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2020/12/04 18:29

巨大な太陽フレアが「グレートリセット計画をリセットする日」

2020年12月1日
世界経済フォーラムの「グレートリセット」とは

ちょっとややこしい話になるかもしれないですが、今回は、

「太陽活動とグレートリセット」

の関係性について書いてみたいと思います。

この「グレートリセット」という言葉そのものは、世界経済フォーラムという世界情勢の改善に取り組むことを目的としているとされる国際機関が提唱した言葉で、実際のところが怪しいとか怪しくないとかは別として、世界経済フォーラムは正式な国際非営利財団であり、その組織が「それをやる」と言っているのですから、それをやるのだと思います。

これは陰謀論的な意味で伝えられることもありますが、世界経済フォーラムのウェブサイトにも「グレートリセット」というページが正式にあり、冒頭には以下のように書かれています。

世界経済フォーラム「THE GREAT RESET」ページより

新型コロナウイルス感染拡大の危機による直接的な影響を乗り越えるため、世界中のステークホルダーの連携が求められています。世界の状況を改善するため、世界経済フォーラムは「グレート・リセット」イニシアティブを始動します。 (WEF)


世界経済フォーラムは、ダボス会議と呼ばれる年次総会をスイスのダボスで行いますが、来年のテーマが「グレートリセット」であることが発表されています。

それで、最近、世界経済フォーラムは、最新のリリースを発表しました。

タイトルは、

「仕事のアジェンダの未来をリセットする:コロナ後の世界における遮断と刷新」
(Resetting the Future of Work Agenda : Disruption and Renewal in a Post-COVID World)
ht●●tp://www3.weforum.org/docs/WEF_NES_Resetting_FOW_Agenda_2020.pdf

というものです。

これは 31ページからなるかなり長いものですが、どなたでもご覧になれるものです。
下がその表紙です。

wef-great-reset10.jpg

この内容はかなり膨大で、途方にくれていましたら、カナダのグローバルリサーチht●●tps://www.globalresearch.ca/world-economic-forum-step-two-resetting-future-work-agenda-after-great-reset/5729175がこの内容にふれていまして、今から 2030年までに、特に「人々の仕事」について、次のような「リセット」つまり、消えるものは消えて、刷新するものは刷新するというプランのようです。

ここではその一部をご紹介します。

世界経済フォーラムが発行した「コロナ後の世界」の刷新についてのリリースの概要

・デジタル化された作業プロセスの加速。すべての作業プロセスの84%がデジタル、または仮想/ビデオ会議となる。

・約83%の人がリモートで作業するようになることを計画されている。「絶対的な社会的距離」と「人と人との接触の分離」を行う。

・すべてのタスクの約50%が自動化される予定。仕事を行う人の数の徹底的削減。

・新しいスキルのトレーニングの42%がデジタル化される。すべてコンピュータ、人工知能(AI)、アルゴリズムで行われる。

・進行中の組織変革(リストラなど)を加速する。現在の組織設定の34%が「再構築」される予定。新しい一連の組織フレームワーク、デジタル用のスペースが確保される。(globalresearch.ca)


などで、つまり、これまで「人」が行ってきたさまざまな仕事やスキルの大部分をデジタル化し、コンピュータや AI がおこなうようになる世界だということです。

あるいは「人と人とが接触しない社会」を作り出すということのようです。

まあ、このあたり、個人的にはややうんざりする話ではありますが、今回はそれはいいのです。本当にこのような「全世界デジタル化」を世界的に推進していく中で、

「起きては困ることは何か」

というのは、まあ、いくつもあるでしょうけれど、その中の最大の事象が、

「近代文明史上で最大級の太陽フレアが地球を直撃し、社会機能がブラックアウトする」

ことだろうな、と思ったのです。

なぜ、こんなことを思ったのかといいますと、先日、以下の記事でもふれましたけれど、「太陽活動が予測とは真逆の《早い段階から異常な活発化を見せている》」ことを垣間見ていることによります。あるいは、今後の太陽活動は歴代でも非常に強いものとなるという研究論文が発表されていたことも理由ではあります。

世界の出来1620 太陽活動が異様に早い段階で活溌化していることに疑問

そもそも、「超巨大な太陽フレアの何がこわいのか?」ということについて、最近の In Deep では、あまりふれることがなかったですが、5年くらい前までは主要なテーマでもありました。それを少し振り返ります。

ひとことで言えば、「何もかも破壊して、地球を古代に戻す」のです。

特に「電気通信インフラ」を。

太陽フレアとコロナ質量放出

実はこの「太陽フレアによる文明社会の完全破壊への脅威」は、アメリカでは以前から政府レベルで検討され続けていることで、私がブログを書き始めてから、少なくとも、3回、太陽フレアの脅威に関する書類に、アメリカ大統領が署名しているか、あるいは大統領令を出しています。

それぞれ以下の記事でふれています。

The White House is prepping for a huge solar storm that could kick us back into the Dark Ages
BUSINESS INSIDER 2015/11/07

ホワイトハウスは、私たちの生活を暗黒時代に戻してしまう可能性を持つ巨大な太陽嵐のための準備を始めた

電気と電子機器に囲まれた現代の私たちの生活にとって、太陽は手強い存在だが、ホワイトハウスはそれに対しての保護準備の行動を始めた。

10月29日、ホワイトハウスの国家科学技術委員会( National Science and Technology Council )は、極端な宇宙天気事象への準備のための戦略的計画を発表した。

太陽活動による極端な宇宙天気が発生した場合、人工衛星、宇宙船、および地上の重要な通信システム等が破壊される可能性がある。

これらの電気系統の多くはお互いに依存しているために、災害時には連鎖した被害を受けやすいのだ。

「これらの重要なインフラは、多様化した複雑な相互依存のシステムから構成されており、ひとつの故障が、雪崩のように他のシステムの故障を誘発させかねない」と、国家科学技術委員会の理事会は報告している。

2兆ドル(約 240兆円)を賭けた行動

太陽は、毎秒、時速百数十万キロメートルの速度で、帯電した素粒子を空間に噴出している(太陽風)。

一般的に、太陽風は下の NASA の図で示されるように、地球の磁場を通過する力を持っていない。

SolarStorm-magnetic-field.gif

しかし、時に、太陽は超強力な太陽風が地球に向かってくることがある。

その場合、太陽からの噴出は私たちの地球の防御壁である磁場を貫通できる可能性がある。

もし、そうなった場合、私たちの電力システムを含めて、「たった数時間のうち」に、私たちの生活は暗黒時代に逆戻りしてしまうだろう。

カナダは 1989年に、これによる「ミニ暗黒時代」を経験した。この年、強力な太陽フレアによる CME (コロナ質量放出)がケベック州を直撃し、ハイドロ・ケベック電力社の送電システムの崩壊を引き起こしたのだ。

太陽風の威力が、この時よりも激しいものだった場合は、ケベックの時より、さらに激しく「電力システムが一掃」される可能性もある。

現代社会では、そのような終末的な出来事は起きてはいないが、専門家たちは、2008年に、そのような「怪物レベルの太陽放射」が起きた場合のアメリカの被害額は、2兆ドル( 240兆円)を超えると想定した。

これは、歴史の中で実際に起きた最も大きな単一の自然災害の 10倍以上の被害額だ。

そして、 NASA は、次の 10年以内にそのような打撃を地球が受ける可能性が 12%あると試算している。

ホワイトハウスは、この 12%という確率を無視しなかった。

カウントダウン:12〜15時間の警報

太陽からの強力な放射が地球に衝突する際に、私たちにできる防御手段は、あまりないが、被害を軽減することのできる手順はある。

まず1つは、太陽からの放射が地球を直撃する可能性がある場合に、それが「いつ」地球を直撃するかという予測を知ることだ。

アメリカ海洋大気庁( NOAA )の宇宙天気センターは、この特定の目的のために、24時間 365日、太陽のモニタリングを行っている。

宇宙天気センターの代表トーマス・バーガー( Thomas Berger )氏は「太陽活動を火山(の噴火の予測)のように考えていただくことができます」と述べる。

「太陽からの噴出の時期を正確に予測するのは困難ですが、その兆候をうかがうことはできるのです」

そして、NOAA は、太陽で爆発が発生した場合、航空会社、人工衛星のオペレーター、そして電力会社などを含む適切な機関に対して、適切な指示を与えることができる。

地球を直撃する 12時間から 15時間前から警告を与えることができるという。

バーガー氏は、NASA による太陽の研究によって、ほぼ確実に将来の警報システムはさらに改善されるだろうと述べた。

しかし、単に太陽からの放射が地球に向かっていることを知るだけでは、まだ十分ではない。その放射が「どのくらいの強さなのか」を予測する必要があると、バーガー氏は述べる。

カウントダウン:15〜 60分間の行動

太陽嵐の強度を決定するためのものとして NOAA は「津波ブイ( tsunami buoy )」とバーガー氏が呼んでいるものがある。これは、現在、地球から地球と太陽の間の約932000マイル( 1,491,200 キロメートル)にある「 L1 」と彼らが呼ぶ宇宙空間内の目には見えない点のことで、以下に示されるものだ。

LaGrange.jpg

このブイ衛星は、アドバンスト・コンポジション・エクスプローラ( ACE )と呼ばれており、太陽嵐がこの ACE に当たると、ACE は、太陽嵐の情報を NOAA にリアルタイムで送信する。

ブイ衛星に太陽嵐が当たってから、地球に直撃するまでは、約 15分〜 60分の時間がある。

そのブイの情報から、その太陽嵐が地球にどのような影響を与え、どのような被害を与える可能性があるかを探るのだ。

ACE は稼働が始まってから7年目となり、もうじき、この役割は、気候観測衛星ディープ・スペース・クライメート・オブザーバトリー( Deep Space Climate Observatory / DSCOVR )がおこなうことが予定されている。

この気候観測衛星 DSCOVR は、太陽嵐に対しての、アメリカの主要な警告システムとして機能することになるだろう。

アメリカ内と、その枠組みを超えての協力

国家科学技術委員会の報告書によれば、ホワイトハウスは、24の省庁、機関、および支局にこのことを呼びかけ、次の2年以内に、各機関が基準に達するための呼びかけをおこなうとしている。

これらの基準は、太陽嵐に対しての、脆弱性の評価を設定し、行動をおこなう最小基準を確立しリスクを理解するための「工学的基準を作成する行動に対処」するようにされるとしている。

それにより、報告書によると、(太陽嵐の被害の後の)「応答行動と、復旧計画を強化する」とある。

例えば、アメリカ国土安全保障省は、エネルギー省と共同で、「すべての災害停電後の事故付属文書」を 120日間で作成するとしている。

そこには、極端に激しい太陽嵐に対応し、復旧するための手順が含まれる。

太陽嵐の直撃に備えているのはアメリカだけではない。

極端な宇宙天気は、地球全体に影響を与える可能性があるため、欧州宇宙機関( ESA )は、現在、警報ネットワークの開発に関する欧州 14カ国の科学者と協力していると、11月5日に彼らは報告した。

ESA 宇宙天気局のユハ・ペッカ・ルンタマ( Juha-Pekka Luntama )氏は、 以下のように報告した。

「欧州における宇宙天気予測システムの開発は成功が積み上がり続けており、ほんの数年前には予見することができないことでしたが、これを商業ベースにすることを確約します」

これらのニュースは素晴らしい。
なぜなら、地球は私たちが持つ唯一の家だからだ。

記事は、オバマ大統領時代のものですが、トランプ大統領時にも、国家宇宙天気戦略がホワイトハウスから発表されており、大統領は EMP (太陽フレアによって発生する電磁パルス)への国家戦略に関する大統領令にも署名しています。

その時の内容は NOAA (アメリカ海洋大気庁)でニュースとして報告されていました。その概要は以下のようなものです。

アメリカ国家宇宙天気戦略と行動計画が発表されました

NATIONAL SPACE WEATHER STRATEGY AND ACTION PLAN RELEASED
NOAA 2019/04/05

米ホワイトハウスが、国家宇宙天気戦略と行動計画を発表しました。この発表は、2019年3月26日、アラバマ州ハンツビルで開催された国家宇宙会議で、ホワイトハウス科学技術政策局のケルビン.K.ドローゲマイヤー氏によって行われました。

この戦略と行動計画は、太陽嵐やフレアなどの宇宙天気事象に対する国家の準備を改善することを目的としています。この計画は、次の 3つの主な目的をサポートしています。

1)重要インフラと国家安全保障資産の保護を強化する。
2)宇宙天気予報の正確さと適時性を改善する。
3)宇宙天気事象に対応して回復するための手順を確立する。

さらに、国家宇宙天気戦略と行動計画の発表からわずか 2時間後、トランプ大統領は、「電磁パルスに対する国家のレジリエンスの調整に関する大統領令」に署名しました。

電磁パルス(EMP)は、人工または自然として定義されます。自然の EMP は、「太陽フレアとの相互作用から生じる」地磁気嵐です。


なお、この文書では、「電磁パルス(EMP)は、人工または自然として定義されます。」とあり、わかりにくいですが、一般的には次のふたつです。

・自然発生の EMP → 太陽嵐や太陽フレアによるもの

・人工発生の EMP → 核攻撃


以前から、このようにアメリカで繰り返し行われている「太陽フレアの脅威」に対しての国家行動計画や大統領令の署名について不思議だったのは、この過去 10年間、太陽活動は「過去 200年間で最も弱く」、アメリカの科学界でも、今後の予測として「活動は弱いままだろう」とされていたわけでして、「まさか、社会を根本から毀損するほどの巨大な太陽フレアは起こることはないだろう」と私などは思っていました。

そんな状況下で、そのような大統領令が次々と出されているということは奇妙でしたが、しかし今になって、つまり、

「実際に太陽活動が異常に早い段階で活発化している」

という状況を見まして、実に必要な行動計画だったのだなと再認識します。

現在の太陽ですが、先日 11日29日には、ついに「Xフレア級」の可能性がある太陽フレアが発生していまして、以下の記事に書きましたけれど、一時、最大の黒点数が 80を上回るなど、今の時期としては考えられないような活発化を見せています。

世界の出来1621 太陽の裏側で過去3年で最大のフレアが観測される。Xクラスだった可能性も

太陽活動というのは、おおむね 11年前後で繰り返しているもので、その中間期に「最大期(極大期)」になるのが普通です。今でしたら、あと 5年か 6年後あたりに、太陽活動は、そのひとつのサイクルの中で最大となっていきます。

つまり、今年始まったばかりの新しい太陽活動周期であるサイクル25が、このような活発な黒点活動を開始するとすれば、「普通ならあと 4、5年後」のはずです。

新しいサイクルが始まってすぐに黒点数が 80を越えてきたり、X級に達するような太陽フレアが発生したりするということは、考え方としては以下のふたつしかありません。

[考え方1] 今だけ少し異常になっていて、そのうち通常の活動状況に戻る。

[考え方2] この調子で通常より異常に早いペースと規模で活動が極大化する。


もし[考え方2]のほうであれば、少なくとも、あと5年後前後くらいにやってくる「サイクル25の活動極大期」には「エライことになる可能性」があるのかもしれないのです。

「巨大な太陽フレアの何がそんなに恐いのか」という点に関しては、例えば近代社会で経験していないような巨大な太陽フレアの直撃を受けた場合、以下は 2015年11月の米ビジネスインサイダーの記事からの部分的な抜粋ですが、このようなことになる可能性が、それなりにあるのです。

ホワイトハウスは、私たちの生活を暗黒時代に戻してしまう可能性を持つ巨大な太陽嵐のための準備を始めた

電気と電子機器に囲まれた現代の私たちの生活にとって、太陽は手強い存在だが、ホワイトハウスはそれに対しての保護準備の行動を始めた。ホワイトハウスの国家科学技術委員会は、極端な宇宙天気事象への準備のための戦略的計画を発表した。

太陽活動による極端な宇宙天気が発生した場合、人工衛星、宇宙船、および地上の重要な通信システム等が破壊される可能性がある。

太陽は、毎秒、時速百数十万キロメートルの速度で、帯電した素粒子を空間に噴出している(太陽風)。一般的に、太陽風は、地球の磁場を通過する力を持っていない。

しかし時に、太陽は超強力な太陽風を地球に投げかけることがある。その場合、太陽からの噴出は私たちの地球の防御壁である磁場を貫通できる可能性がある。

もし、そうなった場合、私たちの電力システムを含めて、「たった数時間のうち」に、私たちの生活は暗黒時代に逆戻りしてしまうだろう。

カナダは 1989年に、これによる「ミニ暗黒時代」を経験した。この年、強力な太陽フレアによる CME (コロナ質量放出)がケベック州を直撃し、ハイドロ・ケベック電力社の送電システムの崩壊を引き起こしたのだ。太陽風の威力が、この時よりも激しいものだった場合は、ケベックの時より、さらに激しく「電力システムが一掃」される可能性もある。

現代社会では、そのような終末的な出来事は起きてはいないが、専門家たちは、2008年に、そのような「怪物レベルの太陽放射」が起きた場合のアメリカの被害額は、2兆ドル( 240兆円)を超えると想定した。これは、歴史の中で実際に起きた最も大きな単一の自然災害の 10倍以上の被害額だ。

そして、 NASA は、次の 10年以内にそのような打撃を地球が受ける可能性は 12%あると試算している。 (BUSINESS INSIDER)


カナダ・ケベック州を 1989年に直撃したものよりさらに大きな太陽フレアが地球を直撃した場合、以下のようなことが起こることが想定されます。

超巨大な太陽嵐が地球を直撃した際に想定されること

・電力送電網の破壊による完全な停電
・通信(電話、携帯、インターネット)の崩壊
・放送網(テレビ、ラジオ)の崩壊
・飛行機の墜落
・コンピュータに依存するシステム(軍事、銀行、政治、医療、水道やガスなどのインフラ)の停止
・移動手段(車、電車等)の停止
・物流、食料供給の停止


通常の自然災害と異なるのは、

「社会の表面上の見た目は何も変わっていないのに、電子インフラはすべて崩壊している」

ということです。

たとえば、縄文時代や江戸時代に巨大な太陽フレアが地球を直撃していても、その頃は電気に依存した生活をしていませんので、「直撃されたことさえわからない」わけですけれど、今の社会は「完全に電気に依存」しています。

それらがすべて止まり、そして、やはり通常と異なることは、規模と被害範囲にもよりますけれど、

「復旧に果てしなく長い時間がかかる」

のです。

地域的な停電やインフラの停止ということではなく、たとえば日本の範囲が直撃を受けたのなら、すべての発電所とその送電グリッドの機能が崩壊するわけですから、「1から電気網を作り直す」という状態に近いことになり得る可能性さえあります。

そして、ここで先ほどの「世界経済フォーラムのグレートリセット」の内容を思い出すのです。

そこには、おそらく、

「電気がない状態で実行できるタスクはひとつもない」

はずです。

グレートリセットは「完全に電気に依存した文明政策」です。

国家や軍レベルでしたら、すでに対策をしていて、「非常時に起動できる電気通信インフラ」を持っている場合もあるでしょうが、グレートリセットは「世界中の人々がデジタルに支配される」ことを推進しようとしているわけですから、個人規模の電子機器や通信がすべて途絶した場合は、いくら中央での電気通信インフラだけが守られたとしても、「世界は機能しない」ことになります。何年間も。

アメリカの場合で、政府が想定している「超巨大フレアの直撃」による被害総定額は「 240兆円」とされていますが、このような経済力をすべての国が持っているわけではありません。いや、ほとんどの国で持ち得ないです。

とてもイヤな選択となりますが、仮に、いつか「 NASA が12%の可能性がある」と想定している、そのような巨大なフレアの直撃に地球が遭遇した場合、そして、世界経済フォーラムの「グレートリセット」が進行しているとした場合、以下の三つつのことが発生します。

・私たちの文明が一掃され、一時的にせよ、近代以前の文明に戻る。

・グレートリセット計画が「太陽フレアでリセット」される。

・人も文明も一掃される。


完全デジタル社会、あるいは、トランスヒューマン的社会の原動力はすべて電気であり、しかも電気は今でも古典的な生産方法しか提示されていません。

巨大な太陽フレア、そして、グレートリセット。どちらも厄介なものではありますけれど、このふたつは「同居できない」ものであり、そして「本当のリセット」を地球にもたらすのはどちらなのか。

世界エリートによる人間の生活のリセットなのか。

それとも、太陽のメカニズムによる強制的な地球のリセットなのか。

どちらになるでしょうね。

どちらでもない可能性もありますけれど。

ただ、いずれにしましても、現在の太陽の活動の調子が徐々にではあっても、拡大していくのであれば、2025年頃からの地球は、常に太陽によるリセットの可能性に曝され続けることになるはずです。

最終更新:2020/12/04 18:29

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2020/12/02 21:37

米ニューヨークタイムズに、パンデミックでの隔離政策は、子どもに対する歴史上最大の「免疫学的実験」だとする記事が掲載される

2020年11月30日
パンデミック下で忘れ去られている「当たり前の健康観念」

米ニューヨークタイムズに「現在のパンデミック対策は、子どもの重要な免疫発達を阻害している」という内容の意見記事が掲載されていました。

米コロンビア大学の免疫学および外科の教授であるドナ・L・ファーバー博士 (Donna L. Farber)と、同大学の小児科の助教授トーマス・コナーズ博士(Thomas Connors)の共著によるその記事のタイトルは、

「隔離・検疫は子どもの免疫システムに悪影響を与える可能性がある」

というものでした。

記事で2人の医学博士は、現在世界中で行われている隔離やマスクなどの検疫を、「歴史上最大の免疫学的実験に相当する」と呼んでいます。

ほとんどすべてのメジャーメディアが封鎖や検疫そのものに対しての批判的記事を発表することがほぼない中で、これはかなり珍しいことだと思います。まずは、その記事をご紹介します。

検疫は子どもの免疫システムに悪影響を与える可能性がある
Quarantine May Negatively Affect Kids’ Immune Systems
NY Times 2020/11/25

新型コロナウイルスのパンデミックの間、世界は無意識のうちに私たち自身の子どもたちに対する歴史上最大の免疫学的実験に相当するものを実施している。

子どもたちを屋内に閉じ込め、彼らの生活空間と彼らの手指を執拗に消毒し、そして子どもたちの大部分を隔離してきた。そうすることでそれらの多くの子どもたちがウイルスに感染したり周囲に感染させることを防いだかもしれない。

しかし、感染の広がりを緩和するための社会的距離の過程で、私たちは、子どもの免疫システムの適切な発達を意図せずに阻害している可能性がある。

ほとんどの子どもは、微生物、食物、環境への曝露によって遭遇する「抗原」と呼ばれるさまざまな種類の異物に反応する能力を備えた機能的な免疫システムを持って生まれる。

有害な病原体の根絶、防御免疫の確立、適切な免疫調節は、「Tリンパ球」として知られる免疫細胞に依存している。新しい病原体に感染するたびに、病原体特異的T細胞が増殖し、ウイルス等の感染性微生物を自らの体から一掃するための調整をするのだ。

その後、免疫機能が強化されたメモリーT細胞として体内に存続するものもある。

時間が経つにつれて、子どもたちはますます多くの種類のメモリーT細胞を発達させていく。これは過去の病原体の曝露の記録として子どもたちの体全身に残り、生涯にわたる保護を提供する準備ができるのだ。

感染性または危険性のない他の抗原曝露の場合、免疫寛容と呼ばれる一種の健康的な膠着状態が生じる場合がある。小児期に学んだ免疫学的記憶と寛容は、成人期を通しての免疫と健康の基礎として役立つのだ。

メモリーT細胞は、生後1年で形成され始め、小児期に蓄積する。ただし、メモリーT細胞が機能的に成熟するためには、特に肺や腸など多数の病原体に遭遇する組織に存在する細胞では複数回の病原体の曝露が必要になる場合がある。

これらの曝露は、通常、自然の中で、友人同士、あるいは教師との交流で、そして遊び場、スポーツなどの子ども時代の日常の経験の間に発生する。

ところが、これら(子どもたちが自然の中で遊んだり、友人たちと遊んだりすること)は現在すべて、ウイルスの拡散を緩和するための取り組みとして完全に減少または停止されている。その結果、子どもたちの免疫記憶の発達に不可欠である病原体への曝露の頻度や程度を変えてしまっている。

免疫システムは、遺伝学や家族やペットへの日常的な曝露など、複数の要因の影響を受けるが、子どもたちから他の人との接触の機会を奪うことや、他の場所への移動、他の物との接触を社会から取り除いてしまうことの長期的な影響は未知の領域のままだ。

現在、小児期の形成期における抗原曝露は、病原体からの保護だけでなく、アレルギー、喘息、炎症性疾患の発生率を減らすためにも重要であるという実質的な証拠がある。

「衛生仮説」と呼ばれるよく知られた理論があり、そこでは、工業社会全体で不適切な免疫反応を伴うアレルギーやその他の免疫障害の発生率が増加していることについて、それは農耕社会から高度に消毒された都市環境への移行の結果であると提案されている。

免疫システムを適切に訓練しないと、深刻な結果を招く可能性があることは多く示されている。

ほぼ無菌状態で飼育された実験用マウスを、標準的な条件で飼育されたペット用マウスと同じケージに一緒に収容した場合、実験用の無菌マウスの一部は、ペット用マウスが影響を受けなかった病原体に屈した(感染・発症した)。

マイクロバイオーム(通常は腸や他の部位に生息する細菌)に関する追加の研究では、無菌状態または抗生物質の存在下で飼育されたマウスは、多くの種類の病原体に対する免疫反応を低下させたことが示されている。これらの研究は、健康な免疫システムを確立するためには、抗原との遭遇がより多様で頻繁であるほど良いことを示唆している。

臨床試験では、幼児期の抗原への曝露あるいは回避が、その後の免疫反応に影響を及ぼすことがすでに実証されている。乳幼児にピーナッツを与えると、ピーナッツアレルギーの発生率が低下したが、ピーナッツを回避すると、ピーナッツに対する望ましくない重度のアレルギー性免疫反応を促進するという逆の効果が見られた。

これらの発見はさらに、子ども時代の形成期の(さまざまなものに対しての)曝露が、無害な抗原を許容しながら病原体に適切に反応する免疫系を発達させるために重要であることを示唆している。

この執拗なパンデミックの間に子どもの健康を促進するために何ができるだろう。

教師、家族、介護者を危険にさらすことなく、人々や環境にさらされることを可能にするための方法というものはあるのだろうか。

ウイルスの拡散を制御するためにマスクを着用するなどの実証済みの対策を採用することで、さらなる制限の必要性が軽減され、子どもたちに不均衡ながら利益がもたらされているだろう。

進行中の SARS-CoV-2 ワクチン試験が大きな期待を示していることは心強いことだ。教師と保護者たちが予防接種を受けるのが早ければ早いほど、子どもたちは学校に戻って通常の日常生活を再開することができる。

これは、(隔離が長引けば長引くほど)制御されていないウイルスの拡散の中で、子どもたちを社会的に遠ざける必要があるほど、子ども時代に通常習得する重要な免疫学の教訓、すなわち何が有害で何がそうでないかを免疫系が学習することができなくなる可能性が高くなるためだ。

特に小中学生の子どもたちにとって、社会的および知的発達に対する長期の仮想学習の影響については、すでに十分に正当化された懸念がある。

子どもの頃の通常の経験を安全に回復し、他の子どもたちと、そして逆説的には病原体や多様な微生物と相互作用することができれば、この変化する世界で、大人として成長する能力をより確実に得ることができるだろう。

ここまでです。

この記事をメジャーメディアに掲載するために、両博士は大変気をつかって書いたものと思われます。つまり、マスクの有効性についてもふれ、隔離の有効性についてもふれて、「反逆的な主張ではない」ことを示しています。

ただ、今回はふれないですが、アメリカの医学界でも、マスクや規制やワクチンに関しては意見が完全にわかれています。

いずれにしましても、ここに書かれてあることは、パンデミックよりずっと以前から、ブログで書くことがあったことで、最も簡単な言い方をすると、

「赤ちゃんや子どもはいろいろなバイ菌に曝露される必要がある」

ということです。

それで初めて免疫系が強化される。

この博士たちの最大の懸念は、短期的なものではなく、文中の以下の部分だと思われます。

> 免疫システムを適切に訓練しないと、深刻な結果を招く可能性がある

これは文中に、「小児期に学んだ免疫学的記憶と寛容は、成人期を通しての免疫と健康の基礎として役立つ」とありますように、人間の免疫は子ども時代に獲得するもので、そこで免疫を獲得しないと、大人になってから「システムを回復することは不可能」なのです。

パンデミックが起きる以前から、すでに主要国の生活は「異常な清潔」に満ちあふれていて、何でもかんでも「殺菌消毒すればいい」という状態になっていました。その結果として、さまざまなアレルギー疾患や免疫系疾患が止めどなく増加したと考えられています。

このことについて、最初に書いたのは、4年ほど前の以下の記事です。

数百万世帯の「無菌室」で育った子どもたちの未来

現在、日本の子どもたちに、かつては考えられないような率で、アレルギーや、あるいは感染症が毎年猛威をふるっていることについては、特別に例を上げるまでのことでもないと思います。

最近の毎日新聞の「アレルギー治療 拠点病院整備へ」という記事の出だしは、

> 国民の約2人に1人がかかっているといわれるアトピー性皮膚炎などのアレルギー疾患。

というものでした。国民の約2人に1人がアレルギーにかかっている、という状態が異常でなくて何が異常かと思うのですが、では、

「昔はどうだったか」

というと、時代によっては、「アレルギーなど、ほぼまったくなかった」ものです。ほんの数十年前まで。

下のグラフを見ますと、アレルギー疾患は「ほぼゼロ」だったのが、現在の「国民の何人かに1人」という状態にまでなったことがわかります。数十倍という増加ぶりで、これはガンの増加などよりも激しいです。

日本におけるアレルギー疾患の患者の推移
allergy-japan2010.jpg

いや、グラフを出さずとも、40年前、50年前に花粉症やアトピー性皮膚炎などは、少なくとも「ほとんど」なかったと思われます。当時は非常に公害が問題になっていた時代であったにも関わらず、です。

公害が減り、環境が衛生化していくと共に「対応できない病気が増え続けている」という奇妙な矛盾が生じていることになります。

今や、あらゆる種類の病気が増え続けていますが、ガンなどを含めて、多くが体内の免疫システムと関係しているという意味では、多くの病気にアレルギー的な意味も多少はあるかもしれません。しかし、多くの病気というのはここでは別にして、アレルギーに絞ってみても、世界中の多くの主要国(先進国といわれるような国々)では、驚異的な増加を示しています。

その理由がなぜかは、今ひとつわからないのかもしれません。

しかし、私は先日、テレビの通販番組を見ていて、「結局これだ……」と悟ってしまったのです。

それがどんな商品かとか、そういうことではないです。具体的なことはどうでもいいのです。

大事なのは……たとえば、CMなどを含めて、ふだんの生活の中やメディア上で、

「除菌」

というような言葉を今どれだけ目にするでしょうか。

除菌、抗菌、抗ダニ、除カビ、99.99%除菌……と数限りなくあります。

それがなされる製品群の種類も、ここ数年で大幅に増えて、

・掃除機
・エアコン
・スチームクリーナー
・空気清浄機
・さまざまな抗菌洗剤
・さまざまな抗菌石鹸類


他にもあるかもしれませんが、ここまで総動員して、そして高い日本の技術の製品で徹底して行えば、目的はある程度なされると思います。

その「目的」とは、「住居空間の無菌室化」です。

その時に見たテレビ通販の番組では、その商品を使ってらっしゃるお母さんが出てきて、「うちは小さな子どもや赤ちゃんがいるので、助かります」とおっしゃっていました。

これが何を意味しているかおわかりでしょうか。

「本来、地上に生まれて、地上のさまざまな雑菌やダニやウイルスやカビや微生物たちと共生して、あるいは対抗するための抗体を体の中に作る」

という、幼少時の成長の中で最も大事な部分を、その幼い子どもたちは、

「生活の中で奪い取られている」


生まれて、赤ちゃんの彼や彼女たちは、いきなり自宅の無菌室に置かれる。

そこは、あらゆる製品群により、99.99%などの徹底した「微生物排除」をなされているだけではなく、外気からも、あらゆる天然の要素が入らないような空間になっている。そして、今の家電製品では、それが簡単にできてしまう。

子どもたちは、本来なら、自然の中におびただしく存在する細菌やウイルスたちと、これからの人生で共有していかなければならないたくさんの「免疫作り」を、自然の生活の中でなしていかなければならない。

それに必要なのは、細菌であり、ダニの死骸であり、花粉であり、ウイルスであり、泥であり、土であり、つまり「ありとあらゆる不衛生」であるはずです。


ところが「完全無菌室」で成長した子どもたちには、その力がない。

「不衛生と共生する経験がない」からです。

そうなれば、あとは必然的に、

彼や彼女たちの体は「ダニも花粉も細菌もウイルスも何もかも体験したことがないから、それらは敵」と見なし、白血球があらゆる自然界のものに対して攻撃をしかけることになり、すなわち「アレルギーが発症」します。

昔の日本の家は「家の中にいても、ほとんど外にいるのも同様」的な環境が多かったと思います。

縁側に眠る赤ちゃんの周囲には、何千万、何億という細菌、ダニ、カビ、花粉、土、泥、変なちっちゃい虫などがガガーッといたはずです。

その世界にアレルギーという言葉は基本的にありませんでした。

ただでさえ、そんな過剰な衛生状態の中で、パンデミックと共に、

「歴史上、類を見たことのない消毒社会が出現した」

わけです。

そういえば、パンデミックが宣言されるちょうど1年ほど前に、ピューリッツァー賞を受賞している方が記した、「衛生的すぎる環境は人間の免疫を破壊する」という内容の記事が掲載されたのもニューヨークタイムズでした。

以下の記事でご紹介しています。

Your Environment Is Cleaner. Your Immune System Has Never Been So Unprepared
NY Times 2019/03/12

私たちの環境は衛生的すぎる。免疫システムは、このような環境への準備はできていないのだ

今から 1世紀前、イギリスの科学者たちが衛生状態の向上とアレルギー状態との関連性を示唆した。これは、私たちの免疫システムが「不適切に訓練された」ようになっていることについての最初のヒントだった。

あなたは鼻をほじるだろうか?。

ふざけた質問をしているわけでもない。 これは科学的に興味深い質問でもある。

では、ご自分のお子さんが鼻をほじるのをどう思われるだろうか。あるいは、お子さんが不潔なものを口に入れることをどう思われるだろうか。

現代の私たちは、自分たちの体の免疫の問題が、現在の私たちが暮らしている環境にどのようにチャレンジしているかを知る必要がある時に来ている。

たとえば、多くの人は、抗菌作用のある石鹸や手の洗浄液を使うことに疑問を抱いていないかもしれない。しかし、実際にはこれは「良くないこと」だ。

そして、私たちは、あまりにも日常で抗生物質を使いすぎていることにも疑問を抱いていないが、しかし、このような慣習はやめなければならないものなのだ。



デンバーの皮膚科の医師であるメグ・レモン博士(Dr. Meg Lemon)は、以下のように述べている。

「床に食べ物を落としたなら、それを拾って食べてください」

「抗菌作用のある石鹸をご家庭から排除して下さい。子どもたちに予防接種を受けさせるのは問題ありません。ただし、その場合、子どもたちは汚いものを口に入れる生活習慣をしている必要があります」

より良い免疫システムを獲得するのためのレモン博士の処方はこれだけでは終わらない。

「鼻はほじるだけでなく、(ほじったものを)食べるべきです」とレモン博士は言うのだ。

レモン博士は、私たちの免疫システムが、自然界との定期的なやりとりがない場合には混乱する可能性があるという事実と向きあっている。

「私たちの免疫システムには《仕事》が必要なのです」と博士は言う。

「私たちは、何百年にもわたって自分たちの体の免疫システムを絶え間ない攻撃にさらしてきました。 今、私たちの免疫システムは何もできなくなっているのです」

このような極端なことを述べる医師は今や彼女ひとりではない。現在、一流と呼ばれる医師や免疫学者たちは、現在の世の中に浸透している消毒方法を立て直さなければならないと再検討しているのだ。



なぜ、今このようなことが専門家たちによって検討されているのか。

まずは、19世紀のロンドンに目を向けてみよう。

1872年に出版された医学誌「ブリティッシュ・ジャーナル・ホメオパシー(British Journal of Homeopathy)」の第 29巻には、驚くほど先見の明のある所見が含まれている。

そこには以下のように記されている。

「花粉症は貴族の病気であると言われている。そして、それは疑いの余地がない」

花粉症は、花粉および他の空中刺激物に対する季節性アレルギーの包括的な用語だ。19世紀のイギリスの科学者たちは、「花粉症は貴族の病気である」というこの考えをもって、研究に取り組んでいた。

それから 1世紀以上経った 1989年11月、花粉症をテーマにした別の影響力のある論文が発表された。

それは医学誌『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル (BMJ)』に発表されたもので、「花粉症、衛生、および世帯規模 (Hay Fever, Hygiene, and Household Size)」と題された短い論文だった。

著者は、 1958年3月に生まれた 17,414人の子どもたちの間の花粉症の有病率を調べた。その中で、子どもが花粉症アレルギーを起こす確率と、その兄弟姉妹の数の関連性が最も印象的だったと述べている。

それはどのような関係性だったかというと、「多くの兄弟姉妹がいればいるほど、花粉症アレルギーとなる確率が低い」ことがわかり、そして、アレルギーを起こす可能性が最も低かったのは、年上の兄弟姉妹を持っていた子どもたちだった。

この論文は、以下のように述べる。

「アレルギー性疾患は、幼児期の(細菌への)感染によって予防されるか、年上のきょうだいとの衛生的ではない接触によっての伝染か、あるいは年長の子どもたちとの接触によって感染した母親から出生前に、その予防が獲得されていると考えられる」

「過去 1世紀にわたり、家族の数は減少し、家庭の快適さと衛生状態は向上し、そして、個人の清潔さの基準も向上したことにより、若い家族での相互の(細菌の)感染の機会が減少してきた」

さらに論文は次のように続いている。

「この研究では、アトピー性疾患が、より裕福な人々のあいだに広範囲に出現している可能性があり、それは花粉症も同じだと思われる」

ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに発表されたこの論文から「衛生仮説」が生まれた。その背後にある考えはその後も進化し拡大してきたが、それは人間が現代世界との関係において直面する課題への深い洞察を提供する。



私たちの祖先は、何百万年もの間、自分たちの環境で生き残るために進化した。

人間の歴史の大部分は、その環境は、食料の不足、あるいは病気を運ぶ可能性のある食物、ならびに不衛生な状況、および不潔な水、あるいは水が枯渇する天候などのような極端な課題を特徴としていた。それは危険な環境であり、生き残ることが最大の目的の環境だ。

私たちの体の防御の中心は、私たちが持つ免疫システムにある。このシステムは何世紀にもわたる進化の産物だ。

その過程の後半に、人間は私たちの防御を強化するための措置を講じることを学び、私たちの生存を支えるためのあらゆる習慣や行動を身につけた。

このようにして、免疫システムのもう一つの側面として、私たち人間が習慣や行動を身につけるのを助ける器官 である「脳」を考えてみよう。

私たち人類は、集団的な頭脳を使って効果的な行動を見出した。

たとえば、私たちは手を「洗うようになった」。あるいは、経験が示したある種の食べ物が危険であるか命に関わるものである際にはそれを避けるように注意を払うようになった。

たとえば、いくつかの文化では、豚肉を避けるようになったり、他の国々でも、肉を禁忌とする文化があるが、後年になり、肉が大腸菌や他のバクテリアの有毒物を人体にもたらす可能性があることを私たちは知る。

最も初期の記述の中にあらわれる儀式的な洗浄方法は、旧約聖書「出エジプト記」で述べられている。



このように、私たちの考えは進化したが、免疫システムはそうではない。

もちろん、免疫システムがまったく変化しなかったと言っているのではない。免疫システムは私たちの環境に反応する。私たちがさまざまな脅威に遭遇したとき、私たちの防御システムは学び、そして将来その脅威に対処することが、さらに可能となっていく。そのようにして、私たちは自分の環境に適応していく。

私たち人類は何万年ものあいだ生き残った。

そして結局、私たちは手を洗い、床を掃き、食べ物を調理し、特定の食べ物を完全に避けるようになった。飼育されている動物の衛生状態を改善させた。

世界のより裕福な地域では、水を浄化し、配管と廃棄物処理プラントを開発した。

私たちは水から細菌や他の微生物を分離し殺菌するようになったのだ。

私たちの体の免疫システムが、この変化に追いつくことができていないことが証明され始めている。世界で最も長く生き残り続けたこの免疫システムと、私たち人間が暮らす現在の環境との間に「摩擦」が引き起こされている。

私たち人類は、歴史の中での学習の中で、さまざまな「種」との関係性を排除し続けてきた。寄生虫はもちろん、体に有益なバクテリアや免疫システムさえも、人体との関係性を最小限にまで抑えるようなことをしてきた。

時代と共にそれはさらに進んでいる。

たとえば、今は、赤ちゃんのいるような部屋は清潔で、虫と遭遇することなどないはずだ。そして、今は多くの家庭の規模が小さくなり、たくさんのきょうだいを持つ子どもは少なくなった。

ただでさえ過度に衛生的な環境の中で、きょうだいもいない。より年上のきょうだいが細菌を持ち帰り、赤ちゃんに感染させてくれるのだが、それもない。

さらには、私たちの食べ物や飲料水、そしてミルクも殺菌されている。

今は、かつて私たち人類が自然界で出会っていたあらゆる種類の微生物との相互作用が欠如しているのだ。



このような環境で、免疫システムはどのようなおこないをするだろう。

それは過剰に反応することになる可能性が高い。塵やダニまたは花粉のようなものに悩まされるようになる。これは、私たちがアレルギーや炎症と呼んでいる「慢性的な免疫システムの攻撃」であり、これはさらに危険な方向に進み得る。

アメリカ疾病管理予防センター(CDC)によると、1997年から 1999年の間と、2009年から 2011年の間に、アメリカで食物アレルギーを持つ子供の割合は、それぞれ 50パーセント増加した。

その間の皮膚アレルギーは 69%と急増し、米国の子どもたちの 12.5%が湿疹やその他の刺激症状を持っていた。

食物アレルギーおよび呼吸器アレルギーは所得水準と連動して上昇した。

一般に高等教育と相関するより高い資産状況にある場合は、アレルギーのリスクがより高くなった。

同じ傾向が国際的にも見られる。医学誌『ジャーナル・オブ・アレルギー・アンド・クリニカル・イミュノロジー( Journal of Allergy and Clinical Immunology )』の論文を引用した研究によれば、皮膚アレルギーは「過去 30年間に先進国では 2倍または 3倍となり、子どもの 15〜 30パーセント、成人の 2〜 10パーセントに影響を及ぼしている」と述べられている。

世界アレルギー機構(World Allergy Organization)の報告によると、2011年までにヨーロッパでは 4人に 1人の子どもがアレルギーを起こし、その数は増加している。

衛生学の仮説を補強するものとして、この論文では、海外で生まれて移民をしてきた子どもたちのほうがアメリカで生まれた子どもたちよりもアレルギーと自己免疫の両方の疾患の率が低かったことを指摘している。

このアレルギーには、炎症性腸疾患、リウマチ状態、そして特にセリアック病(小麦への完全な不耐性)に関連する傾向がある。

セリアック病の原因は、免疫システムが小麦、ライ麦、大麦のタンパク質であるグルテンに過剰反応することにより起きる。セリアック病での攻撃は、小腸の壁を傷つける。

これは食物アレルギーのように聞こえるかもしれないが、症状から述べると、自己免疫疾患といえる。このような自己免疫疾患の場合、免疫系はタンパク質とその関連領域を攻撃する。

アレルギーは、より一般化された反応を引き起こす可能性がある。 例えば、落花生アレルギーは、アナフィラキシーとして知られる状態により気管の炎症を引き起こす可能性があり、それは絞扼(気管がしめつけられること)を引き起こす場合がある。

アレルギー性疾患と自己免疫性疾患のどちらの場合も、免疫系は他の場合よりも強く反応したり、宿主にとって健康な場合よりも強く反応する。

もちろん、このようなアレルギー疾患や自己免疫疾患が増加していることの原因すべてが、衛生状態の向上や、子ども時代の細菌への感染の減少と関係しているというわけではない。

あるいは、裕福であることと高い教育が、必ずしもアレルギー性疾患と関係すると言っているわけでもない。新たに登場した汚染物質を含む環境の変化もあるだろうし、絶対的な遺伝的要因もあるだろう。

しかし、アレルギーに関していえば、衛生仮説は驚くほどよく成立している。

衛生仮説とはつまり、「工業化されたプロセスと、人間の健康は《逆の関係》にある」ということだ。

感染予防と疫学の専門家協会によって 2001年に発表された研究によると、私たちは 1800年代後半から市場で始まった衛生において安定した食事を与えられている。

米コロンビア大学の研究者は、私たちがどのようにして石鹸製品に夢中になってきたかを理解しようと研究した。その研究の概要は以下のようものだ。

・1900年代初頭のアメリカの百貨店シアーズのカタログでは、「アンモニア、ホウ砂、そして洗濯用および石鹸用洗剤」を大々的に宣伝していた。

・「1900年代初頭から 1900年代半ばまでの間に、米国における石鹸製造は 44%増加した」とし、これは、「給水、ごみ処理および下水システムの大幅な改善」の時期と一致している。

・1960年代から1970年代にかけては、抗生物質とワクチンのマーケティングは、「個人的責任」を重視することなく、感染因子に対する解決策であると理解されていた。

・1980年代後半から、その中でも家庭用および個人用の衛生製品の市場は 81%急増した。論文の著者たちは、「感染症からの保護に対する公衆の関心の回復」を引用しており、その注目の一部としてエイズの登場があったことを考えることは難しくない。

・1998年のギャラップ世論調査によると、アメリカの成人の 66%がウイルスやバクテリアを心配していると答え、40%が「これらの微生物が蔓延していると考えている」と述べた。 26%が、身体と皮膚をウイルスやバクテリアから保護することが必要だと考えていた。


結局、このようなアメリカ人の考えは間違っていたのだ。

医者さえも間違っていた。

アメリカの医療では、抗生物質が非常に過剰に処方される。 抗生物質の使用は、致命的な感染に直面している場合は、免疫システムへの恩恵となるかもしれないが、 しかし、正当な理由なしに抗生物質を使用すると、それは私たちの腸内の健康な微生物を一掃し、侵入した細菌をさらに致命的なものに発達させる可能性がある。

世界保健機関(WHO)は、抗生物質の使用を制限するための世界的な政策を策定する努力をおこなっているが、それを主導した科学者ケイジ・フクダ博士(Dr. Keiji Fukuda / 福田敬二)は、「これは過去 1世紀のマーケティングに反する学習をするようなものです」と語っている。

「環境からあらゆるリスクを排除しようとすると、私たちは安全ではいられないのです。私たちは、環境からこれら(細菌など)を全滅させるという考えから脱していかなければなりません」

私たちの歴史の中で作り出された衛生観念の多くは、実用的で価値があり、私たちの命を守るものであったことは確かだろう。

しかし、私たちは、衛生に対して過剰に進み過ぎてしまったのかもしれない。

ここで話を最初に戻そう。

鼻はほじるべきだろうか? あるいは、なぜ「ほじりたい」という衝動が湧くのだろうか。

文化的な観点からは、ほじるべきではないのだろうが、しかし、これは驚くほど公正な科学的な主題だと思える。

この記事でコメントを述べていたアメリカの医師のひとりは、以下のようなことさえ述べています。

「床に食べ物を落としたなら、それを拾って食べてください」

「抗菌作用のある石鹸をご家庭から排除して下さい」


とはいっても、拾ったものを食べる人は少なくなったでしょうし、抗菌作用のある石けんを完全に使用しない人も少ない気もします。

パンデミック以前から、世界は「普通の衛生観念」に戻ることが難しい「過度な清潔社会」となっていたところに、現在の過剰殺菌社会が到来したということで、以前から懸念していたことが、さらにエスカレートしていきそうです。

とにかく、「過度な消毒は悪いこと」なんです。

特に、子どもには大変に悪いことです。

赤ちゃんや乳幼児にそれをおこなうことは「未来の人生への拷問」に等しい。

普通の生活であれば、獲得できた普通の免疫システムを得る機会を失ってしまうのですから。

最終更新:2020/12/02 21:37

2020/12/02 20:39

[狂気]デンマークで1100万頭のミンクの殺処分が完了。農場ではコロナに感染した猫も殺されている模様

2020年12月1日
mink-cull-1100m.jpg

当局は「殺処分が完了したことは喜ばしいこと」とコメント

デンマークで、毛皮用として飼育されているミンクが新型コロナウイルスに感染した事例が確認されたとして、デンマーク政府は「感染が確認された飼育農場のすべてのミンクを殺処分する」ことを決定したことを 10月に以下の記事で取り上げました。

63カ所の毛皮農場のミンクからコロナウイルスが検出された後、デンマークで250万匹の殺処分が始まった
Denmark begins culling MILLION minks after coronavirus was found on 63 fur farms
dailymail.co.uk 2020/10/12

デンマークは、国の北部にある少なくとも 63のミンク飼育農場でコロナウイルスが報告された後、少なくとも 250万匹のミンクの殺処分を始めた。

絹のような毛皮製品を作り出すために飼育されているミンクは、特に新型コロナウイルスに感染しやすいことがわかっており、また、研究によると、コロナウイルスを人間に感染させることができる。

殺処分は 10月8日に始まり、今後のウイルスの拡散状況によっては数か月間続く可能性があるという。

感染した動物の殺処分処理は、デンマーク獣医食品局によっておこなわれているが、感染した農場から 8 km以内にある農場の場合は、感染していないミンクを飼っていても、飼育者は、そのミンクたちを淘汰しなければならないと通達した。

デンマークは世界最大のミンク製品輸出国の 1つであり、年間推定 1700万匹の毛皮を生産している。

10月初めには、アメリカのユタ州でも、コロナウイルスに感染したミンクが発見されて、何千匹ものミンクが殺処分された。

Covid-19は、農場労働者がウイルスに感染した直後の8月に、ユタ州のミンクに最初に出現したと、州の獣医であるDeanTaylor博士は述べた。

ミンクは、肺に ACE2 というタンパク質(受容体)があり、これがコロナウイルスに結合するため、コロナウイルスに特に感受性があるようだ。人間も肺に同じ ACE2 というタンパク質を持っている。

ミンクの感染が最初に発見されたのはオランダの農場で、4月のことだった。その後、デンマークとスペインの農場でさらに発生した。

科学者たちは、デンマークのミンクがどのように感染したか、そしてそれをヒトに感染させる可能性があるかどうかについては、まだ調査中としている。

8月、オランダ政府は、毛皮農場でのミンクの新型コロナウイルス感染の増加の中で、2021年にミンク養殖を強制終了することになっている。

ポーランドも、ミンクの毛皮の大きな輸出国で、ポーランドでは、与党の右翼連合と野党が、ミンクの毛皮農場を禁止する新しい法律をめぐって対立している。反対派は、法律が成立すれば、何百人もの毛皮農家の生計を破壊すると主張している。


その後、「作業」は進行していたようで、11月28日のデンマークの報道では、

「 1100万頭のミンクの殺処分が完了した」

と報じられていました。

狂気の時代を示す典型的な話のひとつにも見えますが、そのデンマークの報道をご紹介します。

新型コロナウイルスのリスク地域とされる地域で、1100万頭のミンクの殺処分が完了した

minks-nov-2020.jpg

デンマークで新型コロナウイルスに感染したミンクと、いわゆるリスクゾーンと指定された農場のすべてのミンクを殺す作業が完了した。合計1100万頭となる。

デンマークの獣医食品局のプレスリリースで報告された。

獣医食品局のユニットマネージャーは以下のようにコメントしている。

「ここ数ヶ月、新型コロナウイルスの感染がミンク農場にどのように広がっているかを監視してきました。したがって、特別なリスクをもたらしたミンクがすべて殺されたことは喜ばしいことです」

10月1日、デンマーク政府は、リスクゾーン内のすべてのミンクを殺処分すべきであると決定した。これは、感染したミンクの群れから半径 7.8キロメートル以内のすべてのミンクが死ななければならないことを意味した。

そのため、デンマーク獣医食品局、国家警察、デンマーク緊急管理局、軍隊は、ミンク養殖家とともに、ここ数週間、急ピッチでミンクの殺処分を続けた。

作業は現在完了しているが、デンマーク獣医食品局は残りのミンクの群れの感染の進展を監視し続けている。これは、新しい感染例が発生した場合に当局が迅速に対応できるようにするために行われている。

殺処分の前のデンマークのミンクの数は約 1500万頭だった。(tvmv 2020/11/28)

ここまでです。

この、

> 新しい感染例が発生した場合に当局が迅速に対応できるようにするため

というのは、要するに「新しい感染が確認されれば、さらに殺処分する」ということを語っています。

それにしても、1100万頭の殺処分

ちなみに、デンマークの「人間の人口」は、580万人です。

そして、デンマークの新型コロナウイルスによる死者数は、11月30日の時点で約 800人。

何のための何なのやら。

なお、他のデンマークの報道では、以下のようなものもありました。

denmark-cull-cats.jpg

どうも、デンマークのミンク農場では猫も殺処分されているようです。

報道では以下のように伝えられています。

デンマーク獣医食品局はミンク農場で猫を殺処分している

コロナのために当局がリスクゾーンのミンク農場で殺さなければならなかったのはミンクだけではない。

猫も捕らえられて殺されているとドイツのメディアが報じている。

我々は、この件でデンマーク獣医食品局から回答を得ようとしたが、コメントは得られなかった。デンマークの獣医食品局から協力を求められた獣医に話を聞くことでこの件を確認した。

獣医によると、猫の殺処分が行われたという。

ミンクへの感染が確認された 7つのミンク農場の合計 33匹の猫が新型コロナウイルスについてテストされた。その結果、ひとつのゾーンの 24匹の猫のうち 12匹が陽性で、残りは抗体を持っていたという。(tvmv)


猫などのコロナ感染例は、これまでもありましたが、実際に複数の殺処分をおこなったのは、デンマークが初めてではないでしょうか。

最終更新:2020/12/02 20:39

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2020/12/01 19:42

太陽の裏側で過去3年で最大のフレアが観測される。Xクラスだった可能性も

11月29日に観測された M4.4 の太陽フレア
m44-flare-1129.jpg

太陽活動が急速に増大していることについて、以下の記事を書かせていただきました。

世界の出来1620 太陽活動が異様に早い段階で活溌化していることに疑問

この記事を書きました翌日の 11月29日、地球から見て、太陽の裏側で、まだ私たちには見えていない黒点から巨大な太陽フレアが発生し、NASA は、その規模を「 M 4.4 」と発表しました。

太陽フレアの規模は、上から、

Xクラス
Mクラス
Cクラス
Bクラス
Aクラス

のそれぞれ 10段階で示され、今回の M4.4というのは、上から2番目のカテゴリーに属します。

しかし、スペースウェザーの記事には以下のようにあり、爆発が太陽の裏側だったため、実際にはもっと大きな規模の太陽フレアだった可能性があります。

スペースウェザーより

11月29日、過去 3年以上で最大の太陽フレアが検出された。NASAの観測衛星は、 M4.4 カテゴリーとして記録した。

驚くべきことに、このフレアは見た目よりもさらに大きかった可能性がある。爆発した場所は、太陽の南東のすぐ裏側にあり、この爆発が太陽自身の体によって部分的に隠された結果として、さらに大きなフレアだった可能性があるのだ。Xクラスの事象だったかもしれない。

このフレアはまた、巨大なコロナ質量放出(CME)を噴出した。(spaceweather.com)


このくらいの規模の太陽フレアですと、地球に直接向いている場合、多かれ少なかれ影響は出ると思いますが、そのようなフレアを発生させた黒点がこれから地球に回ってくることになります。

データを見ますと、この1週間ほど、Cクラス程度のフレアは頻発していましたが、突然、Mクラスの強い太陽フレアが発生したことがわかります。これから回り込んでくる黒点は、これまでのものより強力なものである可能性があるのです。

11月23-29日の太陽フレア発生の推移
nov-flare-nict.jpg

太陽の黒点全体の数も 67にまで上昇しており、太陽活動はさらに活発化し続けている可能性が出てきています。

予想外の激しい太陽活動の復活が起きています。

最終更新:2020/12/01 19:42

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