとされる「雲」
hp-01.jpg

ホールパンチ雲というものがあります。これは、穴あき雲というように呼ばれることもあり、以下のようなものです。

穴あき雲 - Wikipedia
HolePunchCloud.jpg
穴あき雲、あるいはホールパンチ雲とは、層状に薄く広がった巻積雲や高積雲でみられる、円形の隙間が開いた雲のこと。隙間の下には垂れ下がるような筋状の尾流雲がみられることが多い。


このホールパンチ雲は比較的珍しいながらも、撮影されることが多いものでもありますが、その形状は不思議なイメージを持ちます。

先日、トルコで、そのホールパンチ雲の「穴の部分を光が回っている」という状態が撮影されたという話題が出ています。

下が撮影された動画です。

https:●//youtu.be/HVakTqd_UKw

下で示した部分に、「移動しているように見える光のようなもの」が見えます。

hp-02.jpg

正直、この映像事態がフェイクであるかどうかも含めて、様々な詳細が不明ですので、何ともいえないのですが、動画が投稿されたフェイスブックには、多数のコメントが寄せられています。

まあ、ホールパンチ雲そのものが、不思議な光景を作り出すものでもありまして、たとえば、下のようなシーンが出現したりします。

2016年に撮影されたホールパンチ雲
hp-16-0621.jpg

今回のものも、詳細はわからないですが、魅力的な光の動きではあります。

hp-03.jpg

いずれにしましても、「ホールパンチ雲が猛スピードで移動していく」というような話はあまり聞かないことで、珍しいと思います。

最近は、大気の流れなどの状態も荒れていますし、そういう異常な気象条件により出現した現象なのか、冒頭のロシアの報道のように、UFO とか、そういう系統の話なのかはわからないですが、いろいろなことが起きますね。

最終更新:2019/02/11 21:10

2019/02/08 23:34

オランダの海岸で起きている「2万羽」の海鳥が死亡し続ける謎の事象

2019年2月7日の英国BBCの報道より
dutch-birds-deaths2019.jpg

オランダで謎の「大量死事象」が起きています。

北海沿岸となるオランダの海岸で、2万羽もの海鳥が死亡した状態で打ち上げられているのです。

以下の地図の場所に沿って、大量死が起きていますが、謎なのは、隣国のドイツやベルギーでは、一切同じような報告がないのです。

海鳥の大量死が起きている場所
waddeneilanden-zeeland-map2019.jpg

この地図の、フリースラント諸島からゼーランド州という場所の海岸までの間の、ほぼ全域で起きているようなのです。それが、オランダでだけ起きている。

大量死を起こしている海鳥は、ウミスズメ科の鳥で、下のような鳥です。

オランダで大量死を起こしているウミスズメ
gullemots-dutch-deaths.jpg

現在、科学者たちが、大量死の原因を突き止めようとしていますが、現時点では、「大量死の原因はまったく不明」となっています。

これに関して、AFPの報道を掲載しておきたいと思います。

なぜ? オランダのみで海鳥2万羽が謎の大量死
AFP 2019/02/07

北海沿岸のオランダの浜辺に2万羽もの海鳥が打ち上げられ、専門家を困惑させている。

すべての個体が深刻な飢えで衰弱し、死んでいるか死にかけの状態で見つかったという。

見つかったのはニシンなどを食べるウミスズメ科の海鳥で、北部フリースラント諸島から南西部ゼーラント州までの海岸に打ち上げられた。

原因について、オランダ・ワーヘニンゲン大学の海洋学者マーディク・レオポルド(Mardik Leopold)氏はAFPの取材に、「非常に難しい問題だ」「まだ答えは分かっていない。ただ事ではない」と述べた。

海鳥の大量死は1980年代と90年代にもあったが、今回は数々の謎が研究者らを悩ませているという。

まず、大量死が確認されているのがオランダの沿岸部に限定され、近隣のベルギーやドイツでは一切報告がない。

この冬は風が強く海が荒れているため、海鳥が疲弊して魚を食べられないなど捕食のパターンに影響が出ている可能性もあるが、天候が原因なら「なぜオランダだけで大量死が起きているのか」とレオポルド氏は疑問を呈する

国内では、先月オランダ沖で悪天候に見舞われた大型貨物船からコンテナ少なくとも341基が海に落下した事故との関連を疑う報道もある。この事故ではプラスチック製の玩具やポリスチレン(スチロール樹脂)、靴などがオランダとドイツの浜辺に打ち上げられ、漂着物の一つは高可燃性の危険物である有機過酸化物の粉末が入った袋だった。

しかし、数羽の死骸を解剖した段階では、胃袋からプラスチックは全く検出されなかった。また、もし海鳥の死因に化学物質が関係しているなら、他の動物にも何らかの症状が出ているはずだとレオポルド氏は指摘する。

死んだ海鳥は、体が油に覆われていたわけでもなかったという。

大量死の謎の解明に向け、研究者らは来週から数百羽の死骸を解剖する予定だ。


ここまでです。

海鳥の大量死は、近年よく起きていて、2016年には、アラスカからロシアにかけてのベーリング海で、ツメノドリという海鳥の大量死について以下の記事で取りあげたことがあります。

北太平洋に生息する海鳥ツメノドリが、ベーリング海の島々で「何百羽も死亡している」という未曾有の大量死事象

2016年11月13日
ツメノドリ(Puffin)
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2016年10月中旬 プリビロフ諸島で発見されたツメノドリたちの死体
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「私はこのような光景を一度も見たことがありません。私たちは今、未知の領域にいます。そして、私たちは特別な時代の真っ只中にいると思わざるを得ません」 ネイト・マンツゥア(アメリカ海洋大気庁の生態学者)


カムチャツカ半島などの北太平洋の海域に生息しているツメノドリという海鳥がいます。このツメノドリは、人間の表情にあてはめれば「ちょっと困ったような」特徴的な顔つきもあり、イラストなどに使われることも多いです。

ツメノドリ
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このツメノドリが、北太平洋のベーリング海で「何百羽も死亡している」のが最近発見されました。

10月中に何らかの理由で大量死を起こしたもののようですが、原因は今のことろわかっていません。

ツメノドリの死体が次々と発見されているのは、ベーリング海にあるプリビロフ諸島というところで、下の位置にあります。

ベーリング海とプリビロフ諸島の位置
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原因は今のところはっきりはしていませんが、昨年以来の「海水温の異常」が関係していると見られ、具体的には、ベーリング海に異常に暖かい海流が入り込んだことによって、この海域の生態系が崩壊しつつある可能性があります。

このベーリング海を含むアラスカなどでは、エコウォッチの記事によれば、今年、サーモンやカニの漁獲高が激減していることが伝えられていて、北太平洋全体の海の生態系に異変が起きていると考えられます。

このアラスカでは、2016年から今年初めまで、おびただしい海鳥の大量死が発生していたことを、

アラスカで「空前の規模の海鳥ウミガラスの大量死」が起きていることが発覚

2016年01月12日のUSAトゥディの報道より
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その前年には、アメリカ西部の海岸で、やはりおびただしい海鳥の大量死が起きています。

海では「デッドゾーン」の中であらゆる海洋生物が死に続けるアメリカで

2015年1月24日10万羽規模となった米国西海岸のウミドリの大量死
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米国オレゴン州の海岸でウミドリが謎の「餓死」での大量死。推定では「数万羽」が死亡

2015年01月09日
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カリフォルニアに打ち上げられたアシカの子どもの数が1800頭に達する

 2015年03月25日
pup-sealion.gif

これらの「海の大きな異変」については、今回のようなことを含めまして、改めて記事にしたいと思っていますが、海の生態系の異変は進行し続けているのかもしれないと今回のことで感じます。

私たちの生活を含めて、いろいろな方面に大きな影響が出てくるのもそう遠くはないのかもしれません。

冒頭のアメリカ海洋大気庁(NOAA)の生態学ネイト・マンツゥア(Nate Mantua)氏の「私たちは特別な時代の真っ只中にいる」という言葉が示すように、今、私たちは本当に大きな変化の中にいるのかもしれませんし

今回のオランダの「 2万羽」という規模は異例ともいえるもので、何が起きているのだろうなと思います。

その鳥「一種」だけが大量死を起こしているということも含めて、何かいろいろなことがあるのだろうなとは考えます。

最終更新:2019/02/08 23:34

2019/02/08 23:13

中国の科学者たちが「ラットの脳と人間の脳を接続」することにより、人間がラットの行動を支配し、マインドコントロールすることに成功。そんな科学の未来は

2019年2月4日の米国CNETの報道より
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以下の記事も、そこにあります「麻薬が次々と合法化されていき、多くの人々が生活の中の逃避先として麻薬に没頭する」という記述から、最近のアメリカのひどすぎる「オピオイド地獄」を思って書いたものでした。

西洋社会で次々と合法化されていくドラッグ。そして、オピオイド地獄が「大量死事象」へと発展している地獄そのものの今のアメリカ。その裏にチラ見えするCIAのスレイブ製造計画「MKウルトラ」の成果

2019年2月5日の米サイエンス・アラートより
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ジャック・アタリ著『未来の歴史の概要』(2006年)より
《麻薬の合法化》

大衆は、不安定で無意味な生活から逃れるために、娯楽、そして麻薬に溺れるようになる。

20年後(2026年)には、多くの国境が閉鎖され、生涯の雇用が保証されることもなく、結婚することもできない生活の中で人々は暮らしていく。

そのような生活の中では「娯楽」が人々の主要な逃避先となる。

取り憑かれたかのように娯楽に没頭するものや、一日中、画面の前から動かない人々。

そして、娯楽と共に、麻薬が次々と合法化され、多くの人々は生活の中の逃避先として麻薬に没頭する。


これは 2030年からの社会について書かれた予測書というようなもので、冒頭に抜粋したのは、その中の「麻薬の合法化」というセクションの概要です。

この中の、

娯楽と共に、麻薬が次々と合法化され、多くの人々は生活の中の逃避先として麻薬に没頭する。

の中の、

> 多くの人々は生活の中の逃避先として麻薬に没頭する。

という部分に関しては、すでに、アメリカではオピオイドというカテゴリーの麻薬により大変なことになっていることは、2年くらい前から以下のような記事で取りあげていたことがありました。

アメリカの状況は、ついに以下の報道のような「アメリカ人の大量死事象」へと拡大しています。1月21日のフォーブスの報道です。

米国人が「薬物摂取」で死亡する確率、初めて自動車事故を上回る
Forbes Japan 2019/01/21

「防ぎ得る」死因によって米国人が命を落とす確率について調査した結果、2017年に初めて、薬物の過剰摂取の順位が自動車事故を上回ったことが分かった。

米疾病対策センター(CDC)のデータによると、同年に米国で薬物の過剰摂取により亡くなった人は、前年から9.6%増加。7万人を超えた。合成オピオイドのフェンタニルだけで見れば、前年比で45%増加していた。

また、「防ぎ得る」死因による同年の死者数と米国の人口、平均寿命(78.6歳)に基づいたNSCの推計によれば、米国人が薬物の過剰摂取と自動車事故によって死亡する確率はそれぞれ、96人に1人、103人に1人だった。


これはつまり、現在のアメリカでは、

「 103人に 1人が自動車事故によって亡くなっている」

のに対して(これも多いですが)、

「 96人に 1人が薬物の過剰摂取によって亡くなっている」

ということになるのです。

ちなみに、この「フェンタニル」というのは、病院で処方される合法の鎮痛剤ですが、日本緩和医療学会のウェブサイトによれば、フェンタニルの鎮痛作用は「モルヒネの約 50倍から 100倍」という強烈なものです。

フェンタニルという言葉は日本では馴染みがないですが、昔からあるもので例えますと、つまり「ヘロインのようなもの」と解釈していいはずです。地球のたくさんの人々の命を奪っていったあのヘロインです。

そして、くどいようですが、これはアメリカでも日本でも、違法ドラッグではなく、「病院から処方される薬」です。

それによって、現在、おびただしい数のアメリカ人が亡くなっている。

数字から見れば、今のアメリカでは、毎日 200人ほどの人たちが、このフェンタニルの過剰摂取で命を落としていることになります。

そして、先ほどのフォーブスの記事で驚いたのは、

> 合成オピオイドのフェンタニルだけで見れば、前年比で45%増加していた。

の「前年から 45パーセントの増加」というところでした。

2015年から 2016年にかけてのアメリカでのオピオイドでの死者の増加ぶりの時にさえ、もはや「極限の増加」だと言われていたのに、2017年は、さらに「倍近く」増えているのです。

ちなみに、下は、オハイオ州カイアホガ郡という場所での 2013年から 2016年の間の薬物の過剰摂取での死亡者数の推移です。多くがオピオイドです。2015年から「唐突」に増加していることがおわかりになると思います。

他のアメリカでも、おおむねこのような推移となっているはずです。

米オハイオ州カイアホガ郡での2013年から2016年の薬物の過剰摂取での死亡者数
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なお、フォーブスの記事には、アメリカ人の死因となる確率が高いものから並べられているのですが、一部抜粋しますと、以下のようになります。

最も高いのが心臓疾患で「 6人に 1人のアメリカ人が心臓疾患で亡くなっている」というとこから始まり、以下のようになります。

アメリカ人の「防ぎ得る」死因

・がん/7人に1人

・自殺/88人に1人

・オピオイド過剰摂取/96人に1人

・自動車事故/103人に1人

・銃撃/285人に1人

・銃の誤射/8527人に1人

・鋭器による事故/2万8000人に1人

・自然災害/3万1394人に1人


こう見ますと、「なんと自然災害での犠牲の少ないことか!」と思います。

現在のアメリカは、

「自然災害で亡くなる人は 3万人に 1人」

なのに対して、

「自動車事故によって亡くなる人が 103人に 1人」

「銃で撃たれて亡くなる人が 285人に 1人」

そして、

「オピオイドの過剰摂取によって亡くなる人が 96人に 1人」

という国となっているのです。

「オピオイドの中毒の人が 96人に 1人」なのではなく、「死んでしまう人が 96人に 1人」なのです。

驚くべき数字ではないでしょうか。

ここから考えますと、今のアメリカでは「何人に 1人がオピオイドを常用しているのだろう」と考えます。

先ほども書きましたけれど、これは合法薬であり、手に入れることがものすごく難しいものというわけではないはずです。

「地獄だなあ」と、つくづく思いますが、

この地獄はなぜ発生して、そしてどのように作られたか

ということは……まあ、詳細がわかるわけはないですが、おぼろげながら思うのは、この現在の尋常ではないアメリカ人の薬による致死率、つまり「 100人に 1人以上が薬物の過剰摂取で死んでいる」という状況は「普通に生まれるものではない」とも思います。

何しろ、アメリカの人口は 3億人以上なんです。

そこから考える「薬物死が人口の 96分の 1」というのが、どれだけものすごい数かという話でもあるのです。

関係ない話ですが、1970年代の英国のロックバンドに、セックス・ピストルズというものがありましたが、そのボーカルだったジョン・ライドンという人は、若い時からドラッグを非常に憎んでいた人で、特に、フェンタニルと同じ系統のヘロインの存在を異常に憎んでいました。

ドキュメンタリー映画の中で、ジョン・ライドンは、

「ヘロインは人間から、すべての人間らしさを奪ってしまう悪夢すら及ばない最強の地獄だ」

と述べていましたが、著名人を含めたさまざまなオピオイド依存症の人々の悲惨さを見聞すると、私もおおむねそのようなものだと思っています。

ともあれ、話を冒頭のジャック・アタリ氏の「未来予測」に戻しますと、その中に、

麻薬が次々と合法化され

という部分があり、これこそ、いわゆる「今ココ」ということになっているわけです。

カナダで昨年 10月に大麻が「国家として合法化」されて以来、アメリカにもその波が押し寄せていまして、今の状態だと、アメリカが全面的に大麻を合法化するのは近いのかもしれません。

下のフォーブスの記事のように、次のアメリカ中間選挙では、多くの議員が「大麻合法化」を主張することが明確になっています。

2020年米大統領選、有力候補らが「大麻合法化」を相次ぎ主張
Forbes Japan 2019/01/10

2020年の米国大統領選の有力候補として知られる、民主党のカリフォルニア州上院議員カーマラ・ハリスは、自身の著書で大麻の合法化を主張している。

「長年続いてきたドラッグをめぐる論争に終止符を打ち、米国は大麻の合法化を推進すべきだ」とハリスは1月8日に発売した著書で述べた。

大麻の合法化推進はここ数年、米国においてメインストリームの動きとなった。中でも民主党議員の間で、合法化支持の声は高まっている。

「米国では多くの人々が大麻の使用が原因で逮捕され、起訴され、刑務所に送られている。この状況を変えなければならない」とハリスは当時、述べていた。

ハリス以外にも、民主党から大統領選に出馬を表明した議員の多くが、大麻合法化のポリシーを掲げている。先日、出馬に向けた準備委員会を立ち上げたマサチューセッツ州選出のエリザベス・ウォーレン上院議員も、大麻合法化のスタンスを掲げている。


あるいは、すでに以下のように、産業用大麻の大規模栽培は合法化されていますので、本当に全面合法化は近いのかもしれません。

米、産業用大麻の大規模栽培を合法化へ 法案可決
AFPBB News 2018/12/13

米下院は12日、産業用大麻(ヘンプ)を規制物質法の対象から外し、大規模栽培を認める法案を賛成369、反対47の賛成多数で可決した。上院でも前日に賛成87、反対13で可決済みで、ドナルド・トランプ米大統領が署名すれば成立する。

法案を後押ししてきたミッチ・マコネル上院院内総務によると、法案は「ヘンプを農産物として合法化する」もので、成立すればヘンプ栽培が農作物保険の対象になるほか、研究開発でも連邦政府の助成金を申請できるようになる。


そして、冒頭のサイエンス・アラートの記事にありますように、アメリカではマジック・マッシュルームも合法化になっていく方向のようです。

たとえば、マジックマッシュルームの作用はどのようになるかというと、Wikipedia には、いろいろな事例が紹介されていますが、アメリカの以下のような事例も紹介されています。

マジックマッシュルーム - Wikipedia

1914年の科学誌『サイエンス』にはアメリカ合衆国メイン州における男女の中毒例の記載があり、ピアノを弾いたり飛んだり跳ねたりおかしくてたまらず、部屋の花束が自分を巻いているようだというような幻覚が起きたという。


他にも記載されているのが、ほとんどがこのような事例で、

「楽しくて仕方なくなり、笑って踊り続ける」

というものです。

そして、このマジックマッシュルームそのものの薬効で死亡した人は、おそらく「誰もいない」のです(建物から落ちたりする事故死はあるようです)。

2009年の医学書『臨床中毒学』にも「マジックマッシュルームによる重症や死亡はまずない」と書かれています。

大麻もそうです(こちらも事故とかはたくさんありそうですが)。

フェンタニルのように、短い期間で次々と「その薬効」で大量の人を殺し続けているようなものとは基本的に違うのです。

しかし。

それでも、私は今の世の中には、いかなるドラッグも蔓延するべきではないと考えています。

良い時代なら、「楽しくて笑って踊り続ける」のもいいことなのだと思います。

しかし、今のドラッグの蔓延の背後にあるものは、ほぼ、

「現実からの逃避」

だけだからです。

今の世の中で、オピオイドのようなものを欲する人の多くは、「逃避のため」ということが多くなりそうで、そのような状況での使用は、その人々をますます現実社会を見ないようにしていってしまうことになると思うのです。

「社会をきちんと見る人が少なくなる」と。

冒頭のジャック・アタリ氏の著作の部分からもう一度抜粋します。

《麻薬の合法化》

大衆は、不安定で無意味な生活から逃れるために、娯楽、そして麻薬に溺れるようになる。

取り憑かれたかのように娯楽に没頭するものや、一日中、画面の前から動かない人々。

そして、娯楽と共に、麻薬が次々と合法化され、多くの人々は生活の中の逃避先として麻薬に没頭する。


このような「大量の娯楽の提供」と「次々と麻薬が合法化されていく」というのは、「誰の望みか」ということを考えたいのです。

人々が社会を冷静に見られなくなるような世界を誰が欲しているのか。

自然にそのようになるというものでもないはずです。

そういえば、なんとなくタイトルに「 MKウルトラ」と入れていました。

MKウルトラというのは、Wikipedia から抜粋しますと、以下のようなものです。

MKウルトラ計画 - Wikipedia

MKウルトラ計画とは、アメリカ中央情報局(CIA)科学技術本部が極秘裏に実施していた洗脳実験のコードネーム。

MKは、被害者の名前にちなむ。アメリカとカナダ両国の国民を被験者として、1950年代初頭から少なくとも1960年代末まで行われていたとされる。

CIAの文書によると、「マインドコントロールの効果を立証するための実験」と称して、化学的、生物的な手段を用いた事に留まらず、放射性物質にも着手した事が明らかとなっている。

LSDをCIA職員や軍人、医師、妊婦、精神病患者らに投与する実験を行っていた。


CIAのライブラリーに残るMKウルトラの文書
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これに関しては、何となく、このことを思い出しただけで、今のアメリカのオピオイド地獄と関係あるわけではありません。

ただ、過去にこのようなことを大々的におこなっていたアメリカという国は、「ドラッグについての幅広い知識を所有している」ことは確かだと思います。

MKウルトラ計画で CIA が検証を試みようとしたとされるドラッグの種類が、機密指定を解除された CIA の4000ページhttp:●//www.theblackvault.com/documentarchive/cia-mkultra-collection/#におよぶ書類に記載されていて、そのドラッグの種類は何と「 230種類」ほどにも及びます。

かつて、アメリカは徹底して、この世にあるクスリと「その人間への作用」を研究し続けていたようなのですね。

そして、そんな薬の知識を持つアメリカで、モルヒネの 100倍の鎮痛作用のあるフェンタニルという異常に危険な薬が病院で合法的に処方され、大麻やマジックマッシュルームも次々と合法化されていこうとしています。

おそらく社会の方も、今後「何かに逃避しないと生きていけない」ような状況がさらに大きく全面に出てくる気もします。しかし、そういう社会になればなるほど、私たちは、なるべくなら「クリーンな状態」でいるほうがいいのではないのかなと。

今後は、できるだけクリアで冷静な意志と自我と共に、この世を見ていかなくてはならない時代となるはずです。

そして、今日、ロシアのメディアを見ていましたら、

「中国で人間の脳からの命令によってコントロールされたラットが作られた」

というタイトルの以下の報道があったのですね。

russia-rat-cyborg2019.jpg

ロシア語だと何だかよくわかりませんでしたので、英語の報道はないかなと探してみますと、冒頭の CNET などを始め、英語でもかなり報じられていました。

これは、簡単にいいますと、

「ラットの脳に直接、人間の指令を送ることに成功した」

というものです。

ラットの脳には、脳に刺激を与える小さな装置がつけられ、人間から「指令」をワイヤレスでラットに与えるというもので、科学誌「ネイチャー」のサイエンティフィック・リポーツに論文が発表されています。下のネイチャーのウェブサイトに概要があります。

・Human Mind Control of Rat Cyborg’s Continuous Locomotion with Wireless Brain-to-Brain Interface
https:●//www.nature.com/articles/s41598-018-36885-0
(サイボーグ化したラットに、脳と脳を直接つなぐインターフェースを備え、人間からのマインドコントロールで連続歩行をさせる)


サイボーグ化・・・脳と脳を直接つなぐインターフェース・・・マインドコントロール・・・もうこれらの響き自体がとてもマッド・サイエンス的な響きで、子ども時代に見た仮面ライダーとかを思い出させるニュアンスでもあります。

しかし、これのどこがジャック・アタリさんの書いたものと関係するかといいますと、2030年からの未来の世界を描いたその中には、「ブレインチップ」という項目があるのです。

「人間の脳に直接埋め込むインプラント型の装置」

が登場し、それにより人間同士の「心と心のコミュニケーションが可能となる」というようなことが描かれているのです。

しかし・・・「心と心のコミュニケーション」はいいとしても、それが「善意に支配されている世界」で用いられるのならば、人と人が直接脳を接続することにも、問題はないのかもしれないですけれど、

「それが悪意のある世界で実現したら」

と考えると、今回のネズミさんがされているように「完全なマインドコントロールが可能となる」というあたりが重要となりそうです。

ネイチャーに論文が掲載されているということは、「科学的には倫理上、問題なし」ということになるのでしょうかね。

冒頭の CNET の記事をご紹介させていただこうと思います。

なお、この記事には出てこないですが、この研究をおこなったのは、中国の杭州にある浙江大学の科学者たちです。

ここからです。

Scientists connect a human brain and 'rat cyborg' brain together
cnet.com 2019/02/04

中国の科学者たちが人間の脳と「サイボーグ化したラット」の脳を接続することに成功

中国の研究者たちは、人間の脳をラットの脳に接続し、ラットの動きを「マインドコントロール」できるようにしたことが発表された。

中国の研究チームが、げっ歯類をマインドコントロールする能力を開発することに成功した。そして、人間が「サイボーグ化したラット」を動かすことを可能にするワイヤレスの「脳と脳の接続システム」を構築した。

2月4日に科学誌ネイチャーのサイエンティフィック・リポーツ (Nature's Scientific Reports)に発表されたこの研究は、人間の脳をコンピュータに接続し、ラットの脳を解読して動かすように刺激する「脳と脳のインターフェース(BBI)」について説明している。

研究者たちは、発表した論文の「サイボーグ化したラットの調製法」と呼ばれるセクションで、彼らの方法論を詳しく述べ、ラットの脳の 2つのセクションに電極を埋め込む方法を説明している。

その後、研究者たちは電極を用いて特定の動きを生み出すことでラットを「訓練」し、脳を刺激する機器を含んだ小さな装置を介して、ワイヤレスで指令をラットの脳に送った。

サイボーグ化したラットに対する彼らの最初のテストは、8本のアームのような通路のある星形の迷路を使って行われた。ラットは迷路の一方のアームから動き始めて、もう一方のアームの通路に移動することがミッションとされた。

人間からのコントロール装置は、脳信号を測定するために、脳波(EEG)として知られている装置を備えた。脳波はコンピュータに直接接続された。

その後、コンピュータは人間の脳の信号を解読し、それをモデルに通してラットの脳を刺激し、特定の方向に動くように伝えた。

脳波を測定するために EEG を使用するということは、人間のほうは、電極を脳に直接接続する必要がないことを意味する。これは良いことではあるが、信号自体は弱くなる。

EEG は頭蓋骨を通して脳内の電気的活動を測定する。EEG は私たちに速い信号を与えるが、頭蓋骨と皮膚には、それほど導電性がなく、そして非常に厚いために、脳からの良好な空間信号は得られない。

直接脳に接続して脳波を測ることと比べると、かなり弱くなるため、このような方法を使用すると、情報が人間の脳からラットの脳にすばやく解析されなくなる。

つまり、サイボーグ化したラットを迷路で誘導する際に、人間が考慮する必要がある入力のタイムラグが生じてしまう。それでも、平均して、サイボーグ化したラットは、約 3分で迷路を通過した。

サイボーグ化したラットは、さらに、やや複雑な迷路にかけられた。平均して、6匹のラットを迷路を通して所定の経路で動かしたが、10回の連続試験にわたって、90%の確率で時間内に成功した。

ここまでです。

なお、ロシアの報道のほうでは、記事の最後は以下のようになっています。

ロシアの報道「中国で人間の脳からの命令によってコントロールされたラットが作られた」より

論文の著者たちは、将来このような直接的な「脳 - 脳間の接続インターフェース」により、完全にコントロールされた本物のサイボーグ化動物を作り出すことが可能だと確信している。

それらの動物は、遭難や自然災害での捜索や救助などで使用できるという。


ということで、研究者たちは、「脳と脳との接続インターフェース」をさらに「進化」させ、完全なマインドコントロール状態を作り出すことを目指してるようです。

ところで、この文章の中に、「今の科学研究に特有の表現」があることがおわかりでしょうか。

それは、

> それらの動物は、遭難や自然災害での捜索や救助などで使用できるという。

という部分なのですが、要するに、「大義名分があるかどうか」なんです。

仮にいつの日か、「人間の脳にも埋め込む必要がある」という大義名分が揃えば、それは進んでいくのでしょうね。

「人類の利益のため」というような大義名分があれば、およそ何でも可能となります。

いろいろと賛否がわかれる科学的研究では、この大義名分が、全面に出されることが多いです。

以下の過去記事などもタイトルから、それを示しています。

アメリカ政府が「病原体の致死性を高める実験」を再始動。目的は「人類の利益のため」と言うけれど、むしろ最強突然変異ウイルスによる複合

2017年12月26日
クリスマスイヴの米国のブログ記事より
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アメリカで、一時停止されていた「感染病原体を、よりその致死力を高めて、より感染力を多様化させる」という実験が再開されたことが、ニューヨークタイムズ紙で報じられました。

正直、意味がわからない実験なのですが、今回はそのことをご紹介しようと思います。

まずは、このことを最初に報じました米国ニューヨークタイムズの記事をご紹介します。

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A Federal Ban on Making Lethal Viruses Is Lifted
NY Times 2017/12/19

致命的なウイルスを作るための連邦禁止令が解除された

アメリカ国立衛生研究所は、人間に感染しやすい病原体を作り出す研究についての専門家たちの議論を掘り起こす

病原体を「より致死的にする」ための研究に対して、アメリカ政府は3年前に資金拠出を一時停止していたが、12月19日、連邦当局者はその停止措置を解除した。

国立衛生研究所の責任者であるフランシス・S・コリンズ博士(Dr. Francis S. Collins)は、作業はすでに現在進められていると述べているが、ただし、この致死的な細菌の作成の作業は、科学的な討論の結果として、利益がリスクに対して正当化されると判断した場合に限られる。

科学者の中には、このような研究を医学的な意味で使いたいと熱望している人たちもいる。たとえば、鳥インフルエンザが、どのように変異するとヒトに感染しやすくなるかということを研究することで、新型インフルエンザに対しての有効なワクチンを作る手がかりとなる可能性があるというようなことを言う。

しかし一方で、批判的な専門家たちの間には、細菌の致死性を高めるというこれらの研究で生み出された細菌やウイルスが、研究室の外に広がった場合、パンデミックに発展する可能性のあるモンスター株を作り出してしまう可能性があると指摘する。

アメリカ政府の有識者たちによる委員会は、研究者たちがこの分野の研究が科学的に健全であり、それらが高セキュリティの研究室で行われることを示すことを要求している。

病原体の改変は、重大な健康上の脅威をつくりだすものであり、その作業には有効なワクチンなどの知識が必要となる。そして、この研究は人類に利益をもたらすものでなければならない。

かつて、アメリカでは、インフルエンザウイルス、中東呼吸器症候群(MERS)、および重症急性呼吸器症候群(SARS)を引き起こす、それぞれのウイルスを、「より危険なウイルスにする」ための研究がおこなわれていたが、2014年10月に、連邦政府は資金拠出を停止し、この研究は停止された。

しかし、今回の新しい規制は、パンデミックを引き起こす可能性のある病原体に適用される。例えば、エボラウイルスを大気中を伝播可能とするようなウイルス(病気を空気感染させられるという意味)として作成することなどが含まれている。

病原体をより致死的に、またはより伝染性のあるものにするための「機能獲得」研究として知られているプロジェクトについては、長く激しい議論があった。

2011年に、ウィスコンシン州とオランダの研究所が、致死的な H5N1 型鳥インフルエンザ・ウイルスに対し、ヒトのインフルエンザでの感染様態をモデル化させた突然変異を起こした。その結果、 H5N1 型鳥インフルエンザが、フェレット間で容易に感染するようになったのだ。この実験の際には、激しい抗議が発生した。

2014年には、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)が、研究室で働く作業員に誤って炭疽菌を暴露させ、また致死的なインフルエンザ・ウイルスを良性の病原体を求めていた研究所に誤って輸送した出来事があり、緊張が高まった。

同じ年には、アメリカ国立衛生研究所の病原体の保存庫で、50年間忘れられていた天然痘のサンプルが見つかった。

そして、病原体を危険化するプロジェクトに対して、一時停止の措置が取られ、その際には 21のプロジェクトが事実上中止された。その後 3年間で、これらのプロジェクトのうち 10件に国立衛生研究所は資金調達した。5つはインフルエンザ関連で、5つは 中東呼吸器症候群(MERS)ウイルスに関するものだった。

MERS ウイルスは、世界保健機関(WHO)によると、2012年に発見されてから約 2,100人に感染し、その 3分の1を死に追いやったコロナウイルスで、ラクダにより伝播したとされている。

これらの研究に対しての専門家たちの評価はわかれている。

ハーバード大学公衆衛生学部のマーク・リプスティヒ(Marc Lipsitch)博士は、最近の病気の致死性を増強させる実験について、「それらの実験は、私たちにある程度の科学的知識を与えたましたが、パンデミックに対する私たちの準備を改善するためには、ほとんど何の役にも立ちませんでした。しかし、これらの実験には、偶発的なパンデミックを引き起こすリスクはあるのです」と述べた。

リプスティヒ博士は、アメリカの有識者パネルが、このような実験を中止するように勧告することを望んでいる。

ミネソタ大学感染症研究政策センターのマイケル・T・オスターホルム(Michael T. Osterholm)氏は、研究所によっては、このような作業を安全に行うことができると確信している。しかし、公表には制限が欲しいと語った。

「たとえば、研究者の誰かがエボラウイルスをより危険なものにする方法を見つけたとして、それを悪意ある目的のために使うような人々が利用できるようになってはいけないと強く思うのです」
ここまでです。

こう・・・何というか、この記事を読んでみましても、どうしてもわからないのが、

「そもそも、どうして、こんな実験をする必要があるのか」

ということです。

つまり、これらの実験は、予防法や防御法を見つけ出すことではなく、「病原体の威力を増強する」ことだけにあるわけで、その意味がわからない。

記事中に唯一出てくる「理由らしきもの」のひとつが、たとえば、新型インフルエンザがどのように突然変異の中で毒性を獲得したり感染力を高めていくのかというようなことを研究することで「ワクチン」の開発などに役に立つかもしれない・・・という部分だけですが、このこと自体が「意味のないことを言っている」というのは、私たち素人でもわかります。

結局、記事の中でハーバード大学の医学者が述べている、

「これらの実験はほとんど何の役にも立ちませんが、しかし、これらが偶発的なパンデミックを引き起こすリスクはあるのです」

というリスクしか想像できない部分はあります。

特に、記事に出てくる「エボラ・ウイルスを空気感染するように改変する」という意味がわからない。

エボラ・ウイルスは 2014年にリベリアなどアフリカ数カ国で壊滅的な流行となったことが思い出されますが、それでも、予想していたような「最悪」に至らなかったのは、エボラ・ウイルスが基本的に「体液感染」であったことがありました。

患者との直接的な接触がなければ、感染の危険はあまりない。

ところが、アメリカの研究者たちは、そのようなウイルスを「空気感染するようにしてみる」と。

「してみる・・じゃねえだろ」と言いたくなる感じでもあるのですが、この試みの意味がどうしてもわかりません。

たとえば、「生物兵器のため」と公言しているのなら理解もできますが(現実には治療薬のない病原体は生物兵器に使えないですので、エボラは生物兵器にはなり得ません)、今回はアメリカ国立衛生研究所が主導している医学的研究ですし、そもそも兵器のための開発ならわざわざ開発について公言するする必要はないです。

そして、SARS も MERS もエボラも新型インフルエンザも、どれも兵器はなりません。圧倒的に効果のある治療薬が存在する病原菌でなければ、戦地で味方もどんどんと倒れていくだけのことになってしまいます。

なので、研究対象がこれらだということは、兵器などの一般的な戦争目的ではないのだと思いますが、「では何をしたいのか?」という疑問だけが残ります。

そういうこともあり、今回はニューヨークタイムズの記事をご紹介させていただいた次第です。

最近少し、「この世に懐疑的になっている」部分も確かにありまして、そういう意味での「作られた世界の終わり」というような時に出現する病気としては、

「空気感染するエボラ」

だとか、

「感染力がアップした SARS 」

だとか、

「人間同士で感染するように突然変異的に強化された鳥インフルエンザ」

などがこの世に噴出してきたら、本当に厄介ではあります。

というか、この実験は、単に「ただでさえ不安定になっている現在の地球の病原体の状況をさらに悪化させるだけなのでは」とも思うのでした。

今回のようなブレインチップなどによって、人間のコミュニケーションの形態が大きく変化して、また、

「人間の生産」

というものも人工的に行えるようになることにより、社会が「性(女性、男性)の役割を放棄する」ようになっていき、たとえば、出産は女性特有のものでなくなるなどの様相を呈するようです。

人工的かどうかはともかくとして、今は、「 CRISPR-Cas9 」(いまだに読めないです)という「 DNA の二本鎖を切断してゲノム配列の任意の場所を削除したり、置換・挿入することができる」という新しい遺伝子改変技術が確立していて、人間も、

「好きなように作ることができる」

のは、ある程度は事実です。

これについては、2015年の記事ですが、以下で取りあげたことがあります。

人間が人間を編集し、造り出す時代の一歩手前に何を思う 実施直前の様相を呈する「デザイナーズベイビー」と「人間クローン計画」

ヒトがヒトを造るのは「倫理」の問題ではなく「自然の摂理への反逆」のような気もして

ふたつの記事を翻訳しまして、それをお読みいただきたいと思いました。

英国のデイリーメールを読んでいましたら、同じ日に、別の記事として、それぞれ載っていたもので、ひとつは、

・中国の企業による「食肉牛のクローン化の実施」と「人間クローン実験」の兆し

に関しての報道で、もうひとつは、

・デザイナーベイビーを含む「生殖系の遺伝子の編集」が科学会で進行しつつあること

に関してのものです。

私自身は、「クローン」にしても「あらゆる遺伝子操作」にしても、それは何だかとても悪魔的な作業だというように感じていまして(単に「悪魔的」というだけで、良いとか悪いとかいう価値観ではないです)、こういうたぐいの報道は切ないものがありますが、望む人たちが数多くいることも事実のようでして、まあ・・・いろんな意味で、今の時代は行くところまで行くしかないのかなとも思います。

ふたつの翻訳ということで、長くなりますので、とりあえず、その記事をご紹介したいと思います。

最初は、中国のボヤライフ・グループという大企業が進めている「あらゆるものをクローン化する計画の工場」の話です。将来的には「ヒトも」ということで、7ヶ月後の稼働を目標に、昨年、爆発事件のあった天津港に大工場を建設しています。

そのことを取り上げた記事をご紹介します。

なお、記事の中に出てくるボヤライフ・グループのパートナーである韓国の「スワム生命工学研究財団」とは、2006年にあった、論文捏造事件の黄禹錫(ファンウソク)元ソウル大学教授の財団です。

ファン元教授のこの財団は、「愛犬をクローン化(複製)する」というビジネス(費用は1頭につき約 1200万円)を実際におこなっているのだそうです。

スワム財団がクローン化した犬の例
clone-dog.jpg

ファン元教授の次の目標は「人間のクローン化」のよう。

それでは、デイリーメールの記事です。

The world's largest cloning factory could one day clone HUMANS: Scientist claims technology is ready but public opinion isn't
Daily Mail 2015/12/02

世界最大のクローン工場は、いつの日か「ヒトのクローン」を作ることになるかもしれない:その技術は準備ができていると科学者は主張するが、世論は受け入れていない

中国の企業ボヤライフ・グループ( Boyalife Group )が、2016年から、犬や牛、馬のクローン生産を開始することになった。

ボヤライフ会長の許曉椿(シュウ・シャオチュン / Xu Xiaochun )氏は、人間のクローンを作るテクノロジーは、「すでにここにあるのです」と言う。

ボヤライフ本社ビル
boyalife-building.jpg

この世界最大のクローン工場のテクノロジーを支える中国人科学者は、人間を複製することは、すでに可能であるが、公共からの敵対的な反応を避けるために、そのことについては公には語っていないのだという。

ボヤライフ・グループの許会長は、「当社は、すでに霊長類のクローン化技術の向上について進めています」と言う。

そして、会長は、「クローン化に関して、サルからヒトは”わずかな生物学的段階があるだけ”です」と付け加えた。

ボヤライフ・グループとそのパートナー企業は、中国北部・天津港に巨大な工場を建築しており、7ヶ月以内に、クローンの生産に入ることができるとしている。

そして、2020年までに、100万頭のクローン化された牛の出荷を目指している。

しかし、牛は、最高経営責任者である許氏の野望の始まりに過ぎない。

工場のパイプラインでは、サラブレッド競走馬、ペット、警察捜査に特化した警察犬などもクローン化しようとしている。

そして、人間さえも。

許会長は、「その技術はすでにある」と AFP に語っている。

そして、「もし、ヒトのクローン化が許されていたならば、このボヤライフ社以外に、より良い技術を持っている会社が他にあるとは思えません」とも述べている。

ボヤライフ・グループは、現在はまだ、人間のクローン化に関しての行動をおこなっていないが、それは、外部からの批判を含む副作用を避けるためだという。

しかし、許会長は、「社会的な価値観は変わっていくものです(※ そのうち、社会も人間のクローン化を認めるようになるだろう、という意味)」として、会長は、過去と現在の同性愛者に対する社会的価値観の変化を例に挙げた。

そして、会長は、いつかは、人々が自分を再生産(クローン)した子どもについて、より多くの選択肢を持つことができるようになるだろうと語った。

「現在は、子どもを持つ唯一の方法は、その子の半分はお母さんのものを持っていて、半分はお父さんのものを持っているわけですが、将来は、3つの中から、それを選択することができるようになると思います」と会長は言った。

カナダと米国の大学を出、以前は、アメリカの大手製薬会社ファイザーに勤めていた 44歳の科学者がいる。

彼は、生物多様性の保護手段としての生物のクローン化を提唱している。そのために、中国の天津工場では、約 500万にのぼる細胞の試料を液体窒素で凍結し、それらを保持することが可能な遺伝子バンクを収容している。

これは、世界の絶滅危惧種の将来の再生のための「カタログ」として作用する可能性がある。

ボヤライフ・グループの韓国のパートナーの「スワム生命工学研究財団」( Sooam / 秀岩) は、すでに、シベリアの永久凍土で見つかったマンモスの細胞をクローンにより復活させるためのプロジェクトに取り組んでいる。

スワム財団はまた、顧客の愛犬を「クローンで再生する」というサービスを提供している。報道によれば、費用は、一回 10万ドル(約 1200万円)だ。

今年の初め、スワム財団の代表である韓国の生物学者、黄禹錫(ファン・ウソク)氏が、彼の会社が中国でのクローン化の合併事業を計画していることが、韓国の東亜日報に引用されたことがある。

それによると、黄氏は、

「韓国では、生命倫理に関する法律によって、人間の卵子の使用を禁止されており、私たちは、犬などにおこなってきたクローン化の技術を人体に適用する段階に入る際には、中国で施設を見つけることにしたのです」

と述べたとある。

今のところは、ボヤライフ・グループの許会長は、世界初となる「遺伝的に同一のクローン牛の繁殖家」となることを目指している。

許会長は、「味は神戸牛ほどのものになることを保証します」と言った。

これはまた、中国で爆発的に増えている中産階級以上の牛肉の需要を満たすためのものでもあるという。

遺伝的改変と異なるクローン化の動物への適用は、その質を均一化して保持させることができる。

「(クローン牛が多く流通すれば)スーパーの肉は、どれも見栄えがよく、どの味も均一の品質になり、良い風景になると思います」と許会長は言う。

「動物の品質を均一にするということは、過去の私たちにはできないことでした。しかし、私たちのクローン工場では、それができるのです」

「この工場で作り出される牛は食べ物であるということを覚えていてください。私たちは、その食べ物を、非常に品質の一貫したものとしたいのです」と、会長は付け加えた。

クローン化された牛肉を人間が消費することが安全であるかどうかは、論争となっている。

アメリカ食品医薬品局は、その研究で、安全性には問題はないとしているが、欧州議会は、クローン動物と食物連鎖を生産することの禁止を支持している。

ここまでです。

> 2020年までに、100万頭のクローン化された牛の出荷を目指している。

という具体的な記述を見ましても、このようなものが、少なくとも中国では、スーパーに並ぶ日は近い・・・というか、最短だと、もう来年の夏には並んでいるのかもしれません。

人間のクローン化も、「こっそりと」なら、いつ始まっても不思議ではない雰囲気を感じます(記事に出てくる人たちが、みんな、やる気満々ですし)。

さて、もうひとつの記事は、クローンではないですが、

「赤ちゃんが誕生する前に、精子、卵子、あるいは、胚などに遺伝子操作を加えて、《親が望むような赤ちゃん》を造る技術に関しての国際会議」

についての記事です。

いろいろ書かずに、記事をご紹介したいと思いますが、中に出てくる「デザイナーベイビー」というのと「 CRISPR-Cas9 」の二つの言葉について記しておきます。

デザイナーベビー - Wikipedia

デザイナーベビーとは、受精卵の段階で遺伝子操作を行なうことによって、親が望む外見や体力・知力等を持たせた子供の総称。親がその子供の特徴をまるでデザインするかのようであるためそう呼ばれる。

1990年代から受精卵の遺伝子操作は遺伝的疾病を回避することを主目的に論じられてきたが、親の「より優れた子供を」「思いどおりの子供を」という欲求に従い、外見的特長や知力・体力に関する遺伝子操作も論じられるようになってきた。


CRISPR-Cas9 とは

CRISPR-Cas9 とは、DNA二本鎖を切断してゲノム配列の任意の場所を削除、置換、挿入することができる新しい遺伝子改変技術です。

第3世代のゲノム編集ツールとして2013年に報告された CRISPR-Cas 技術は、カスタム化(標的遺伝子の変更や複数遺伝子のターゲット)が容易であることから、現在、ヒトやマウスといった哺乳類細胞ばかりではなく、細菌、寄生生物、ゼブラフィッシュ、などの膨大な種類の細胞や生物種において、そのゲノム編集または修正に急速に利用されています。


RISPR-Cas9 それに関しての科学者たちの議論についての記事です。

ここからです。

'Designer babies' are ruled out FOR NOW - but experts fall short of banning use of gene editing in humans in the future
Daily Mail 2015/12/04

デザイナーベビーは「今は」禁止されている。しかし、将来的にはヒトでの遺伝子編集の使用を禁止するには及ばないと専門家たちは述べる

遺伝子編集技術は、妊娠において使用されるにはほど遠い技術となっているが、しかし、国際的な専門家たちは、研究目的のために初期の胚を編集して改変することは許されるべきであると主張している。

国際的なサミットの主催者たちは、手を加えられ変更された初期胚は慎重に実験室での研究の一環として行うことができると結論付けた。

しかし、科学者たちや社会は、このテクノロジーを取り巻く倫理的な問題に取り組むことを続けている。そこには、「デザイナーベビー」の概念を含む。

サミットの議長であり、1975年にノーベル生理学医学賞を受賞した、カリフォルニア工科大学の教授であるデビッド・ボルティモア( David Baltimore )氏は、

「妊娠につながるヒトの精子や卵子や初期胚に手を加えて改変するという行為は、あまりにも無責任ではないでしょうか」

と述べる。

生体細胞内部の遺伝子に手を加えるツールは、生物学そのものを変えてしまう可能性を秘めている。そこには、「 CRISPR/ Cas9 」と呼ばれる、安価で使いやすいツールを含む。

これらを使用することにより、科学者たちは、たとえば、鎌状赤血球貧血やエイズ、あるいは、ガンなどの治療の難しいとされている病気の治療法を作り出すことができる可能性がある。

しかし、これらのツールは、ヒトの遺伝子を変えてしまうこともできるのだ。

これにより、いわゆるデザイナーベイビーを作り出すことが可能になってしまう。

デザイナーズベイビーの概念は、倫理的な問題を提起し、サミットでは、政策立案者や倫理学者、そして、科学者たちの間で、この問題に対して、3日間の議論をおこなった。

これらの問題が緊急性を持つ提言となった理由は、中国人科学者が、初めて、ヒトの胚の遺伝子を編集する最初の試みをおこなったことによる。

そこで示された実験が安全なのか、あるいは本当に効果的なものなのかについては、科学者たちにはわからない。

承認された遺伝子関連研究をおこなっている主催者たちは、ヒトの生殖系の操作の研究の問題に関して、

「明らかに必要とされていることであり、適切な監督の下で進めるべき」

だと述べている。

委員会の結論としては、「科学的知識の進歩、そして、社会的な価値観が進化するにつれて、生殖系列の操作の臨床使用は、定期的に改訂されるべきだ」というものとなった。

委員会はまた、アメリカとイギリスと中国の科学アカデミーに、「ヒト生殖系列の操作に対しての許容可能な使用に関する規範を確立する」ための国際フォーラムを作ることを促した。

サミットの発表によると、ヒトの遺伝子治療の第一段階のテストは、 すでに始まっているという。

サンガモ・バイオサイエンス社は、HIV の治療法を開発する過程にある。それは、免疫細胞を患者の血液から採取し、遺伝子を編集し、ウイルスに対する抵抗性を向上させてから、また、患者の細胞に戻すという方法だ。

これまでに、80人の HIV 患者が、第一段階試験で治療を受けている。 サンガモ社の上級科学者は「良い結果が出ています」と言う。

サンガモ社は、次のステップをに入っており、体に直接遺伝子操作ツールを注入する臨床試験を来年計画している。これは、 血友病Bとして知られている血液疾患を対象とする試みだ。

ロンドン大学のエイドリアン・スラッシャー博士( Dr Adrian Thrasher )は、最近、免疫細胞を操作し、1歳の白血病患者を治療したと述べる。

「遺伝子操作の物語は今始まったばかりなのです。臨床試験はこれからも増加し続けるでしょう。

これらが一般的になり、そして、人工の培養システムが作り出されたのなら、「出産する」という過程は不要になるわけですが、どの主要国も、極端な少子化と高齢化の影響が拡大していくことは確実なわけで、そういう中では、将来的に、

「人間を作り出すことが国家単位で検討される」

ことがあっても驚かないです。

技術的には、今すぐにでもある程度はできるもののように思われます。

なお、ジャック・アタリさんが描く未来の地球は、結局あまりにも進みすぎたテクノロジーの中で、「人間という存在」が小さなものとなり続けていき、そして人類の文明と共に人類は終わる・・・。

というようになっているようです。

まあ、今の段階では、ネズミさんに対して曖昧なマインドコントロールが成功したに過ぎないですけれど、何でも進み始めるとあっという間です。

最終更新:2019/02/08 23:13

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